文献情報
文献番号
201427017A
報告書区分
総括
研究課題名
200ml献血由来の赤血球濃厚液の安全性と有効性の評価及び初回献血を含む学校献血の推進等に関する研究
課題番号
H25-医薬-一般-022
研究年度
平成26(2014)年度
研究代表者(所属機関)
室井 一男(自治医科大学 医学部)
研究分担者(所属機関)
- 竹下 明裕(浜松医科大学 医学部)
- 浅井 隆善(千葉県赤十字血液センター)
- 梶原 道子(東京医科歯科大学 医学部)
- 岩尾 憲明(順天堂大学 医学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 【補助金】 医薬品・医療機器等レギュラトリーサイエンス総合研究
研究開始年度
平成25(2013)年度
研究終了予定年度
平成26(2014)年度
研究費
1,205,000円
研究者交替、所属機関変更
所属機関異動
研究分担者 岩尾 憲明
山梨大学医学部(平成26年4月1日~平成26年4月30日)→順天堂大学医学部(平成26年5月1日以降)
研究報告書(概要版)
研究目的
1単位赤血球濃厚液(1単位製剤)に係わるアンケート調査結果と学校献血(高校献血)に係わるアンケート調査結果を解析し、日本赤十字社のデータをもとに200ml採血の実態を調査し、これらの結果を踏まえ、献血者の一層の安全対策を図りつつ、需給バランスに配慮した献血対策を考案する。
研究方法
(1)総合周産期母子医療センターを有する全国の93施設に実施した小児に対する1単位製剤に係わるアンケート調査結果を解析する。栃木県、山梨県、神奈川県、千葉県、新潟県の688医療施設に実施した成人に対する1単位製剤に係わるアンケート調査結果を解析する。(2)日本赤十字社のデータをもとに、女性献血者が200ml献血する理由を明らかにする。(3)静岡県の15高校に実施した学校献血の二次アンケート調査結果を解析する。(4)赤十字血液センターに実施した学校献血に係わるアンケート調査結果を解析する。
結果と考察
(1)新生児・小人に対する1単位製剤に係わるアンケート調査では、69施設から回答を得た(回収率74%)。1単位製剤を使用した施設は67施設(97%)。1年間の1単位製剤の使用単位の中央値114単位(0~2,484単位)。使用理由は、出生児低体重(64施設)、交換輸血(25施設)、新生児以外の小児疾患(42施設)、小児の外科手術(44施設)。1単位製剤を使用した患者数の中央値は、新生児・NICUで15例(0~118例)、新生児以外の小児で4例(0~169例)、小児外科で1例(0~100例)。成人に対する1単位製剤に係わるアンケート調査では、219医療施設から回答を得た(回収率32%)。同一施設で複数の診療科から回答を得たため有効回答総数は358。成人患者へ1単位製剤を使用した回答は283(79%)。1単位製剤を使用した患者年齢は、80歳以上(44%)、60~79歳(34%)。病態・基礎疾患は、出血(37%)、造血能低下(25%)、腎性貧血(17%)、手術(12%)。1単位製剤の使用理由は、循環負荷が少ない(37%)、1単位輸血で貧血が改善(25%)、鉄過剰の回避(17%)。1単位製剤は、新生児・小人、高齢者、低体重者、心機能低下者、腎機能低下者への輸血関連循環過負荷(TACO)の防止として広く使われていた。一方、その限定的な理由から、使用単位数は少数に留まっていた。1単位製剤が実際にTACO防止に有用であるかは、今後の検証が必要である。(2)平成24年度の200ml献血件数の男女別の割合では、女性献血者が過半数を占めていた。献血件数の多い東京都と神奈川県で、女性献血者が200ml献血する最も多い理由は、体重が400ml採血基準(50kg以上)を満たさないことであった(東京都63%、神奈川県54%)。(3)学校献血の二次アンケート調査では、15高校、7,592人から回答を得た。献血経験者7%、献血場所を知っている者51%、献血に関する広報を見たり聞いたりした者は56%。献血の方法を知っているかの問いに、知っている、ある程度知っていると回答した者は、2%、18%、あまり知らない、全く知らないと答えた者は、49%、30%。献血についての関心度は、非常に関心がある5%、関心がある30%、あまり関心がない48%、ほとんど関心がない17%。以上から、高校生に対する献血教育の不足が判明した。(4)赤十字血液センターへの学校献血に係わるアンケート調査では、23赤十字血液センターから回答を得た。回答した全てのセンターで、「学校献血は献血の動機付けとしての意義がある」、「今後も学校献血を続けるべきである」との意見であった。学校献血の実施上の問題は主には学校側にみられ、授業カリキュラムへの影響、献血同意書の取得の不備、担当教員の熱意等であった。200ml献血の存続に関しては、存続と廃止(400ml献血に一本化)が、ほぼ同数であった。(1)~(4)の研究結果をまとめると、1単位製剤には一定の需要はあるが供給過剰にある。1単位製剤の供給過剰の原因として、200ml採血の問題がある。200ml採血基準の体重の下限を適宜引き上げることによって、献血者の一層の安全を図りつつ、需要に合った200ml採血(1単位製剤の製造)が実施できる可能性がある。学校献血は、献血の動機付けとして意義があるが献血実施率は低く、その主な理由として高校生に対する献血教育の不足と学校側の学校献血への取り組みの困難さが明らかとなった。
結論
献血者の安全をさらに高め、需給に見合った1単位製剤の適正な製造を図るため、現在の採血基準を見直すことが必要と考えられた。複数回献血に繋がる学校献血を一層推進するために、学校と生徒両者への献血の啓発が必要と考えられた。
公開日・更新日
公開日
2017-05-22
更新日
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