地域長寿科学の地域特性に関する研究

文献情報

• 文献番号: 199800266A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 地域長寿科学の地域特性に関する研究
• 課題番号: -
• 研究年度: 平成10(1998)年度
• 研究代表者(所属機関): 堀部 博(椙山女学園大学)

研究分担者(所属機関)

• 松本一年(愛知県健康づくり振興事業団)

• 研究区分: 厚生科学研究費補助金 総合的プロジェクト研究分野 長寿科学総合研究事業
• 研究開始年度: 平成8(1996)年度
• 研究終了予定年度: 平成10(1998)年度
• 研究費: 3,850,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

地域長寿科学研究領野のすべての研究班の連携・協調、地域長寿研究関係府県の市町村で利用されている健康診査情報システムの関連ソフトについての調査分析を行った。老人保健法にもとづく健康診査が平均寿命にどの程度、影響を及ぼしているかを全国的に調査分析した。また、健康づくりのための「ガイドライン」を作成した。更に4つの市販個人栄養評価ソフトの比較検討を行い、地域集団における最近の食生活と脂質濃度の関連を明らかにし、この集団の高齢者について日常活動・要介護と生活の質について研究を行った。

研究方法

1)地域長寿科学研究領野のすべての研究班の班長と頻回にわたり懇談会を開いて寸議し、交流と協調を行う。
2)地域長寿科学研究に参加している11府県に県行政当局による原案の検討の依頼、愛知県において、生活習慣改善事業および健康教育事業についての調査票のパイロット調査の実施し分析を行う。
3)健診受診率と寿命・余命との関連を全国の県単位に健診受率と平均寿命・65歳余命・70歳余命との関連を検討した。
4)地域長寿科学領域の研究班による共同研究調査を行った結果を参考にして、健康づくり事業を進めるためのガイドラインの作成を行う。
5)市販個人栄養評価ソフトの使い勝手と価格についての比較検討を行う。
6)愛知県下のA町の食生活を、国民栄養調査成績と比較と高齢者の生活の質について検討を行う。

結果と考察

1)懇談会開催により地域保健の基盤となっている老人保健法にもとずく健康診査に関する共同研究を実施することになり研究方法2)を行うことになった。
2)健康診断用ソフトは、パソコンに詳しい職員ばかりでないことや入試・会計等正確を期する必要がある場合は価格に幅があった。
栄養・給食用ソフトは保健婦・栄養士が求めるようなものは大体含まれているが、総合的にはHealthy　Dietが最適であった。
3)胃がん受診率について、女性では胃がん受診率の高い方が、余命が長かったが、男性にはそのような結果が得られなかった。子宮癌受診率と余命の関係は強い正の相関が得られた。
4)市町村の保健婦用に効果的な老人保健事業をすすめるためのガイドライン「生活習慣予防・改善のための健康づくり指導マニュアル」を作成した。その内容は一般性の高いものに仕上がった。
5)市販個人栄養評価ソフトについては、名目上の機能差以上に使い勝手に優劣があり、価格とも平行しないことが明らかになった。
これからは米国系のようにインターネットを利用したバージョンアップができるような対応が望ましいと思われる。
6)栄養素の摂取量と血清脂質濃度との関係は、有意水準には達しなかったので疾病・死亡・QOLとの関連を評価するには注意する必要がある。
また最近は高脂血についての知識が普及して、食事に気をつけていても血清脂質濃度との間には矛盾した関連がみられる。
生活の質では介護を受けることが多くなるほど生き甲斐を感じなくなる割合が高くなった。また、生き甲斐を感じている人のほうが感じていないより年齢調整死亡率が倍以上、低い事がわかった。

結論

それぞれの研究班の連絡調整を図ることにより研究の進展と共に地域特性が次第に明らかになってきた。遺伝素因は、地域差があると証明されたが、遺伝子治療が行われる状況ではないので、まずは誤った生活習慣を正すことから始めるべきである。老人保健法にもとづく健康診査は、今後受診率を上げた上で内容の充実をはかり、住民の期待に応える必要がある。さらに住民側および費用効果の観点から常時対策を見直すことが望まれる。本研究班の作成した「健康づくりガイダンス」もインターネット等も利用し、常時、フィードバックがかかるようにするとより効果的と考えられる。

公開日・更新日

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