文献情報
文献番号
201438065A
報告書区分
総括
研究課題名
小児脳腫瘍に対する多施設共同研究による治療開発
課題番号
-
研究年度
平成26(2014)年度
研究代表者(所属機関)
原 純一(大阪市立総合医療センター 小児血液腫瘍科)
研究分担者(所属機関)
- 西川 亮(埼玉医科大学国際医療センター脳脊髄腫瘍科)
- 柳澤 隆昭(東京慈恵会医科大学脳神経外科講座)
- 隈部 俊宏(北里大学医学部脳神経外科)
- 杉山 一彦(広島大学病院がん化学療法科)
- 金村 米博(独立行政法人国立病院機構大阪医療センター臨床研究センター)
- 寺島 慶太(国立成育医療研究センター小児がんセンター・小児脳腫瘍)
- 市村 幸一(国立研究開発法人国立がん研究センター研究所 脳腫瘍連携研究分野)
- 瀧本 哲也(国立成育医療研究センター臨床研究開発センター小児がん登録室)
- 中澤 温子（中川 温子）(国立成育医療研究センター病理診断部)
- 清谷 知賀子(国立成育医療研究センター小児がんセンター)
- 平戸 純子(群馬大学医学部附属病院病理部)
- 若林 俊彦(名古屋大学大学院医学研究科脳神経外科)
- 信澤 純人(群馬大学大学院医学系研究科病態病理学分野)
- 芝本 雄太(名古屋市立大学大学院医学系研究科放射線医学分野)
- 堀 浩樹(三重大学医学部附属病院 小児科)
- 長嶋 達也(兵庫県立こども病院脳神経外科)
- 小阪 嘉之(兵庫県立こども病 院 血液・腫瘍内科)
- 香川 尚己(大阪大学大学院医学系研究科脳神経外科)
- 副島 俊典(兵庫県立がんセンター放射線治療科)
- 師田 信人(東京都立小児総合医療センター脳神経外科)
- 藍原 康雄(東京女子医科大学脳神経外科)
- 大杉 夕子(独立行政法人国立病院機構大阪医療センター小児科)
- 橋井 佳子(大阪大学大学院医学系研究科小児科)
- 嶋田 明(岡山大学病院小児科)
- 多賀 崇(滋賀医科大学小児科)
- 古賀 友紀(九州大学病院小児科)
- 康 勝好(埼玉県立小児医療センター血液腫瘍科)
- 前林 勝也(東京女子医科大学放射線腫瘍学講座)
- 吉村 健一(金沢大学附属病院先端医療開発センター)
- 孝橋 賢一(九州大学大学院医学系研究科形態機能病理)
- 中面 哲也(国立がん研究センター早期・探索臨床研究センター免疫療法開発分野)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 【委託費】 革新的がん医療実用化研究
研究開始年度
平成26(2014)年度
研究終了予定年度
平成26(2014)年度
研究費
35,600,000円
研究者交替、所属機関変更
所属機関異動
研究分担者 師田 信人
国立成育医療研究センター（ 平成26年4月1日～26年9月30日）→ 東京都立小児総合医療センター（平成26年10月1日以降）
研究分担者 吉村 健一
神戸大学医学部附属病院（ 平成26年4月1日～26年7月31日）→ 金沢大学附属病院（平成26年8月1日以降）
研究報告書（概要版）
研究目的
わが国ではこれまで集学的な小児脳腫瘍の診療体制の整備が不十分であり、診療の質は様々で救える命が必ずしも救えていないのが現状である。このような状況に対し、患者団体などからも質の高い診療体制の整備を求める声が上がっている。本研究では、このような要望に応えるためにも、全国を包含する臨床研究グループを立ち上げて、わが国での小児脳腫瘍の診療・治療開発基盤
を整備すると同時に治療開発を行うことで、わが国の小児脳腫瘍患者の予後とQOL を改善することを目的とする。
を整備すると同時に治療開発を行うことで、わが国の小児脳腫瘍患者の予後とQOL を改善することを目的とする。
研究方法
以下の研究を実施する。
