文献情報
文献番号
199800329A
報告書区分
総括
研究課題名
わが国における生殖補助医療の実態とその在り方
課題番号
-
研究年度
平成10(1998)年度
研究代表者(所属機関)
矢内原 巧(昭和大学医学部産婦人科)
研究分担者(所属機関)
- 寺尾俊彦(浜松医科大学副学長)
- 池ノ上克(宮崎医科大学産婦人科)
- 三浦一陽(東邦大学医学部第一泌尿器科)
研究区分
厚生科学研究費補助金 総合的プロジェクト研究分野 子ども家庭総合研究事業
研究開始年度
平成10(1998)年度
研究終了予定年度
平成11(1999)年度
研究費
23,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
生殖補助医療技術の発展は、挙児を希望する夫婦にとって光明をもたらしている一方で、多胎妊娠や卵巣過剰刺激症候群(OHSS)を含む重大な副作用を生み、さらに低出生体重児や妊娠中毒症、早産などの周産期医療のみならず、患者やその家庭にとっても身体的、精神的、経済的負担などの問題が生じている。そこで①『わが国における生殖補助医療の実態とその在り方』では、不妊検査・治療における医学的、社会的、倫理的な問題について、全国の生殖補助医療実施登録施設の医師および患者の意識調査をもとにわが国におけ生殖補助医療のおける実態とその在り方についての指針を示すことを目的とする。またOHSSの発症予測および重症化の要因の検討、さらに卵管鏡下卵管形成術(FT)の適応の拡大の検討を目的とする。②『生殖補助医療の安全性に関する研究』では、多胎を減少させ、生殖補助医療がより安全に施行されるようになること、具体的には、低体重児出産や生殖補助医療に関わる医原病の発生防止、それによる保険行政医療の負担軽減、そして、社会的に数々の問題を残す減数手術の根絶等を目的とする。③『双胎児の出生前評価に関する研究』では、双胎妊娠における母体と胎児の安全を確保するために必要な具体的方針を見いだすことを目的とする。④『男性不妊の実態および治療等に関する研究』では、男性不妊症の全国の実態や、また男性不妊の診療に努力している全国10の研究班の大学病院を対象にその診断や治療面などの検討を目的とする。
研究方法
①『わが国における生殖補助医療の実態とその在り方』では、a.不妊検査・治療における医学的、社会的、倫理的な問題点について、生殖補助医療実施登録施設の医師および患者を対象にアンケートによる意識調査を施行。b.OHSSの発症予測と重症度の評価およびその発症のメカニズムの解明については、vascular endothelial growth factor(VEGF)を中心にその関与を検討。c.FTによる両側卵管閉塞症例に対する治療の拡大の検討を行なった。②『生殖補助医療の安全性に関する研究』では、a. 多胎の種類別出産動向調査; 日本全国の人口動態統計から得られた多胎出産資料を用いて分析。b.排卵誘発治療における単一卵胞発育法の開発;(1)卵胞刺激ホルモン(FSH)/ゴナドトロピン放出刺激ホルモン(GnRH) pulse療法の検討。(2)FSH療法でのfixed- dose法とstep- down法、低用量step- up法を比較。c. OHSSの発生動向調査;体外受精・胚移植患者136例,392周期を対象に解析。d.OHSSの発症防止に関する研究;(1)最近33年間の文献的研究を施行。(2)発症機序解明のための動物実験を施行した。③『双胎児の出生前評価に関する研究』では、双胎妊娠における母児の安全を確保するために必要な検査と指導項目をあげ、妊娠第何ヶ月頃にどのように行えば最も効率よく行えるかを示すことを目的とし、具体的に妊娠管理上必要な検査項目を検討した。④『男性不妊の実態および治療等に関する研究』では、a.日本泌尿器科学会の許可を得て、全国の泌尿器科指導医のいる1,151の施設に1997年1年間の男性不妊症に対するアンケート調査を施行。b.研究班の全国10大学病院泌尿器科で男性不妊症の診断や治療の詳細な項目を検討し調査した。
