文献情報
文献番号
201426006A
報告書区分
総括
研究課題名
いわゆる健康食品による健康被害情報の因果関係解析法と報告手法に関する調査研究
課題番号
H24-食品-一般-006
研究年度
平成26(2014)年度
研究代表者(所属機関)
梅垣 敬三(独立行政法人国立健康・栄養研究所 情報センター)
研究分担者(所属機関)
- 山田 浩(静岡県立大学薬学部)
- 石見 佳子(独立行政法人国立健康・栄養研究所 食品保健機能研究部)
- 志村 二三夫(十文字学園女子大学)
- 千葉 剛(独立行政法人国立健康・栄養研究所 情報センター)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 【補助金】 食品の安全確保推進研究
研究開始年度
平成24(2012)年度
研究終了予定年度
平成26(2014)年度
研究費
10,308,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
いわゆる健康食品(以下、健康食品)による健康被害の未然防止・拡大防止を目的に、健康被害情報の効果的な収集法、因果関係の分析法の開発、健康食品特有の健康被害に関する安全性の基礎実験ならびに調査研究を行う。
研究方法
健康食品による健康被害の因果関係評価法としてポイント付評価法と樹枝状評価法を開発し、本年は情報の偏りのない架空事例を用いた評価法の信頼性と妥当性を検討し、その実用性を主に薬局で検討した。健康食品素材の安全性の検討として、ハーブの薬物代謝酵素に対する影響、酵母中のセレンの分析法に関する検討を行った。また、幼児と医薬品服用者における健康食品・サプリメントの利用実態を調査した。
結果と考察
本研究において開発した有害事象の因果関係評価法は信頼性・汎用性が高く、種々雑多な情報のスクリーニング法として、実用的であることが明らかにできた。特に薬局における実用性検討では、薬剤師にそれほど負担をかけずに約2万名の患者の聞き取りができ、健康食品の利用率、有害事象の発生率、医薬品との相互作用に関する情報が収集可能なことが明らかとなった。ハーブ製品の安全性検討として、食品添加物の安全性試験手法を参考にした肝薬物代謝系酵素等の影響評価法が有害事象の検出に有用なこと、ミネラル酵母の分析法の妥当性を明らかにした。幼児と医薬品服用者における健康食品・サプリメントの利用実態調査では、幼児の利用経験者は8%であり、製品の詳細を把握しないで幼児に与えている母親が32%存在すること、医薬品服用者の中で医療機関受診者の利用目的として「病気の治療」が高く、利用者の約7割が医師・薬剤師に伝えておらず、全体の8.4%が利用により体調不良を経験していたことが明らかとなった。
結論
健康食品と健康被害の因果関係を評価する評価法が、種々雑多な健康食品関連の有害事象のスクリーニング法として信頼性・実用性が高いことが明らかになった。ハーブやミネラルに関する安全性の実験結果、また小児や医薬品服用者における健康食品の利用実態調査結果は、有害事象の収集や分析および安全性確保に資する情報と考えられた。以上の研究成果を活用することで、健康食品が関係した健康被害の未然防止・拡大防止が可能となる。
公開日・更新日
公開日
2015-04-28
更新日
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