文献情報
文献番号
201317092A
報告書区分
総括
研究課題名
大災害後の身体・知的障害児に関与する要因と福祉サービス介入の役割及び効果検証
課題番号
H24-身体-知的-一般（復興）-002
研究年度
平成25(2013)年度
研究代表者(所属機関)
有馬 隆博(東北大学 大学院医学系研究科)
研究分担者(所属機関)
- 菅原 準一(東北大学病院周産母子センター)
- 佐藤 喜根子(東北大学大学院医学系研究科)
- 仲井 邦彦(東北大学大学院医学系研究科)
- 坂本 修(東北大学大学院医学系研究科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 障害者対策総合研究
研究開始年度
平成24(2012)年度
研究終了予定年度
平成26(2014)年度
研究費
20,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
低体重は様々な障がいの重要な要因で、震災被災に伴う身体的、知的出生障がい児の増加を強く懸念している。本申請では、被災地の身体•知的障がい児おける身体的発育、発達に加え、特に認知行動面をも含む観察調査を子どもの成長のマイルストーンに照らし戦略的に把握するとともに、ゲノム解析を追加して環境適応の視点を考慮した解析を行なうことを第一の目的とした。また、自治体の保健師などによる福祉施設や家庭訪問と連携し、環境、栄養、生活指導も行うことを第二の目的とした。
研究方法
津波被害が大きかった宮城県沿岸部である石巻市、女川町、南三陸町および気仙沼市にて、各地域の産婦人科医療機関で妊婦健診を受診し、分娩した女性を対象とする出生コホート調査を進めた。2011年11月〜2013年10月末の期間に登録を実施し、2293名の妊娠女性に調査について説明し、そのうち1879名の方から同意が得られた（同意率81.9％）。このうち2014年1月末までに分娩を終えた母親1351名を、本報告書の解析対象とした。
結果と考察
母親1351名について、出生体重、在胎日数、ponderal indexなどの産科学的指標に関連する要因について検討を行った。その結果、従来の報告の通り、妊娠前BMIおよび妊娠期間中の母親の体重増は、出生体重と正に相関し、児の性別では男児で出生体重が増加することが確認された。Ponderal indexで見ると、さらに母親の年齢と負に相関した。母親の喫煙は、出生体重と負に関連し、母親の喫煙は出生体重と胸囲と負に関連し、受動喫煙はponderal indexに負に関連し、喫煙の有害性があらためて示唆された。
結論
産科学的な指標との関連性を解析する上で、今回は栄養摂取量、震災体験などのデータはまだデータベース化されておらず、解析に含めていない。今後、準備ができ次第、さらに統計解析を実施し、産科学的指標に及ぼす要因について詳細な解析を行う予定である。また、現在、児の健康指標として、産科学的指標のみならず出生児の成長と発達の追跡を行うため、新生児行動評価（生後3日目）および新版K式発達検査2001（7ヶ月）について調査を進めている。罹災の有無などの情報を入手次第、さらに統計解析を実施し、出生体重に及ぼす要因について詳細な解析を行う計画である。
公開日・更新日
公開日
2015-05-20
更新日
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