シックハウス症候群の発生予防・症状軽減のための室内環境の実態調査と改善対策に関する研究

文献情報

• 文献番号: 201330006A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: シックハウス症候群の発生予防・症状軽減のための室内環境の実態調査と改善対策に関する研究
• 課題番号: H23-健危-一般-010
• 研究年度: 平成25(2013)年度
• 研究代表者(所属機関): 欅田 尚樹(国立保健医療科学院 生活環境研究部)

研究分担者(所属機関)

• 内山　茂久(国立保健医療科学院　生活環境研究部 )
• 稲葉　洋平(国立保健医療科学院　生活環境研究部 )
• 大澤　元毅(国立保健医療科学院　統括研究官 )
• 緒方　裕光(国立保健医療科学 院　研究情報支援研究センター)
• 加藤　貴彦(熊本大学　医学部　公衆衛生学)
• 内山　巌雄(（財）ルイ・パストゥール医学研究センター)
• 東　賢一(近畿大学　医学部　環境医学)
• 中込　秀樹(千葉大学　大学院工学研究科)
• 嵐谷　奎一(産業医科大学)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究 健康安全・危機管理対策総合研究
• 研究開始年度: 平成23(2011)年度
• 研究終了予定年度: 平成25(2013)年度
• 研究費: 15,414,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

本研究では、3カ年での計画で、快適な住環境の供給・維持管理・改善対策を提言することを目的とし、１．室内空気質評価のための各種拡散サンプラーの開発とそれらを用いた全国実態調査、２．化学物質曝露実態からみたリスク評価、３．化学物質に高感受性を示す人の分布の経年変化の評価、４．化学物質に高感受性を示す集団の各種代謝酵素の遺伝子多型による宿主感受性要因の検討などを主とした検討を行った。

研究方法

１．オゾンおよびカルボニル類、酸性ガス、塩基性ガス測定用の３種の拡散サンプラーを開発し、さらに市販の揮発性有機化合物用を加えて４種類のサンプラーを用いた空気質のモニタリング調査を実施した。調査は3カ年にわたり、全国で618軒について、同一家屋において夏季と冬季、またそれぞれ室内・外各1カ所ずつ24時間の捕集を行い分析した。同時に室温変化をモニタリングした。
２．以上の結果をもとに健康リスク評価を行うために、上記全国調査で得られた室内濃度の統計値（中央値、95及び99パーセンタイル値、最大値）に対して、各物質の非発がんリスク評価値（RfC）または発がんのユニットリスク（UR）を用い、非発がん評価では曝露余裕度（MOE）、発がん評価ではがん過剰発生率を算出し検討した。
３．日本で化学物質に高感受性を示す人の比率を把握するために、Millerらが開発したQEESI調査票を用いWEB調査を実施し化学物質に高感受性を示す人の割合の経年変化を検討した。2012年1月に7,245名の参加によるインターネット調査の結果、Miller らの設定したカットオフ値を超過し化学物質に対して感受性が高いと考えられる人の割合は4.4%であった。これらを対象に詳細調査を行った。
４．個人の感受性要因を検討するために、北條らが提唱しているQEESIを用いた化学物質に高感受性の新たなカットオフ値を用い、コントロール群とケース 群に分け、GST M1 null、T1 null、P1 Ile105Val 、ALDH 2 (rs671)、CYP2E1 Rsa I、 NAT2 (Rapid, intermediate, slow)、SOD2 (rs4880)遺伝子多型を分析した。

