文献情報
文献番号
201320006A
報告書区分
総括
研究課題名
肝炎に関する全国規模のデータベースを用いた肝炎治療の評価及び肝炎医療の水準の向上に資する研究
課題番号
H24-肝炎-一般-001
研究年度
平成25(2013)年度
研究代表者(所属機関)
正木 尚彦(独立行政法人国立国際医療研究センター 肝炎・免疫研究センター)
研究分担者(所属機関)
- 泉 並木(武蔵野赤十字病院消化器科)
- 八橋 弘(国立病院機構長崎医療センター 臨床研究センター)
- 新保 卓郎(国立国際医療研究センター 国際臨床研究センター 医療情報解析研究部)
- 河田 則文(大阪市立大学大学院医学研究科 肝胆膵病態内科学)
- 高後 裕(旭川医科大学病院 消化器病態学・腫瘍・血液病態学)
- 川上 由育(広島大学病院 消化器・代謝内科)
- 島上 哲朗(金沢大学附属病院 消化器内科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 肝炎等克服緊急対策研究
研究開始年度
平成24(2012)年度
研究終了予定年度
平成26(2014)年度
研究費
29,003,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
先行する「肝炎に関する全国規模のデータベース構築に関する研究（平成21年度～23年度）」では、全国規模の臨床データ収集・蓄積システムを構築することを目的とし、特に、「インターフェロン医療費助成を受けたＢ型・Ｃ型肝疾患患者の治療効果判定報告書の収集」を手懸けた。平成24年度からの本研究班では、インターフェロン治療の受療状況、完遂率、さらには治療効果において均霑化が図られているかを明確にすること、もし地方圏差があるとすればその要因は何かを検討することとした。
研究方法
１）先行研究で構築したデータ収集を継続するとともに、対象自治体のさらなる拡大、および、肝炎情報センターからの解析結果発信システムの構築に着手した。
２）平成25年4月までに収集した報告書のうち、Ｃ型肝疾患患者、および治療レジメの83.4％を占めるペグインターフェロン・リバビリン併用療法（P/R）に絞って受療状況、完遂率、治療効果に関する地方圏差の有無を検討した。
３）地域差に関する重点的検討：大都市圏（東京、大阪）、地方圏（長崎、石川、広島、北海道）の6自治体を対象として、インターフェロン受療状況の詳細な調査を開始した。
２）平成25年4月までに収集した報告書のうち、Ｃ型肝疾患患者、および治療レジメの83.4％を占めるペグインターフェロン・リバビリン併用療法（P/R）に絞って受療状況、完遂率、治療効果に関する地方圏差の有無を検討した。
３）地域差に関する重点的検討：大都市圏（東京、大阪）、地方圏（長崎、石川、広島、北海道）の6自治体を対象として、インターフェロン受療状況の詳細な調査を開始した。
結果と考察
平成25年4月分までの登録症例17,169人の内訳ではＣ型肝疾患が全体の98.2％を占めた。
１）投与完遂率における地方圏差：9地方圏間においてP/R投与完遂率に有意差を認めた（P = 0.009）。さらに、Ｃ型肝炎ウイルスの遺伝子型、ウイルス量（高・低）で層別化すると、特に、遺伝子型2型群（P = 0.009）、高ウイルス量群（P = 0.009）において、地方圏差が存在した。多変量解析を用いて、投与中止に関与する因子を検討すると、高齢者（P < 0.001, OR 0.727 [0.656 - 0.806]）、遺伝子型1型（P < 0.001, OR 0.356 [0.316‐0.403]）、治療前AST高値（P = 0.003, OR 0.995 [0.992‐0.998]）、治療前ALT低値（P < 0.001, OR 1.004 [1.002‐1.006]）、FIB-4高値（P < 0.001, OR 0.924 [0.887‐0.962]）、治療開始年が直近ほど（P < 0.001）、および、地方圏差（P < 0.001）が抽出された。特に、九州を基準にすると、北海道・東北（P = 0.001）、四国（P = 0.041）の2地方圏で有意に投与中止が多かった。
