文献情報
文献番号
201415094A
報告書区分
総括
研究課題名
特発性大腿骨頭壊死症の疫学調査・診断基準・重症度分類の改訂と診療ガイドライン策定を目指した大規模多施設研究
課題番号
H26-難治等(難)-一般-059
研究年度
平成26(2014)年度
研究代表者(所属機関)
菅野 伸彦(大阪大学 大学院医学系研究科運動器医工学治療学)
研究分担者(所属機関)
- 松本 忠美(金沢医科大学 整形外科)
- 渥美 敬(昭和大学藤が丘病院 整形外科)
- 久保 俊一(京都府立医科大学 大学院医学研究科 運動器機能再生外科学)
- 馬渡 正明(佐賀大学 医学部 整形外科)
- 須藤 啓広(三重大学 大学院医学系研究科 運動器外科学)
- 尾崎 誠(長崎大学 大学院医歯薬学総合研究科医療科学専攻展開医療科学講座構造病態整形外科学)
- 安永 裕司(広島県立障害者リハビリテーションセンター)
- 大園 健二(関西労災病院 整形外科)
- 長谷川 幸治(名古屋大学 大学院医学系研究科総合医学専攻下肢関節再建学)
- 田中 栄(東京大学 大学院医学系研究科外科学専攻感覚・運動機能医学講座整形外科学)
- 小林 千益(諏訪赤十字病院 整形外科)
- 福島 若葉(大阪市立大学 大学院医学研究科疫学・公衆衛生学)
- 山本 卓明(九州大学 大学院医学研究院整形外科)
- 伊藤 浩(旭川医科大学 整形外科)
- 高木 理彰(山形大学 医学部整形外科)
- 松田 秀一(京都大学 大学院医学研究科感覚運動系外科学講座整形外科学)
- 神野 哲也(東京医科歯科大学 大学院医歯学総合研究科・運動器外科学)
- 稲葉 裕(横浜市立大学 大学院医学研究科運動器病態学)
- 名越 智(札幌医科大学 生体工学・運動器治療開発講座)
- 加畑 多文(金沢大学 大学院医薬保健学総合研究科・医薬保健学域医学類機能再建学)
- 上杉 裕子(神戸大学 大学院保健学研究科国際保健学領域)
- 三木 秀宣(独立行政法人大阪医療センター 整形外科)
- 仲宗根 哲(琉球大学 大学院医学研究科医科学専攻整形外科)
- 坂井 孝司(大阪大学 大学院医学系研究科器官制御外科学)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 【補助金】 難治性疾患等克服研究（難治性疾患克服研究）
研究開始年度
平成26(2014)年度
研究終了予定年度
平成28(2016)年度
研究費
8,077,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
本研究班発足にあたり、目的を以下の4点においた。
・全国の疫学調査継続による、世界最大の正確かつ最新の疫学データ収集とその解析
・的確かつ精度の高い診断基準を確立し、大腿骨頭壊死症患者の診断の標準化
・多発性骨壊死を含めた新たな重症度分類とQOL評価の実施
・総合的な特発性大腿骨頭壊死症診療ガイドライン策定
・全国の疫学調査継続による、世界最大の正確かつ最新の疫学データ収集とその解析
・的確かつ精度の高い診断基準を確立し、大腿骨頭壊死症患者の診断の標準化
・多発性骨壊死を含めた新たな重症度分類とQOL評価の実施
・総合的な特発性大腿骨頭壊死症診療ガイドライン策定
研究方法
１．疫学調査
これまで特発性大腿骨頭壊死症の全国疫学調査は平成7年及び平成17年の2回行われている。10年ごとの疫学像の変化をとらえるため、平成27年度全国疫学調査にむけた一次調査を施行し、全国の医療機関に郵送法により、平成26年1月1日～12月31日の1年間に受診した特発性大腿骨頭壊死症患者数を調査した。また、並行して過去40年にわたり行われてきた本研究班における定点モニタリングシステムを継続し、平成26年度の特発性大腿骨頭壊死症新患例・手術例の登録を行った。記述疫学特性の経年変化を解析した。
２．診断基準の確立及び標準化
平成２１年１０月から平成２６年９月の間に登録された定点モニタリングの症例１４３９例２３０９関節を対象に、stage1１項目での確定診断頻度、及び骨シンチグラフィーによる診断頻度を調査した。
３．重症度分類とQOL評価
特発性大腿骨壊死症の非手術例・手術例におけるQOL評価を行うにあたり、JOAスコア、JHEQ、
Oxford hip score、SF12からなる調査票を作成した。また大阪大学での倫理審査委員会での承認を得て、多施設研究の準備を整えた。
４．診療ガイドライン策定
診療ガイドライン策定にあたり、診断・治療における各項目を決定した。