結果と考察

１．ホルムアルデヒド濃度は冬季には指針値を超過した家屋はなかったが夏季には1.2％で超過が認められ最大値220μg/m3を示した。アセトアルデヒド濃度は冬季に6.8％、夏季に5.4％の家屋で超過が観察され、一部は飲酒との関連が示唆された。トルエンに関しては、指針値260 μg/m3を超過したのは、夏季、冬季とも1軒のみ(0.17％)であった。パラジクロロベンゼンの室内濃度指針値は240 μg/m3であるが、未だ冬季は2.6%、夏季は6.4%の住宅で指針値を超えていた。オゾン濃度は冬季には圧倒的に屋内において屋外より低値を示した。
２．上記の結果に基づきリスク評価した結果、パラジクロロベンゼンは室内濃度指針値策定物質であるが、いまだにハイリスク傾向であった。さらに、ベンゼン、二酸化窒素、ギ酸、塩化水素、酢酸エチルなど、室内濃度指針値が策定されていないハイリスクと推定される物質を見いだした。特にベンゼン、二酸化窒素は冬季にリスクが高く、生活習慣や燃焼型暖房器具が関与している可能性が推定された。
３．QEESI調査結果の変化に関連するリスク要因と改善要因、心理面に関する影響について調査を行った。得られた回答を解析した結果、化学物質への感受性増悪は、臭いや刺激への曝露がリスク要因となっていること、心理面では、自己の感情の自覚や認知の困難さ、不安や否定的感情の増加が感受性の増悪でみられること、日常生活の出来事が感受性増悪に関わっていることが明らかとなった。また、対策として、心理面でのサポートも併せて検討することが重要であると考えられた。
４．SOD2遺伝子多型頻度に関し、北條らのカットオフ値３項目を超えたケース群においてAla allele 保有者の割合が有意に増加していた。個体の感受性要因の一つとして抗酸化酵素であるSuperoxide dismutase 2 (SOD2) の関与を示し、酸化ストレスが感受性要因の一つであることを初めて明らかにした。

結論

室内空気質の全国調査結果からリスク評価を実施し室内濃度指針値が策定されていないハイリスクと推定される物質を見いだした。さらに個人の感受性要因の検討から抗酸化酵素であるSOD2と有意な関連性が認められた。

公開日・更新日

• 公開日: 2017-06-23
• 更新日: -

文献情報

• 文献番号: 201330006B
• 報告書区分: 総合
• 研究課題名: シックハウス症候群の発生予防・症状軽減のための室内環境の実態調査と改善対策に関する研究
• 課題番号: H23-健危-一般-010
• 研究年度: 平成25(2013)年度
• 研究代表者(所属機関): 欅田 尚樹(国立保健医療科学院 生活環境研究部)

研究分担者(所属機関)

• 内山　茂久(国立保健医療科学院　生活環境研究部)
• 稲葉　洋平(国立保健医療科学院　生活環境研究部)
• 大澤　元毅(国立保健医療科学院　統括研究官)
• 緒方　裕光(国立保健医療科学 院　研究情報支援研究センター)
• 加藤　貴彦(熊本大学　医学部　公衆衛生学)
• 内山　巌雄(（財）ルイ・パストゥール医学研究センター )
• 東　賢一(近畿大学　医学部　環境医学)
• 中込　秀樹(千葉大学　大学院工学研究科)
• 嵐谷　奎一(産業医科大学)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究 健康安全・危機管理対策総合研究
• 研究開始年度: 平成23(2011)年度
• 研究終了予定年度: 平成25(2013)年度
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

住宅様式の変遷もある中で、室内空気質の実態を把握するため、拡散サンプラーを用いて全国調査するとともに、その結果をもとに健康リスク評価を行う。さらに種々の愁訴を訴える化学物質に高感受性を示す人々の存在実態の把握とそれらに及ぼす要因の解明を目指す。加えてこれら高感受性を示す背景の一つとして、各種代謝酵素の遺伝子多型による個人の感受性要因についても検討し、今後の快適な住環境の供給・維持管理・改善対策の基礎的なエビデンスを得ることを目指した。