２）治療効果における地方圏差：9地方圏間においてP/Rの治療効果（著効、再燃、無効、判定不能）に有意差を認めた（P < 0.001）。さらに、Ｃ型肝炎ウイルスの遺伝子型、ウイルス量（高・低）で層別化すると、ほぼすべての群において、地方圏差の存在することが明らかとなった。多変量解析を用いて、非著効に関与する因子を検討すると、女性（P < 0.001, OR 0.714 [0.656‐0.777]）、高齢者（P < 0.001, OR 0.682 [0.620‐0.750]）、再治療例（P < 0.001, OR 0.630 [0.574‐0.691]）、遺伝子型1型（P < 0.001, OR 0.293 [0.265 - 0.324]）、高ウイルス量（P < 0.001, OR 0.256 [0.209‐0.314]）、治療前AST高値（P = 0.004, OR 0.996 [0.992‐0.999]）、治療前ALT低値（P < 0.001, OR 1.007 [1.005‐1.009]）、治療前血小板低値（P < 0.001, OR 1.030 [1.018‐1.042]）、FIB-4高値（P < 0.001, OR 0.923 [0.883 - 0.965]）、治療中断例（P < 0.001, OR 0.093 [0.081‐0.107]）、および、地方圏差（P = 0.011）が抽出された。特に、九州を基準にすると、北海道・東北（P = 0.002）、四国（P = 0.001）の2地方圏で有意に非著効が多かった。
完遂率や著効率は当該地方圏における老年人口割合、人口、肝臓専門医数のいずれとも相関せず、現時点でその要因を確定し得ていない。人口過疎地域における診療アクセス上の課題である可能性が示唆された。
１）投与完遂率における地方圏差：9地方圏間においてP/R投与完遂率に有意差を認めた（P = 0.009）。さらに、Ｃ型肝炎ウイルスの遺伝子型、ウイルス量（高・低）で層別化すると、特に、遺伝子型2型群（P = 0.009）、高ウイルス量群（P = 0.009）において、地方圏差が存在した。多変量解析を用いて、投与中止に関与する因子を検討すると、高齢者（P < 0.001, OR 0.727 [0.656 - 0.806]）、遺伝子型1型（P < 0.001, OR 0.356 [0.316‐0.403]）、治療前AST高値（P = 0.003, OR 0.995 [0.992‐0.998]）、治療前ALT低値（P < 0.001, OR 1.004 [1.002‐1.006]）、FIB-4高値（P < 0.001, OR 0.924 [0.887‐0.962]）、治療開始年が直近ほど（P < 0.001）、および、地方圏差（P < 0.001）が抽出された。特に、九州を基準にすると、北海道・東北（P = 0.001）、四国（P = 0.041）の2地方圏で有意に投与中止が多かった。
２）治療効果における地方圏差：9地方圏間においてP/Rの治療効果（著効、再燃、無効、判定不能）に有意差を認めた（P < 0.001）。さらに、Ｃ型肝炎ウイルスの遺伝子型、ウイルス量（高・低）で層別化すると、ほぼすべての群において、地方圏差の存在することが明らかとなった。多変量解析を用いて、非著効に関与する因子を検討すると、女性（P < 0.001, OR 0.714 [0.656‐0.777]）、高齢者（P < 0.001, OR 0.682 [0.620‐0.750]）、再治療例（P < 0.001, OR 0.630 [0.574‐0.691]）、遺伝子型1型（P < 0.001, OR 0.293 [0.265 - 0.324]）、高ウイルス量（P < 0.001, OR 0.256 [0.209‐0.314]）、治療前AST高値（P = 0.004, OR 0.996 [0.992‐0.999]）、治療前ALT低値（P < 0.001, OR 1.007 [1.005‐1.009]）、治療前血小板低値（P < 0.001, OR 1.030 [1.018‐1.042]）、FIB-4高値（P < 0.001, OR 0.923 [0.883 - 0.965]）、治療中断例（P < 0.001, OR 0.093 [0.081‐0.107]）、および、地方圏差（P = 0.011）が抽出された。特に、九州を基準にすると、北海道・東北（P = 0.002）、四国（P = 0.001）の2地方圏で有意に非著効が多かった。
完遂率や著効率は当該地方圏における老年人口割合、人口、肝臓専門医数のいずれとも相関せず、現時点でその要因を確定し得ていない。人口過疎地域における診療アクセス上の課題である可能性が示唆された。
結論
インターフェロン治療の受療状況、完遂率、さらには治療効果において地方圏差のあること、特に、北海道・東北、四国に解決すべき課題のあることが明らかとなった。その原因を今後探索することにより、地域の特性に応じた肝炎総合対策の立案が可能になるものと期待される。
公開日・更新日
公開日
2015-06-03
更新日
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