1. 髄芽腫と非定型奇形腫様/ラブドイド腫瘍(AT/RT)に対するパイロット試験（介入試験－１）
2. 小児脳腫瘍を対象としたNCCVがんペプチドカクテルワクチン療法第Ⅱ相臨床試験（介入試験－２）
3. 前方視的観察研究
4. 後方視的調査研究
5. 中央病理診断と遺伝子解析、検体保存システムの確立
1. 髄芽腫と非定型奇形腫様/ラブドイド腫瘍(AT/RT)に対するパイロット試験（介入試験－１）
2. 小児脳腫瘍を対象としたNCCVがんペプチドカクテルワクチン療法第Ⅱ相臨床試験（介入試験－２）
3. 前方視的観察研究
4. 後方視的調査研究
5. 中央病理診断と遺伝子解析、検体保存システムの確立
結果と考察
1. 介入試験
① 髄芽腫に対する新リスク分類を用いた集学的治療のパイロット試験（髄芽腫試験）
対象：25歳未満の新規髄芽腫、テント上PNET
登録：症例数30例、登録期間１年近年明らかになった予後予測因子を取り入れた新リスク分類を用いて、低、標準、高リスクに分類し、それぞれに応じた治療強度を有する集学的治療を行い以下の項目を評価する。
１）大量化学療法の実行可能性
２）高リスク群と4歳未満標準リスク群での維持化学療法の実行可能性
３）乳幼児における、延長髄腔内化学療法の実行可能性
② 非定型奇形腫様/ラブドイド腫瘍(AT/RT)に対する髄注併用化学療法と遅延局所放射線治療のパイロット試験（AT/RT試験）
対象：18歳未満のAT/RT、INI-1陰性脈絡叢癌
登録：症例数10例、登録期間１年
第II相試験のプロトコール治療開始に先立って新規統一治療法の実行可能性および安全性を検証するためのパイロット試験を行う。以下の項目を評価する。
１）プロトコール全体の安全性評
２）放射線治療開始以前にPDとなった症例の割合
３）プロトコール治療完遂率
４）有効性の評価
各評価項目について検討した上でプロトコールを修正し、第II相試験のプロトコールを作成する。
③ 小児脳腫瘍を対象としたがんペプチドカクテルワクチン療法第Ⅱ相臨床試験（NCCV試験）
対象：1歳以上30歳未満の治癒の見込めない神経膠腫または髄芽腫
登録：症例数40例、登録期間2年
プライマリーエンドポイント：16週での奏効割合
2. 前方視的観察研究
小児固形がん臨床試験共同機構と日本病理学会小児腫瘍組織分類委員会の共同研究である小児固形腫瘍観察研究の一環として小児脳腫瘍の登録を行ってきたが、このほど、Biobank Japanへの腫瘍検体分与と患者末梢血の提供を行うための研究計画書と患者説明書の改正が必要となった。そのため、研究計画書などの変更を行い、平成27年1月に国立成育医療研究センターでのIRB承認を受けた。順次、全国の施設に計画書など一式を送付し、登録を呼びかけて行く。
3. 後方視的調査研究
対象としてその予後が絶対不良であるびまん性内在性橋グリオーマを選択した。現在、欧米でも国際共同研究としても行われているため、データの比較検討が可能なように、承認を受けて調査票を翻訳した。準備が整い次第、全国の施設に対し、発送する。
4. 中央病理診断と遺伝子解析、検体保存システムの確立
以下の手順を確立し、運用した。
① 小児固形腫瘍観察研究に一次登録された症例について、中央病理診断事務局（国立成育医療研究センター）で検体を受け付け、組織像を確認した後に、中央病理診断施設（群馬大学医学部附属病院病理部）に送付する。送付検体は、HE染色標本1枚、ホルマリン固定パラフィン切片未染標本10枚、新鮮凍結組織である。
② 中央病理診断施設で必要な免疫組織化学染色、遺伝子解析を施行後、病理診断報告書を作成し中央病理診断事務局に送付する。
③ 中央病理診断事務局は、中央病理診断施設からの報告書に、medulloblastomaにおいてはFISHにて検討したMYC遺伝子増幅の有無を加えて最終報告書を作成し、各施設およびデータセンター（国立成育医療研究センター）に送付する。余剰検体は国立成育医療研究センターにて保存する。
