文献情報
文献番号
201411005A
報告書区分
総括
研究課題名
先端的がん医療実施のための地域完結型病理診断および臨床・病理連携ネットワークの構築
課題番号
H26-がん政策-一般-005
研究年度
平成26(2014)年度
研究代表者(所属機関)
桑田 健(独立行政法人国立がん研究センター東病院 病理・臨床検査科)
研究分担者(所属機関)
- 土井 俊彦(独立行政法人国立がん研究センター東病院/早期・探索的臨床研究センター)
- 吉野 孝之(独立行政法人国立がん研究センター東病院)
- 土原 一哉(独立行政法人国立がん研究センター早期・探索的臨床研究センター)
- 関根 茂樹(独立行政法人国立がん研究センター中央病院)
- 加藤 健(独立行政法人国立がん研究センター中央病院)
- 野口 雅之(筑波大学大学院・医学医療系)
- 遠藤 慎治(筑波大学大学院)
- 石川 雄一(がん研究会がん研究所 病理部)
- 高橋 俊二(がん研究会有明病院 総合腫瘍科)
- 中島 孝(静岡県立静岡がんセンター病理診断)
- 山崎 健太郎(静岡県立静岡がんセンター)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 【補助金】 がん対策推進総合研究
研究開始年度
平成26(2014)年度
研究終了予定年度
平成28(2016)年度
研究費
6,400,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
分子標的治療薬の適応を決めるコンパニオン診断(CDx)が病理診断において重要な役割を果たすようになった。病理専門医が絶対的に不足する現状で、全国の病理医が今後増加する新規CDxに対応することは難しくなると予想される。平成26年度、本研究班では、先端的がん医療実施のための地域完結型病理診断および臨床・病理連携ネットワークの構築に向けた病理診断部門の現状について、がん診療連携拠点病院病理診断部門におけるコンパニオン診断(CDx)実施状況ならびにCDx実施をサポートするネットワークに対する要望等を調査確認する。
研究方法
がん診療連携拠点病院409施設を対象にCDx実施状況に関するアンケートを実施した。検査項目として、診療報酬上の第13部病理に掲載される乳癌HER2免疫染色、乳癌HER2遺伝子増幅、胃癌HER2免疫染色、胃癌HER2遺伝子増幅、大腸癌EGFR免疫染色、肺癌ALK免疫染色、肺癌ALK染色体転座検査に加え、第3部検査に掲載される大腸癌KRAS遺伝子変異、肺癌EGFR遺伝子変異、消化管間質腫瘍KIT遺伝子変異、骨軟部悪性腫瘍遺伝子検査を含めた。各項目については、実施状況（検査実施の有無および自施設・外部委託の別）、検査実施を判定する部門、検査外部委託時の委託先、検体提出部門、結果受け取り部門ならびに病理部門からの検査結果の有無等を検討した。また、各病理診断部門における新規CDx導入に関する現状と、今後のCDx実施をサポートするネットワークについての意見を確認した。新規CDx導入については、検査実施に必要な情報の入手先、検査実施可否の判定、自施設実施か外部委託かの判定基準、外部委託先決定要因、外部委託時の委託先での検査内容確認の有無について検討した。病理診断部門におけるCDx実施をサポートするネットワークについては、望まれるネットワークの形態、提供される情報・技術の内容、ネットワーク利用予定の有無、情報提供のタイミング、提供元等を含めた。
結果と考察
平成27年1月末までに276施設からの回答を得た（回答率67.5%）。
都道府県がん拠点病院のみならず地域がん拠点病院においても、今回検討したほぼすべての検査項目について95%以上の実施率であり、本邦において保険収載されたCDxの普及は進んでいると考えられた。一方地域がん拠点病院においてはHER2免疫染色以外の検査は衛生検査機関に依存しており、都道府県がん拠点病院においても免疫染色を除けば過半数の施設は検査を外部委託していた。また外部施設委託先としては衛生検査機関がほとんどを占めており、がん診療連携拠点病院制度を活用した検査実施連携の頻度は極めて低かった。衛生検査機関において実施されるCDx検査については、今後実施状況の把握や精度管理を含めた検討が必要になると予想される。