結果と考察
①『わが国における生殖補助医療の実態とその在り方』では、a.生殖補助医療技術は日本産科婦人科学会の定めるガイドラインに沿って実施されるべきものであるが、その施行に際し従事する医師がどのように理解しまた考えているかは不明である。そのため新たに発足した厚生科学研究「生殖補助医療技術に対する医師および国民の意識に関する研究」において、特に医師へのアンケートに協力し医師の本問題に対する意識を重視しその解析を行なっている。また、実際不妊患者の意識については患者団体に別にアンケート調査を依頼し「患者からみた不妊治療の在り方に関する研究」を行なった。患者が負担する経済的問題、配偶子提供、代理母、減数手術などの調査項目ではAIHを除く他の生殖補助技術に対しむしろ否定的意見が多く、また必要な法制化を希望する意見が強い。b.OHSSとVEGFとの関
連については臨床上排卵誘発に際し合併する本症候群に対しVEGFが卵胞中に多く存在することから、その発症予知や病態につき検討しVEGFとの関連性を指摘した。c.難治とされIVF-ETの対象であった卵管閉塞に対し、「卵管鏡下卵管形成法の適応拡大に関する技術的検討に関する研究」ではFT治療が卵管疎通性回復には92.6%の成功率、妊娠率も30%を超えるなど有用であることが示されたと同時にその閉塞部位や病因の背景やその限界などの解析を行なった。②『生殖補助医療の安全性に関する研究』では、a.1997年の出産動向;双胎 [出産千対] 9.0(1996年:8.9)、三胎 [出産百万対] 258.28(1996年:257.61)、四胎以上 [出産百万対] 13.0(1996年:7.22)。緩やかな増加について、発生増加のためか、減数手術施行件数の減少のためかは判定不能。b.単一卵胞発育法の開発;(1)FSH/GnRH pulse療法(2)低用量FSH step up法;ともに単一卵胞発育に有効であり,多胎の発生を低下させることができた。(1)は保険未収載のため、臨床現場では(2)が第一選択となる。c.OHSSの発生動向;日母分類(1996年)を基準とした発生頻度は30%であった。発生周期と非発生周期では、ヒト閉経後ゴナドトロピン (hMG) の投与総量の差を認めなかった。d.OHSS発症防止に関する研究;(1)文献的研究:原因因子を制御する試みの有効性は、未確立。(2)動物実験: ラットに、過剰卵胞刺激後IL-8 を投与した結果,OHSS様の卵胞腫大と卵胞血管の拡張,血管漏出の亢進が惹起された。IL-8の制御によるOHSS抑制の可能性が示唆された。③『双胎児の出生前評価に関する研究』では、単胎に比べハイリスクであり頻度の多い双胎妊娠の母児の安全を確保するために必要な具体的方針の提示を目的とした本研究では、a.母体合併症と妊娠中毒症の対策のために行なう検査項目、 b.双胎胎児、胎盤の機能判定に必要な妊娠時期による検査事項 c.推定体重の評価と体重の不均衡の有無の評価、 d.安全な分娩時期と方法など検討し、今後のデータ収集のためのプロトコールとケースカードの作成を行なった。④『男性不妊の実態および治療等に関する研究』では、a.男性不妊患者が泌尿器科受診患者の中で占める率は1.96%でその36.4%が直接泌尿器科を受診、30%は同施設の婦人科からの紹介であった。b.1,369名の男性不妊患者の不妊原因では精巣因子が79.7%、精路因子が14. 4%、性機能障害が5.9%であることが明らかとなった。無精子症は23.7%を占めた。c.治療面では非ホルモン療法が多く、また手術療法では精索静脈瘤患者には52.6%、精路閉塞症患者には再建術を59.2%に行なっていることが判った。これらのことから男性不妊は特殊な難治疾患であり、夫婦ともの受診システムの確立の必要性が急務である提言があった。