このシステムを用いて42例の脳腫瘍について中央病理診断を行った。生検時年齢中央値6歳6カ月、男児26例、女児16例であった。
① 髄芽腫に対する新リスク分類を用いた集学的治療のパイロット試験（髄芽腫試験）
対象：25歳未満の新規髄芽腫、テント上PNET
登録：症例数30例、登録期間１年近年明らかになった予後予測因子を取り入れた新リスク分類を用いて、低、標準、高リスクに分類し、それぞれに応じた治療強度を有する集学的治療を行い以下の項目を評価する。
１）大量化学療法の実行可能性
２）高リスク群と4歳未満標準リスク群での維持化学療法の実行可能性
３）乳幼児における、延長髄腔内化学療法の実行可能性
② 非定型奇形腫様/ラブドイド腫瘍(AT/RT)に対する髄注併用化学療法と遅延局所放射線治療のパイロット試験（AT/RT試験）
対象：18歳未満のAT/RT、INI-1陰性脈絡叢癌
登録：症例数10例、登録期間１年
第II相試験のプロトコール治療開始に先立って新規統一治療法の実行可能性および安全性を検証するためのパイロット試験を行う。以下の項目を評価する。
１）プロトコール全体の安全性評
２）放射線治療開始以前にPDとなった症例の割合
３）プロトコール治療完遂率
４）有効性の評価
各評価項目について検討した上でプロトコールを修正し、第II相試験のプロトコールを作成する。
③ 小児脳腫瘍を対象としたがんペプチドカクテルワクチン療法第Ⅱ相臨床試験（NCCV試験）
対象：1歳以上30歳未満の治癒の見込めない神経膠腫または髄芽腫
登録：症例数40例、登録期間2年
プライマリーエンドポイント：16週での奏効割合
2. 前方視的観察研究
小児固形がん臨床試験共同機構と日本病理学会小児腫瘍組織分類委員会の共同研究である小児固形腫瘍観察研究の一環として小児脳腫瘍の登録を行ってきたが、このほど、Biobank Japanへの腫瘍検体分与と患者末梢血の提供を行うための研究計画書と患者説明書の改正が必要となった。そのため、研究計画書などの変更を行い、平成27年1月に国立成育医療研究センターでのIRB承認を受けた。順次、全国の施設に計画書など一式を送付し、登録を呼びかけて行く。
3. 後方視的調査研究
対象としてその予後が絶対不良であるびまん性内在性橋グリオーマを選択した。現在、欧米でも国際共同研究としても行われているため、データの比較検討が可能なように、承認を受けて調査票を翻訳した。準備が整い次第、全国の施設に対し、発送する。
4. 中央病理診断と遺伝子解析、検体保存システムの確立
以下の手順を確立し、運用した。
① 小児固形腫瘍観察研究に一次登録された症例について、中央病理診断事務局（国立成育医療研究センター）で検体を受け付け、組織像を確認した後に、中央病理診断施設（群馬大学医学部附属病院病理部）に送付する。送付検体は、HE染色標本1枚、ホルマリン固定パラフィン切片未染標本10枚、新鮮凍結組織である。
② 中央病理診断施設で必要な免疫組織化学染色、遺伝子解析を施行後、病理診断報告書を作成し中央病理診断事務局に送付する。
③ 中央病理診断事務局は、中央病理診断施設からの報告書に、medulloblastomaにおいてはFISHにて検討したMYC遺伝子増幅の有無を加えて最終報告書を作成し、各施設およびデータセンター（国立成育医療研究センター）に送付する。余剰検体は国立成育医療研究センターにて保存する。
このシステムを用いて42例の脳腫瘍について中央病理診断を行った。生検時年齢中央値6歳6カ月、男児26例、女児16例であった。
結論
本研究はほぼ予定どおり、進捗することができた。
公開日・更新日
公開日
2015-09-14
更新日
-