文献情報
文献番号
201411004A
報告書区分
総括
研究課題名
小児がん拠点病院を軸とした小児がん医療提供体制のあり方に関する研究
課題番号
H26-がん政策-一般-004
研究年度
平成26(2014)年度
研究代表者(所属機関)
松本 公一(国立研究開発法人国立成育医療研究センター 小児がんセンター)
研究分担者(所属機関)
- 井口 晶裕(北海道大学病院小児科 腫瘍センター)
- 笹原 洋二(東北大学病院小児科)
- 康 勝好(埼玉県立小児医療センター・血液腫瘍科)
- 金子 隆(東京都立小児総合医療センター・血液腫瘍科)
- 後藤 裕明(神奈川県立こども医療センター血液・再生医療科)
- 高橋 義行(名古屋大学大学院・医学系研究科成長発達医学・小児科学)
- 駒田 美弘(三重大学大学院臨床医学系講座小児科学分野・小児血液腫瘍学)
- 足立 壮一(京都大学医学研究科人間健康科学系専攻、血液腫瘍学)
- 家原 知子(京都府立医科大学大学院医学研究科小児発達医学・小児腫瘍学)
- 井上 雅美(大阪府立母子保健総合医療センター血液・腫瘍科)
- 藤崎 弘之(大阪市立総合医療センター・小児血液腫瘍科)
- 小阪 嘉之(兵庫県立こども病院・小児血液腫瘍疾患)
- 檜山 英三(広島大学自然科学研究支援開発センター・小児腫瘍学)
- 田口 智章(九州大学大学院医学研究院 小児外科学分野)
- 小川 千登世(独立行政法人国立がん研究センター)
- 瀧本 哲也(国立成育医療研究センター研究所・小児血液腫瘍学)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 【補助金】 がん対策推進総合研究
研究開始年度
平成26(2014)年度
研究終了予定年度
平成28(2016)年度
研究費
7,700,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
拠点病院及び小児がん診療病院における診療連携方法の確立を研究し、チーム医療を推進することで、真に機能する連携のあり方を検討する。診療連携の様々な側面で、拠点病院内外での連携について調査研究を行い、問題点を整理することで、真に機能する診療連携を目指す。また、小児がん診療に適合した医療の質を表す指標(Quality Indicator:QI)を作成することを目的とし、各拠点病院の評価を行い、自律的に拠点病院の質が上昇することを期待する。
研究方法
1)診療連携方法の確立
今年度は、各小児がん拠点病院における医療提供の実態調査、小児がん患者の動態調査を行い、各地域における小児がん医療連携の問題点の整理を行った。
2)小児がん医療でのチーム医療のあり方
小児がん患者・家族が治療・療養を受ける施設環境、看護体制、小児がん看護師教育の実態を、病棟看護師の立場、看護師スタッフの立場からアンケートを取ることとし、その内容を検討した。
3)小児がん診療におけるQIの作成
成人がんにおけるQIの項目について、小児がんに応用することの可能性を検討した。カナダ・オンタリオ州のPediatric Oncoloty Group of Ontario(POGO)のQI、英国国立臨床研究所(NICE)の小児がん診療ガイドライン、厚生労働省の指定要件、日本病院会のQIを参考にして解析した。
今年度は、各小児がん拠点病院における医療提供の実態調査、小児がん患者の動態調査を行い、各地域における小児がん医療連携の問題点の整理を行った。
2)小児がん医療でのチーム医療のあり方
小児がん患者・家族が治療・療養を受ける施設環境、看護体制、小児がん看護師教育の実態を、病棟看護師の立場、看護師スタッフの立場からアンケートを取ることとし、その内容を検討した。
3)小児がん診療におけるQIの作成
成人がんにおけるQIの項目について、小児がんに応用することの可能性を検討した。カナダ・オンタリオ州のPediatric Oncoloty Group of Ontario(POGO)のQI、英国国立臨床研究所(NICE)の小児がん診療ガイドライン、厚生労働省の指定要件、日本病院会のQIを参考にして解析した。
結果と考察
標準リスクの白血病診療に関しては、日本国内での均てん化は、比較的達成されていると考えられるが、再発、難治白血病症例に関しての診療に関しては、それぞれの施設間での格差がある。また、固形腫瘍は拠点病院に患者が集約化しつつある実態が明らかになった。特に脳腫瘍、網膜芽細胞腫などある程度の患者数があるにも関わらず、診療を行っている医療機関が比較的少ない疾患に関しては、集約化は進んでいるものの、固形腫瘍、脳腫瘍等の診療を専門とする小児科医の不足、小児を専門とする脳神経外科医、眼科医等の絶対的な不足により、拠点病院間のみの連携では、十分な連携とは言えないことが問題である。
成人がんでのQIとなっている外来化学療法実施件数などは、小児がんの場合プロトコール治療がほとんどであり、抗がん剤静注による外来化学療法はほとんど行われず、小児がん医療の質とつながらないことが示された。これらの検討から、小児がん独自のQIを設定する必要性が明らかになった。実際にQIを算定・公表するにあたっては、正確性・客観性・簡便性を担保できる方法を採用することが必須であり、診療情報管理士・DPCデータを活用することも有用である。それらの実施可能性についても検討する必要がある。
成人がんでのQIとなっている外来化学療法実施件数などは、小児がんの場合プロトコール治療がほとんどであり、抗がん剤静注による外来化学療法はほとんど行われず、小児がん医療の質とつながらないことが示された。これらの検討から、小児がん独自のQIを設定する必要性が明らかになった。実際にQIを算定・公表するにあたっては、正確性・客観性・簡便性を担保できる方法を採用することが必須であり、診療情報管理士・DPCデータを活用することも有用である。それらの実施可能性についても検討する必要がある。
結論
血液悪性腫瘍患者は、均てん化が進んでおり、拠点病院への患者集中傾向はそれほど高くないことが判明した。反面、固形腫瘍患者、特に脳腫瘍患者、および再発、難治血液悪性腫瘍患者は、拠点病院をはじめとする診療病院への患者集中傾向が認められ、このまま集約化に向かうことが予想された。医師をはじめとするスタッフのマンパワーの不足を問題視する拠点病院も多く、これからの課題になると考えられた。真に機能するチーム医療のあり方については、今後のアンケート調査により実態が把握できるようになり、連携への課題を明らかにし、解決策を検討することができる。小児がん独自のQIを設定する必要性が明らかになったため、このQIを使用して、各拠点病院の評価を行うことが可能になると考えられた。
公開日・更新日
公開日
2015-09-07
更新日
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