連については臨床上排卵誘発に際し合併する本症候群に対しVEGFが卵胞中に多く存在することから、その発症予知や病態につき検討しVEGFとの関連性を指摘した。c.難治とされIVF-ETの対象であった卵管閉塞に対し、「卵管鏡下卵管形成法の適応拡大に関する技術的検討に関する研究」ではFT治療が卵管疎通性回復には92.6%の成功率、妊娠率も30%を超えるなど有用であることが示されたと同時にその閉塞部位や病因の背景やその限界などの解析を行なった。②『生殖補助医療の安全性に関する研究』では、a.1997年の出産動向;双胎 [出産千対] 9.0(1996年:8.9)、三胎 [出産百万対] 258.28(1996年:257.61)、四胎以上 [出産百万対] 13.0(1996年:7.22)。緩やかな増加について、発生増加のためか、減数手術施行件数の減少のためかは判定不能。b.単一卵胞発育法の開発;(1)FSH/GnRH pulse療法(2)低用量FSH step up法;ともに単一卵胞発育に有効であり,多胎の発生を低下させることができた。(1)は保険未収載のため、臨床現場では(2)が第一選択となる。c.OHSSの発生動向;日母分類(1996年)を基準とした発生頻度は30%であった。発生周期と非発生周期では、ヒト閉経後ゴナドトロピン (hMG) の投与総量の差を認めなかった。d.OHSS発症防止に関する研究;(1)文献的研究:原因因子を制御する試みの有効性は、未確立。(2)動物実験: ラットに、過剰卵胞刺激後IL-8 を投与した結果,OHSS様の卵胞腫大と卵胞血管の拡張,血管漏出の亢進が惹起された。IL-8の制御によるOHSS抑制の可能性が示唆された。③『双胎児の出生前評価に関する研究』では、単胎に比べハイリスクであり頻度の多い双胎妊娠の母児の安全を確保するために必要な具体的方針の提示を目的とした本研究では、a.母体合併症と妊娠中毒症の対策のために行なう検査項目、 b.双胎胎児、胎盤の機能判定に必要な妊娠時期による検査事項 c.推定体重の評価と体重の不均衡の有無の評価、 d.安全な分娩時期と方法など検討し、今後のデータ収集のためのプロトコールとケースカードの作成を行なった。④『男性不妊の実態および治療等に関する研究』では、a.男性不妊患者が泌尿器科受診患者の中で占める率は1.96%でその36.4%が直接泌尿器科を受診、30%は同施設の婦人科からの紹介であった。b.1,369名の男性不妊患者の不妊原因では精巣因子が79.7%、精路因子が14. 4%、性機能障害が5.9%であることが明らかとなった。無精子症は23.7%を占めた。c.治療面では非ホルモン療法が多く、また手術療法では精索静脈瘤患者には52.6%、精路閉塞症患者には再建術を59.2%に行なっていることが判った。これらのことから男性不妊は特殊な難治疾患であり、夫婦ともの受診システムの確立の必要性が急務である提言があった。
結論
不妊症の在り方はその原因によってそれぞれ異なり適正な治療、特に体外受精・胚移植等の生殖補助医療技術の適応の選定、厳密な管理による排卵誘発方法の改良、卵巣過剰刺激症候群の発症予防などの問題点とその対策が急務であることが示された。また多胎妊娠における周産期管理の重要性は適正なプロトコールのもと行なう必要があることが示された。男性不妊の調査は更に多数の詳細な検討によってその在り方が示されることが判明した。不妊治療は単に医療技術の躍進を期待するだけではなく不妊患者の経済的・心理的サポートの重要性、患者を含む国民の意識、理解なくして行ない得ず、社会的かつ倫理的問題とも広く包含している。本研究の目的は初めに述べたごとく、今後の生殖医療の指針を示すものでありそのためには、問題解決に国を挙げて真摯にとり組む必要性があろう。
公開日・更新日
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