これまで特発性大腿骨頭壊死症の全国疫学調査は平成7年及び平成17年の2回行われている。10年ごとの疫学像の変化をとらえるため、平成27年度全国疫学調査にむけた一次調査を施行し、全国の医療機関に郵送法により、平成26年1月1日～12月31日の1年間に受診した特発性大腿骨頭壊死症患者数を調査した。また、並行して過去40年にわたり行われてきた本研究班における定点モニタリングシステムを継続し、平成26年度の特発性大腿骨頭壊死症新患例・手術例の登録を行った。記述疫学特性の経年変化を解析した。
２．診断基準の確立及び標準化
平成２１年１０月から平成２６年９月の間に登録された定点モニタリングの症例１４３９例２３０９関節を対象に、stage1１項目での確定診断頻度、及び骨シンチグラフィーによる診断頻度を調査した。
３．重症度分類とQOL評価
特発性大腿骨壊死症の非手術例・手術例におけるQOL評価を行うにあたり、JOAスコア、JHEQ、
Oxford hip score、SF12からなる調査票を作成した。また大阪大学での倫理審査委員会での承認を得て、多施設研究の準備を整えた。
４．診療ガイドライン策定
診療ガイドライン策定にあたり、診断・治療における各項目を決定した。
結果と考察
全国疫学調査については一次調査にて約6割の施設から回答をえた。平成２７年度は二次調査を行う予定である。
診断基準について、確定診断としてstage1１項目で行っている例が３４８関節（１５％）あった。また骨シンチグラフィーによる診断頻度は経年的に減少し、平成２５年度は４%（２３４関節）であった。これらの傾向は当研究班施設とそれ以外の施設で同じで、stage1１項目での確定診断が行われ、また、骨シンチグラフィー所見の活用頻度が経年的に減少していることが明らかとなった。現行の診断基準では5項目中2項目以上で確定診断がなされるが、除外診断と鑑別診断の区別を確認し、附則を設けた1項目のみでの確定診断の可能性を今後検討する必要があると考えられた。またstage1の自然経過を明らかにする予定である。
重症度分類とQOL評価について、平成２７年度は当研究班施設での倫理審査を経て、多施設研究を進める予定である。初診時・術前・術後６か月・１年・２年時でのQOL評価を経時的に行う。
診療ガイドライン策定について、疫学・病態・診断・保存治療・骨切り術・人工股関節置換術・再生治療の各分項目を決定した。平成２７年度はガイドライン試案作成に着手する。またインプラント置換術の合併症と耐用性および危険因子を明らかにしガイドラインを決定するために、インプラント置換術の登録監視システムによる調査を継続する。
診断基準について、確定診断としてstage1１項目で行っている例が３４８関節（１５％）あった。また骨シンチグラフィーによる診断頻度は経年的に減少し、平成２５年度は４%（２３４関節）であった。これらの傾向は当研究班施設とそれ以外の施設で同じで、stage1１項目での確定診断が行われ、また、骨シンチグラフィー所見の活用頻度が経年的に減少していることが明らかとなった。現行の診断基準では5項目中2項目以上で確定診断がなされるが、除外診断と鑑別診断の区別を確認し、附則を設けた1項目のみでの確定診断の可能性を今後検討する必要があると考えられた。またstage1の自然経過を明らかにする予定である。
重症度分類とQOL評価について、平成２７年度は当研究班施設での倫理審査を経て、多施設研究を進める予定である。初診時・術前・術後６か月・１年・２年時でのQOL評価を経時的に行う。
診療ガイドライン策定について、疫学・病態・診断・保存治療・骨切り術・人工股関節置換術・再生治療の各分項目を決定した。平成２７年度はガイドライン試案作成に着手する。またインプラント置換術の合併症と耐用性および危険因子を明らかにしガイドラインを決定するために、インプラント置換術の登録監視システムによる調査を継続する。
結論
全国疫学調査について、一次調査での回答をふまえ、平成２７年度は二次調査を行う。診断基準について、確定診断５項目のうち、MRI画像でのバンド像１項目での確定診断例も１５%あり、骨シンチグラフィーによる診断頻度は減少していることが明らかとなった。重症度分類とQOL評価について、JOAスコア、JHEQ、Oxford hip score、SF12からなる調査票を調査票を作成した。診療ガイドライン策定について、疫学・病態・診断・保存治療・骨切り術・人工股関節置換術・再生治療の各項目を決定した。
公開日・更新日
公開日
2017-03-31
更新日
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