文献情報
文献番号
201419031A
報告書区分
総括
研究課題名
自殺総合対策大綱に関する自殺の要因分析や支援方法等に関する研究
課題番号
H25-精神-一般-001
研究年度
平成26(2014)年度
研究代表者(所属機関)
福田 祐典(独立行政法人国立精神・神経医療研究センター 精神保健研究所)
研究分担者(所属機関)
- 竹島 正(独立行政法人国立精神・神経医療研究センター 精神保健研究所 )
- 松本 俊彦(独立行政法人国立精神・神経医療研究センター 精神保健研究所 )
- 川野 健治(独立行政法人国立精神・神経医療研究センター 精神保健研究所 )
- 藤森麻衣子(独立行政法人国立精神・神経医療研究センター 精神保健研究所 )
- 福永 龍繁(東京都監察医務院)
- 齊藤 卓弥(北海道大学大学院医学研究科 児童思春期精神医学講座)
- 稲垣 正俊(岡山大学大学院医歯薬学総合研究科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 【補助金】 障害者対策総合研究
研究開始年度
平成25(2013)年度
研究終了予定年度
平成27(2015)年度
研究費
16,154,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
「自殺総合対策大綱」を踏まえて、わが国全体および特定の対象集団ごとに自殺の要因分析等による科学的エビデンスに基づいた支援・介入方法の開発を行うことを目的とした。
研究方法
心理学的剖検調査では、自殺予防総合対策センターに症例登録センター（仮）を設置するとともに、東京都監察医務院との連携により調査体制を強化した。また、既存資料を用い、女性の自殺の背景と予防介入ポイントを検討した。さらには、東京都監察医務院における死体検案調書等の分析を行い、心理学的剖検では調査の及ばない自殺事例の背景要因の分析を行った。並行して、海外で行われた児童青年期の心理学的剖検研究の系統的レビューを実施した。また、大規模前向きコホートを用い、脳卒中発症後の自殺・外因死のリスクの経時的変化の分析を行った。
結果と考察
心理学的剖検に関しては、体制を強化して調査事例数を増加させた。また、既存資料の解析から、女性は男性よりも摂食障害事例が多く、援助希求に積極的である一方、身近な人に自殺念慮を示す傾向が示唆された。症例登録センター（仮）に関しては、自助グループ、支援グループ、法律関係者を対象としたインタビューなどの結果に基づき、遺族等に支援情報を適切に提供するための活動を明確化した。東京都監察医務院における死体検案調書の分析においては、過量服用による自殺事例から高頻度で検出される薬剤を同定した。児童青年期の自殺に関しては、精神疾患の比率が少ないとともに、自殺前の明確なストレス要因や自殺の意図が明確ではないことが示唆された。さらには、前向きコホートの分析から、脳卒中発症後の期間別の自殺および外因死のリスクを明らかにした。
結論
心理学的剖検調査を中心に、児童青年期の心理学的剖検研究の系統的レビュー、東京都監察医務院の検案資料の分析、大規模前向きコホート解析による自殺の実態分析を行い、効果的な自殺予防対策への示唆を提示した。自殺総合対策大綱では、地域レベルの実践的な自殺対策への転換の必要性、ならびに若年層・自殺未遂者向けの対策の充実が謳われているが、本研究の成果はこれらに寄与するものである。
公開日・更新日
公開日
2015-06-03
更新日
-