文献情報
文献番号
199800263A
報告書区分
総括
研究課題名
都市部および農村部の高齢者のうつ病に関する研究
課題番号
-
研究年度
平成10(1998)年度
研究代表者(所属機関)
清水 弘之(岐阜大学医学部公衆衛生学教室教授)
研究分担者(所属機関)
- 福澤陽一郎(島根県立看護短期大学教授)
- 新野直明(国立長寿医療研究センター疫学部室長)
研究区分
厚生科学研究費補助金 総合的プロジェクト研究分野 長寿科学総合研究事業
研究開始年度
平成9(1997)年度
研究終了予定年度
平成11(1999)年度
研究費
8,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
高齢者においてうつ病は、痴呆と並んで頻度の高い精神疾患である。またうつ病は、高齢者の社会生活や自殺などの問題行動にも大きな影響を持つことが知られている。近年、都市部ではひとり暮らし高齢者が増加しており、社会的支援の少ない孤独な生活が問題となっている。一方、農村部では家族との同居の割合が高いにもかかわらず、高齢者の自殺率が高いことが知られている。高齢者のうつ病においても、都市部と農村部ではその頻度や関連要因が異なることが示唆される。欧米では、都市化の程度が進むほど、高齢者のうつ状態が増加するという報告もみられる。生活環境や社会構造の異なる都市部と農山村における高齢者のうつ病の予防対策を考案するためには、都市部と農村部それぞれにおけるうつ病の特徴を明らかにする必要がある。本研究では、都市部と農村部に居住する65歳以上高齢者のうつ病あるいはうつ状態の頻度および関連要因の特徴を明らかにすることを目的として岐阜県、島根県、静岡県の3つの地域における調査研究を実施している。平成10年度は、調査結果に基づいて、地域ごとのうつ病、抑うつ症状および生活満足度を比較した。また当研究班で使用されている2つの抑うつ尺度(GDSおよびCES-D)について、それぞれの尺度による調査結果の比較を可能とするために、両尺度による評価の一致度を検討し、換算式を作成した。
研究方法
岐阜県調査:岐阜県山間部T市(人口約7万人)の50歳以上住民から500名を無作為に抽出した。また岐阜県都市部G市(人口約40万人)の20歳以上全人口から2000名を無作為に集出した。これらに対して2日間の訓練を受けた面接員(学生、看護婦、主婦)約30名が個別に調査を実施した。面接ではWHO統合国際診断面接(WHO-CIDI) のミシガン大学修正版(UM-CIDI)を用いて、うつ病、躁病、発作型不安障害、全般性不安障害、アルコール・薬物依存症に関するICD-10およびDSM-III-R診断を行なった。同時に自己記入式調査票で、抑うつ症状(CES-D尺度)、生活満足度(PGCモラール尺度)を測定した。G市では1998年12月末までに663名から回答を得た。T市では面接実施者は276名から回答を得た。遠隔地居住、入院、死亡、転居者、住所なしを除いた対象者数に対する回答率はそれぞれ63%および59%である。島根県調査:島根県隠岐島のある漁村(C村)の40歳以上住民を対象として、質問票調査を実施した。男性177名(うち65歳以上高齢者89名)、女性291名(同174名)から回答を得た。質問票では抑うつ症状(GDS尺度15項目,GDS-15)および生活満足度(PGCモラール尺度)を測定した。静岡県調査:静岡県浜松市のM町(都市部)に在住の65歳以上全員のうち、転倒・骨密度検診に参加した534名(76%)をGDSで調査した。GDS-15の得点は6点以上を「抑うつ症状あり」とした。その他の地域のデータ:東京都老人総合研究所から公表されている資料にもとづき、東京都K市(都市部)、秋田県N村(農村部)におけるGDS30項目版を用いた抑うつ症状の割合を調べ比較した。CES-DおよびGDSの換算式の作成:長寿医療研究センター疫学研究部が実施している調査に参加した60-80歳にGDS-15とCES-Dの2つの抑うつ尺度を施行し、回答の得られた374名のデータを解析した。GDS-15得点は6点以上の場合に抑うつ症状ありとした。
結果と考察
岐阜県調査では、調査時点で65歳以上の高齢者におけるうつ病の経験者の割合は、山間部都市よりも都市部に高い傾向にあった。調査時点で65歳以上の者では、都市部居住者の方が山間部居住者よりもより早い時期にうつ病を経験していた(p<0.05)。しかし調査時点で50-64歳の者では、都市部と山間部に差はなかった
