文献情報
文献番号
201421031A
報告書区分
総括
研究課題名
ＨＩＶ感染症の医療体制の整備に関する研究
課題番号
H25-エイズ-指定-001
研究年度
平成26(2014)年度
研究代表者(所属機関)
伊藤 俊広(独立行政法人国立病院機構仙台医療センター 統括診療部)
研究分担者(所属機関)
- 山本 政弘(独立行政法人国立病院機構九州医療センター AIDS/HIV総合治療センター )
- 岡 慎一(独立行政法人国立国際医療研究センター エイズ治療・研究開発センター)
- 豊嶋 崇徳(北海道大学病院 輸血部)
- 田邊 嘉也(新潟大学医歯学総合病院 感染管理部)
- 中谷 安宏(石川県立中央病院 免疫感染症科)
- 横幕 能行(独立行政法人国立病院機構名古屋医療センター エイズ治療開発センター)
- 小川 俊夫(国際医療福祉大学大学院 医療福祉学研究科)
- 白阪 琢磨(独立行政法人国立病院機構大阪医療センター HIV/AIDS先端医療開発センター)
- 藤井 輝久(広島大学病院 輸血部)
- 宇佐美 雄司(独立行政法人国立病院機構名古屋医療センター 歯科口腔外科)
- 池田 和子(独立行政法人国立国際医療研究センター エイズ治療・研究開発センター)
- 山中 京子(大阪府立大学 人間社会学部)
- 潟永 博之(独立行政法人国立国際医療研究センター エイズ治療・研究開発センター)
- 田中 千枝子(日本福祉大学 社会福祉学部保健福祉学科)
- 吉野 宗宏(独立行政法人国立病院機構姫路医療センター)
- 照屋 勝治(独立行政法人国立国際医療研究センター エイズ治療・研究開発センター)
- 杉浦 亙(独立行政法人国立病院機構名古屋医療センター 臨床研究センター)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 【補助金】 エイズ対策研究
研究開始年度
平成25(2013)年度
研究終了予定年度
平成26(2014)年度
研究費
89,500,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
本研究はブロック拠点病院、各県の中核拠点病院、拠点病院や地域の一般医療機関、福祉・介護施設、行政などとの連携を深め、継続可能で格差のない均てん化されたHIV医療体制及び地域としての包括的な医療構築を目的とする。
研究方法
１）各ブロック拠点病院のHIV医療体制整備研究・・８ブロックおよび首都圏が、その地域において目的と期待される成果が明確な研修会を実施し、病院連携、病病・病診連携を促す。
２）専門職種による横断的なHIV医療体制整備・・医科診療体制整備・歯科診療体制整備・HIV医療包括ケア整備において基礎データ収集と課題の抽出と解決のためのアプローチを行う。
３）HIV医療体制整備の構築支援・・費用対効果に関する研究・全身管理のための研究・エイズ診療支援ネットワーク構築に関する研究・挙児希望にかかるカウンセリング体制整備に関する研究を行なう。
２）専門職種による横断的なHIV医療体制整備・・医科診療体制整備・歯科診療体制整備・HIV医療包括ケア整備において基礎データ収集と課題の抽出と解決のためのアプローチを行う。
３）HIV医療体制整備の構築支援・・費用対効果に関する研究・全身管理のための研究・エイズ診療支援ネットワーク構築に関する研究・挙児希望にかかるカウンセリング体制整備に関する研究を行なう。
結果と考察
HIV医療体制現状把握のための基礎資料を収集（「拠点病院診療案内」等）し診療スタッフ配置やチーム医療を目指した診療体制整備等状況を把握した。各ブロックおよび首都圏においては、例年100以上の研修会講演会を開催し、一般医療機関や福祉・介護施設においてHIV患者の受け入れが促進され、在宅医療導入なども促されてきている。透析医療および介護福祉ネットワークの構築が一部地域ですすんだ。HIV診療可能な歯科開業医間のネットワークはブロック拠点病院のある都道府県ではほぼ整備された。包括ケア整備では、MSWのためのミニマムスタンダードを定めテキストを作成した。メンタルヘルス増進をめざしエイズ中核相談事業活用ガイドを作成し、HIVカウンセリング体制立ち上げの際の具体例を提示した。HIV検査受診群はいきなりエイズ群に比べて費用対効果が高いこと、わが国のHIV検査はMSMとうハイリスクグループに対して効果的に提供されている可能性も示唆された。全身管理の研究では、患者家族対応も含めた包括的医療を実施（ACC)した。薬剤耐性検査ガイドラインはver.8を作成配布した。生殖カウンセリング構築ではガイドラインを作成した。
結論
HIV治療の進歩により長期生存が可能となり、それに伴う高齢化と種々の合併症の問題が新たに出現してきており、拠点病院levelでの対応だけでは困難になってきている。研修会等情報提供を継続し一般病院や施設などへ患者受け入れ促進を目標としてきたが、いまだ不十分な状況である。地域全体として包括的医療ケアが実践できるよう医療体制整備に向けた活動継続が必要ある。
公開日・更新日
公開日
2015-06-09
更新日
-