急性心筋梗塞治療薬に対する新規治療薬の開発

文献情報

文献番号
201409030A
報告書区分
総括
研究課題名
急性心筋梗塞治療薬に対する新規治療薬の開発
研究課題名(英字)
-
課題番号
H25-医療技術-一般-002
研究年度
平成26(2014)年度
研究代表者(所属機関)
南野 哲男(国立大学法人大阪大学 大学院医学系研究科)
研究分担者(所属機関)
  • 岩出 卓(東レエンジニアリング株式会社)
  • 佐藤 雄一郎(株式会社バイオメッドコア)
  • 清水 佳隆(株式会社バイオメッドコア)
  • 安達 昌城(片山化学工業株式会社)
  • 中村 歩(大阪大学医学部付属病院薬剤部 )
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 厚生科学基盤研究分野 【補助金】 医療技術実用化総合研究
研究開始年度
平成25(2013)年度
研究終了予定年度
平成27(2015)年度
研究費
50,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
厚生労働科研医療機器開発推進研究事業<ナノサイズリポソームを用いた急性心筋梗塞治療法の開発>を実施し、ナノリポソームの心筋梗塞部位へ高い 集積による、心保護薬の作用増強と副作用軽減を示した(Takahama H, et al. J Am Coll Cardiol. 2009; 特願: PCT/JP2008/00652)。本技術を用い、既にラット心筋梗塞モデルにおいて、低用量リポソーム化 CsA の心筋梗塞サイズ縮小増強効果を確認した(特願 2012-117077)。そこで、本研究 では、リポソーム化 CsA をアカデミア創薬として開発を進める。
研究方法
(1)薬効薬理試験
ラット心筋梗塞モデルを用い、再灌流時にリポソーム化サイクロスポリン(Lipo-CsA)の静脈内単回投与を行なう。
(2)薬物動態試験
3H標識 CsA を封入した Lipo-CsA の体内分布を定量オートラジオグラフィー法で解析する。
(3)分析法・製造法のバリデーションおよびベリフィケーションを実施する。
(4)安全性薬理試験・一般毒性試験
Lipo-CsA を用いた安全性薬理コアバッテリー試験ならびに拡張型単回投与毒性試験を実施する。


結果と考察
(1)薬効薬理試験
  ラット心筋梗塞モデルを用い、再灌流時にリポソーム化サイクロスポリン(Lipo-CsA)、またはサイクロスポリン(CsA)の静脈内単回投与を行なった。低用量・高用量いずれの CsA でも心筋梗塞サイズ縮小効果を認めなかったが、低用量 Lipo-CsA で著明な心筋梗塞サイズ縮小効果を認めた。投与タイミングについての検討も実施した。
(2)薬物動態試験
  3H 標識 CsA を封入した Lipo-CsA の体内分布を定量オートラジオグラフィー法で解析し、既知の CsA 体内分布と比較した。リポソーム化による心筋梗塞部位への CsA の集積効果も検討した。
(3)分析法・製造法のバリデーションおよびベリフィケーションの実施
  Lipo-CsAの製造工程に関し、ベリフィケーションを実施し、PMDA対面助言により策定した製剤規格に適合するLipo-CsA製剤を安定して製造可能であること科学的に検証した。
(4)安全性薬理試験・一般毒性試験
  PMDA薬事戦略相談(対面助言)を反映し、Lipo-CsA を用いた安全性薬理コアバッテリー試験ならびに拡張型単回投与毒性試験を実施した。
 平成 26 年度末までに、薬効薬理試験、薬物動態試験、製剤最適化を終了した。平成 27 年度に、阪大病院薬剤部で GMPリポソーム製造し、平成27年7月から医師主導型治験を実施する。
結論
平成 26 年度末までに、薬効薬理試験、薬物 動態試験、製剤最適化を終了した。平成 27 年 度に、阪大病院薬剤部で GMP リポソーム製造し、平成27年7月から医師主導型治験を実施する。本事業は、心筋梗塞部位での血管透過性亢進に着目し、ナノサイズリポソームを治療に応用するアイディアは画期的であり、PMDA 薬事戦略相談(対面助言)を活用し、特許戦略にも基づいている。

公開日・更新日

公開日
2015-06-01
更新日
-

研究報告書(PDF)

公開日・更新日

公開日
2016-01-28
更新日
-

収支報告書

文献番号
201409030Z
報告年月日

収入

(1)補助金交付額
65,000,000円
(2)補助金確定額
64,996,931円
差引額 [(1)-(2)]
3,069円

支出

研究費 (内訳) 直接研究費 物品費 24,650,492円
人件費・謝金 7,466,631円
旅費 262,560円
その他 17,617,248円
間接経費 15,000,000円
合計 64,996,931円

備考

備考
直接研究費内訳の人件費にあたる費用について差異があった。
その理由として、研究技術補佐員の業務削減のために経費が軽減した結果差異が生じた。

公開日・更新日

公開日
2016-01-28
更新日
-