。より急速な都市化を経験した都市部では中高年からうつ病のリスクが増加した可能性がある。しかし最終的に都市部でも山間部でも社会変化が進んだ結果、現在の中高年者では都市部と山間部でのうつ病の発症危険度がほぼ等しくなったと推測される。うつ病は再発の多い精神疾患であり、またうつ病の罹患後も長期にわたり社会的機能の低下や自覚症状が持続することが知られているため、現在の都市部の高齢者および将来は都市部および農村部のいずれの高齢者に対しても、うつ病を含めた心理的な問題に対して注意が払われる必要があると考える。地域における抑うつ症状の頻度の比較では、男女とも静岡県M市(都市部)で抑うつ症状の頻度が最も高く、ついで東京都K市(都市部)であり、秋田県N村(農村部)および島根県C村(漁村部)が低い傾向にあった(p<0.05)。抑うつ得点平均値の比較では、特に男性で地域差がみられ、静岡県M町(都市部)が最も高く、次いで岐阜県T市(山間部)であり、島根県C村(漁村部)が最も低かった。一方、女性では平均値には大きな地域差はなかった。高齢者の抑うつ症状の頻度は農村部では低く一定規模以上の市部では高い可能性が示された。過去のうつ病経験や都市化にともなう要因(独居の増加、環境の変化など)が都市部の高齢者の抑うつ症状を増加させている可能性がある。また、抑うつ症状の男女差は都市部よりも農漁村部の方が大きい傾向にあった。CES-DとGDS-15とのPearsonの相関係数は0.63(p<0.01)であり、回帰式を求めたところGDS得点=0.25×CES-D得点+1.24の式が得られた。本研究班で使用されている2つの抑うつ症状の調査法であるGDSとCES-Dとの間で抑うつ症状を相互に比較することができると思われた。
。より急速な都市化を経験した都市部では中高年からうつ病のリスクが増加した可能性がある。しかし最終的に都市部でも山間部でも社会変化が進んだ結果、現在の中高年者では都市部と山間部でのうつ病の発症危険度がほぼ等しくなったと推測される。うつ病は再発の多い精神疾患であり、またうつ病の罹患後も長期にわたり社会的機能の低下や自覚症状が持続することが知られているため、現在の都市部の高齢者および将来は都市部および農村部のいずれの高齢者に対しても、うつ病を含めた心理的な問題に対して注意が払われる必要があると考える。地域における抑うつ症状の頻度の比較では、男女とも静岡県M市(都市部)で抑うつ症状の頻度が最も高く、ついで東京都K市(都市部)であり、秋田県N村(農村部)および島根県C村(漁村部)が低い傾向にあった(p<0.05)。抑うつ得点平均値の比較では、特に男性で地域差がみられ、静岡県M町(都市部)が最も高く、次いで岐阜県T市(山間部)であり、島根県C村(漁村部)が最も低かった。一方、女性では平均値には大きな地域差はなかった。高齢者の抑うつ症状の頻度は農村部では低く一定規模以上の市部では高い可能性が示された。過去のうつ病経験や都市化にともなう要因(独居の増加、環境の変化など)が都市部の高齢者の抑うつ症状を増加させている可能性がある。また、抑うつ症状の男女差は都市部よりも農漁村部の方が大きい傾向にあった。CES-DとGDS-15とのPearsonの相関係数は0.63(p<0.01)であり、回帰式を求めたところGDS得点=0.25×CES-D得点+1.24の式が得られた。本研究班で使用されている2つの抑うつ症状の調査法であるGDSとCES-Dとの間で抑うつ症状を相互に比較することができると思われた。
結論
静岡県、岐阜県、島根県および既存調査との地域比較から、高齢者の抑うつ症状は農村部では低く一定規模以上の市部では高い可能性が示された。岐阜県内の調査でも、調査時点で65歳以上高齢者におけるうつ病の経験者の割合は山間部都市よりも都市部に高い傾向にあった。現在高齢期に達している都市部高齢者では、過去にうつ病を経験した者が多いために、現時点でも抑うつ症状が高くなっている可能性がある。また、抑うつ症状の男女差は都市部よりも農漁村部の方が大きい傾向にあった。本研究班で使用されている2つの抑うつ症状の調査法であるGDSとCES-Dとの間での換算式が作成され、異なった尺度同志でも抑うつ症状を相互比較することが可能となった。
公開日・更新日
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