地域がん拠点病院では大腸KRASおよび肺癌EGFR遺伝子変異検査など第3部検査に記載される検査項目についても75%の施設において病理診断部門が検体提出から結果報告までを実施していた。現在第3部検査項目への病理診断部門の関与について診療報酬は設定されておらず、何らかの対応が求められる。
病理診断部門におけるCDx実施をサポートするネットワークについては90%以上の施設が肯定的であった。提供元としては日本病理学会を挙げた施設が多く、今後日本病理学会と協調したかたちでの政策提案を進めてゆく。提供される内容については、治療薬に対する情報提供希望も70%程度の施設から挙がり、また情報提供開始時期として治験段階からを挙げた施設が20％近く存在した。これらの情報についての情報提供は日本病理学会のみでは困難であり、今後その運用については関連学会との連携が必須である。
都道府県がん拠点病院のみならず地域がん拠点病院においても、今回検討したほぼすべての検査項目について95%以上の実施率であり、本邦において保険収載されたCDxの普及は進んでいると考えられた。一方地域がん拠点病院においてはHER2免疫染色以外の検査は衛生検査機関に依存しており、都道府県がん拠点病院においても免疫染色を除けば過半数の施設は検査を外部委託していた。また外部施設委託先としては衛生検査機関がほとんどを占めており、がん診療連携拠点病院制度を活用した検査実施連携の頻度は極めて低かった。衛生検査機関において実施されるCDx検査については、今後実施状況の把握や精度管理を含めた検討が必要になると予想される。
地域がん拠点病院では大腸KRASおよび肺癌EGFR遺伝子変異検査など第3部検査に記載される検査項目についても75%の施設において病理診断部門が検体提出から結果報告までを実施していた。現在第3部検査項目への病理診断部門の関与について診療報酬は設定されておらず、何らかの対応が求められる。
病理診断部門におけるCDx実施をサポートするネットワークについては90%以上の施設が肯定的であった。提供元としては日本病理学会を挙げた施設が多く、今後日本病理学会と協調したかたちでの政策提案を進めてゆく。提供される内容については、治療薬に対する情報提供希望も70%程度の施設から挙がり、また情報提供開始時期として治験段階からを挙げた施設が20％近く存在した。これらの情報についての情報提供は日本病理学会のみでは困難であり、今後その運用については関連学会との連携が必須である。
結論
都道府県がん拠点病院のみならず地域がん拠点病院においてもCDx実施は普及している。一方、都道府県がん拠点病院においても、免疫染色以外の検査項目は衛生検査機関に依存しており、一律に地域がん拠点病院に対する技術提供やCDx集約化を都道府県がん拠点病院に要求することは難しい。
個別化医療実施に必要な検査に関する情報・技術を提供する病理ネットワークについての要望は高く、検体取り扱いから結果判定、薬剤情報も含めた包括的な内容が求められている。また地域がん拠点病院における実施状況も踏まえ、診療報酬「第３部検査」項目も含まれる必要があると考える。CDx情報はウェブを介して中央から一括で発信、レクチャーや講習会等を介した個別サポートは都道府県拠点病院が提供する体制をベースとして今後検討を継続する予定である。
個別化医療実施に必要な検査に関する情報・技術を提供する病理ネットワークについての要望は高く、検体取り扱いから結果判定、薬剤情報も含めた包括的な内容が求められている。また地域がん拠点病院における実施状況も踏まえ、診療報酬「第３部検査」項目も含まれる必要があると考える。CDx情報はウェブを介して中央から一括で発信、レクチャーや講習会等を介した個別サポートは都道府県拠点病院が提供する体制をベースとして今後検討を継続する予定である。
公開日・更新日
公開日
2015-09-07
更新日
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