研究方法

１）各種拡散サンプラーを用いた空気質のモニタリングと健康リスク評価
研究班で開発した、オゾンおよびカルボニル化合物（22成分）用、酸性ガス（5成分）、塩基性ガス（1成分）用に加え揮発性有機化合物VOCs（30成分）用の計４種の拡散サンプラーを用い全国実態調査を行った。測定時に築年数・家屋構造、燃焼器具の使用等のアンケートを実施し、化学物質濃度との関連を考察した。調査を行った住宅は、人口比に応じて全国総計618戸について冬季・夏季の２回ずつ実施した。
また、全国調査で得られた室内濃度の統計値に対し、各物質の非発がんリスク評価値（RfC）または発がんのユニットリスク（UR）を用い、非発がん評価では曝露余裕度（MOE）、発がん評価ではがん過剰発生率を算出し健康リスク評価を行った。
２）化学物質に高感受性を示す人の追跡調査
Millerらによって開発されたQEESI調査票を用いて、化学物質高感受性集団の経年変化についてWEB全国調査を実施した。初年度に回答を得た7,245名について経年的に詳細調査を行った。
３）化学物質に高感受性を示す集団の宿主感受性要因の検討
先行研究をふまえ化学物質との関連が推定される薬物代謝酵素の代表的な遺伝子的個体差（遺伝子多型）にもとづく感受性リスクの評価を行った。高感受性群としてQEESIに基づく判定は北條らのクライテリアを用いた。
（倫理面への配慮）
国立保健医療科学院における倫理委員会に申請・承認ののちに行うとともに、各々の研究機関においてもゲノム解析を含め倫理審査委員会に申請し、審査承認を得た上で実施した。

結果と考察

１）各種拡散サンプラーを用いた空気質のモニタリングと健康リスク評価
オゾンをのぞくほとんどの化学物質で室内の濃度が、屋外の濃度より高く、室内に発生源があることが確認された。室内化学物質濃度として高値を示したのは、これまでに報告されているように、ホルムアルデヒド、アセトアルデヒド、アセトン、トルエン、リモネンなどであった。さらにこれまでほとんど評価されてこなかった、酢酸、蟻酸などの酸性ガスの濃度が高いことが確認された。濃度分布から、生活様式に左右されると考えられる、パラジクロロベンゼン、α-ピネンなどにおいて一部の家屋で極端に高値を示す例が確認された。
オゾン濃度の室内外比は換気の状況の指標として使用できる可能性が示唆された。
健康リスク評価の結果、ベンゼン、二酸化窒素、ギ酸、塩化水素は、年間を通じてハイリスク傾向を示し、生活習慣や燃焼型暖房器具が関与している可能性が推定された。パラジクロロベンゼンは室内濃度指針値策定物質であるが、いまだにハイリスク傾向であった。本リスク評価の結果、室内濃度指針値が策定されていないハイリスクと推定される物質を見いだした。
２）化学物質に高感受性を示す人の追跡調査
臭いや刺激への曝露を防止することや、室内の物理的及び化学的な空気質を改善することで、化学物質に対する感受性増悪の防止や感受性改善に結びつけることができると考えられた。また、対策として、心理面でのサポートも併せて検討することが重要であると考えられた。
３）化学物質に高感受性を示す集団の宿主感受性要因の検討
各種遺伝子多型を分析した結果、個体の感受性要因の一つとして抗酸化酵素であるSuperoxide dismutase 2 (SOD2) の関与を示し、酸化ストレスが感受性要因の一つであることを初めて明らかにした。

結論

拡散サンプラーを用い, 全国618家屋において室内外空気質を調査し、健康リスク評価を行った。その結果、ベンゼン、二酸化窒素、ギ酸、塩化水素は、年間を通じてハイリスク傾向を示し、特にベンゼン、二酸化窒素、アセトアルデヒドは冬期にリスクが高く、生活習慣や燃焼型暖房器具からの排出物が関与している可能性が推定された。健康リスク評価の結果、ベンゼン、二酸化窒素、ギ酸、塩化水素、酢酸エチルなど、室内濃度指針値が策定されていないハイリスクと推定される物質を見いだした。
QEESIを用いた継続調査において、臭いや刺激への曝露がリスク要因となっていた。対策として、心理面でのサポートも重要であると考えられた。
個人の感受性要因として抗酸化酵素であるSOD2遺伝子多型が有意な関連を示した。

公開日・更新日

• 公開日: 2016-08-08
• 更新日: -

行政効果報告

• 文献番号: 201330006C

成果

• 専門的・学術的観点からの成果: オゾンおよびカルボニル類、酸性ガス、塩基性ガス測定用の３種の拡散サンプラーを開発し、さらに市販の揮発性有機化合物用を加えて、空気質のモニタリング調査を、全国で600軒以上について、同一家屋において夏季と冬季、またそれぞれ室内・外各1カ所ずつ24時間の捕集を行い分析した。これらの結果から、燃焼ガスによる汚染実態、および一次汚染物質に加えオゾン等により酸化され生成される二次汚染物質を含めた幅広い種類の有害化学物質の動態を含めた評価を行った。さらにそれらの結果に基づくリスク評価を実施した。
• 臨床的観点からの成果: QEESI調査票を用いて化学物質に対して高感受性を示す人の分布の経年変化を調べた結果、化学物質への感受性増悪は、臭いや刺激への曝露がリスク要因となっていること、日常生活の出来事が感受性増悪に関わっていることが明らかとなった。また、環境要因だけでなく、化学物質の代謝にかかわる薬物代謝酵素の遺伝子多型による個人の感受性要因の検討も重要な検討課題であるが、本研究で調査した遺伝子群においては、抗酸化酵素であるSOD2と有意な関連性が認められた。
• ガイドライン等の開発: 現時点では特になし
• その他行政的観点からの成果: 厚生労働省・平成24年度生活衛生関係技術担当者研修会（平成25年3月12日）において「室内空気質環境実態調査の報告」、および平成25年度同研修会（平成26年3月5日）において「室内環境の実態調査と改善対策」と題して本研究班成果の概要を報告した。
• その他のインパクト: 平成26年5月27日岡山で開催された第84回日本衛生学会シンポジウム「わが国の最近のシックハウス問題を考える」において本研究成果を３題のシンポジウム演題として発表した。

発表件数

• 原著論文（和文）: 6件
• 原著論文（英文等）: 12件
• その他論文(和文): 0件
• その他論文(英文等): 3件
• 学会発表(国内学会): 78件
• 学会発表(国際学会等): 1件
• その他成果(特許の出願): 0件
• その他成果(特許の取得): 0件
• その他成果(施策への反映): 0件
• その他成果(普及・啓発活動): 3件 ; 厚生労働省・生活衛生関係技術担当者研修会で成果発表ほか

主な原著論文20編（論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る）

• 原著論文1: 山田智美, 内山茂久, 稲葉洋平, 他; 空気中化学物質測定用拡散サンプラーの安定性評価および実試料測定への応用; 分析化学 , 62 (7) , 603-609 (2013); 10.2116/bunsekikagaku.62.603
• 原著論文2: 杉田和俊, 松本真理子, 稲葉洋平, 他; GC/MS によるニコチン分析の検討と公定法との比較; 分析化学 , 62 (3) , 253-257 (2013); 10.2116/bunsekikagaku.62.253
• 原著論文3: 太田和司, 内山茂久, 稲葉洋平, 他; ハイドロキノンと2,4-ジニトロフェニルヒドラジンを含浸させた二連シリカカートリッジを用いる電子タバコから発生するカルボニル化合物の分析; 分析化学 , 60 (10) , 791-797 (2011); 10.2116/bunsekikagaku.60.791
• 原著論文4: Uchiyama, S., Tomizawa, T., Inaba, Y. et al.; Simultaneous determination of volatile organic compounds and carbonyls in mainstream cigarette smoke using a sorbent cartridge followed by two-step elution.; Journal of Chromatography A , 1314 , 31-37 (2013); 10.1016/j.chroma.2013.09.019
• 原著論文5: Uchiyama, S., Ohta, K., Inaba, Y. et al.; Determination of carbonyl compounds generated from the E-cigarette using coupled silica cartridges impregnated with hydroquinone and 2,4-dinitrophenylhydrazine followed by high performance liquid chromatography.; Analytical Sciences , 29 (12) , 1219-1222 (2013); 10.2116/analsci.29.1219
• 原著論文6: Azuma K, Uchiyama I, Katoh T, et al.; Prevalence and characteristics of chemical intolerance: a Japanese population-based study.; Archives of Environmental and Occupational Health , 70 (6) , 341-353 (2015); 10.1080/19338244.2014.926855
• 原著論文7: Cui X, Lu X, Hiura M, et al.; Prevalence and interannual changes in multiple chemical sensitivity in Japanese workers.; Environ Health Prev Med , 19 (3) , 215-219 (2014); 10.1007/s12199-014-0378-6
• 原著論文8: Cui X, Lu X, Hiura M, et al.; Evaluation of genetic polymorphisms in patients with multiple chemical sensitivity.; Plos One , 8 (8) , e73708- (2013); 10.1371/journal.pone.0073708
• 原著論文9: Fujimori S, Hiura M, Cui XY, et al.; Factors in genetic susceptibility in a chemical sensitive population using QEESI.; Environ Health Prev Med , 17 (5) , 357-363 (2012); 10.1007/s12199-011-0260-8
• 原著論文10: Uchiyama, S., Sakamoto, H., Ohno, A., et al.; Reductive amination of glutaraldehyde 2,4-dinitrophenylhydrazone using 2-picoline borane and high-performance liquid chromatographic analysis.; Analyst , 137 (18) , 4274-4279 (2012); 10.1039/c2an35230c
• 原著論文11: Uchiyama, S., Inaba, Y., Kunugita, N.; Ozone removal in the collection of carbonyl compounds in air.; Journal of Chromatography A , 1229 , 293-297 (2012); 10.1016/j.chroma.2012.01.062
• 原著論文12: Yamada, T., Uchiyama, S., Inaba, Y, et al.; A diffusive sampling device for measurement of ammonia in air.; Atmospheric Environment , 54 , 629-633 (2012); 10.1016/j.atmosenv.2012.02.001
• 原著論文13: Uchiyama, S., Inaba, Y., Kunugita, N.; A diffusive sampling device for simultaneous determination of ozone and carbonyls.; Analytica Chimica Acta , 691 (1-2) , 119-124 (2011); 10.1016/j.aca.2011.02.048
• 原著論文14: Win-Shwe TT, Fujimaki H, Arashidani K, et al.; Indoor volatile organic compounds and chemical sensitivity reactions.; Clinical and Developmental Immunology , 2013 , 623812- (2013); 10.1155/2013/623812
• 原著論文15: Uchiyama, S., Inaba, Y., Kunugita, N.; Derivatization of carbonyl compounds with 2,4-dinitrophenylhydrazine and their subsequent determination by high-performance liquid chromatography.; Journal of Chromatography B , 879 (17-18) , 1282-1289 (2011); 10.1016/j.jchromb.2010.09.028
• 原著論文16: Uchiyama S, Tomizawa T, Tokoro A., et al.; Gaseous chemical compounds in indoor and outdoor air of 602 houses throughout Japan in winter and summer.; Environ Res , 137 , 364-372 (2015); 10.1016/j.envres.2014.12.005
• 原著論文17: 坂元 宏成, 内山 茂久, 木原 顕子, 他; 拡散サンプラーを用いた千葉市周辺の住宅における室内外空気質の実態調査; 日本衛生学雑誌 , 70 (3) , 249-258 (2015); 10.1265/jjh.70.249
• 原著論文18: Azuma K, Uchiyama I, Uchiyama S,, et al.; Assessment of inhalation exposure to indoor air pollutants: Screening for health risks of multiple pollutants in Japanese dwellings.; Environ Res , 145 , 39-49 (2016); 10.1016/j.envres.2015.11.015
• 原著論文19: 加藤 貴彦,藤原 悠基,中下 千尋, 他; 化学物質過敏症研究へのメタボロミクスの応用; 日本衛生学雑誌 , 71 (1) , 94-99 (2016); 10.1265/jjh.71.94
• 原著論文20: 田中礼子, 内山茂久, 稲葉洋平, 他; 横浜市周辺の公共建築物と一般住宅における室内環境中化学物質濃度; 環境化学 , 26 (1) , 9-19 (2016)

公開日・更新日

• 公開日: 2014-06-02
• 更新日: 2016-06-13

収支報告書

• 文献番号: 201330006Z