WNKキナーゼをターゲットとしたCKD進展阻止のための新規治療薬の開発と最適降圧薬選択法の確立

文献情報

文献番号
201316004A
報告書区分
総括
研究課題名
WNKキナーゼをターゲットとしたCKD進展阻止のための新規治療薬の開発と最適降圧薬選択法の確立
課題番号
H24-難治等(腎)-一般-004
研究年度
平成25(2013)年度
研究代表者(所属機関)
内田 信一(東京医科歯科大学 大学院医歯学総合研究科・腎臓内科学)
研究分担者(所属機関)
  • 蘇原 映誠(東京医科歯科大学 医学部附属病院・腎臓内科学 )
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 難治性疾患等克服研究(腎疾患対策研究経費)
研究開始年度
平成24(2012)年度
研究終了予定年度
平成26(2014)年度
研究費
17,121,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
慢性腎臓病(CKD)の進展阻止の重要な方策の一つが血圧の良好なコントロールであることは論を待たない。また今後はCKDの進展阻止のみならず改善をめざす事が可能な薬剤が求められている。よって本研究では新たな血圧制御機構の解明を通して、
1)新たな作用機序による腎機能改善作用を併せ持つ降圧薬の開発。
2)現役の降圧薬の適切な選択のためのバイオマーカーの開発。
3)血圧コントロールが至適であるかをモニターできるバイオマーカーの開発。
と言う目標を立て研究を行う。
研究の対象は、WNKキナーゼである。WNKキナーゼは、遺伝性高血圧症の原因遺伝子であり、その活性化が腎臓での塩分再吸収亢進と血管のトーヌス亢進を介して血圧を上昇させるとが判明しており、その下流にはOSR1/SPAKキナーゼとSLC12A輸送体分子が存在する。
研究方法
25年度については以下のことを行った。
1)の研究計画に関しては、WNK-OSR1/SPAKシグナル伝達系阻害薬の開発のため、WNKキナーゼとSPAKキナーゼの結合を阻害する薬剤のスクリーニングを24年度に開始し、約2万種の化合物のスクリーニングを終了した。
2)の研究計画については、サイアザイド感受性NaCl共輸送体(NCC)およびその活性化体であるリン酸化NCC(pNCC)のヒト尿中エクソソーム内の定量を可能にするELISA系の確立し、ヒト検体の尿検体の測定を開始することができた。この研究はヒト尿検体を扱うため、東京医科歯科大学倫理委員会の承認のもと行われた。
3)については、我々のPHAIIモデルマウスに高塩負荷を行った際の各種臓器で蛋白レベルの網羅的解析を試みた。
結果と考察
結果
1)スクリーニングの結果2種類のseed化合物を得て、論文報告した。次年度は、これらのseed化合物に化学修飾を施し、生体内での効果を得られる薬剤開発を目指す。することで、このシグナル系を遮断できる薬剤の開発を目指した。また、SPAKキナーゼ自体の阻害薬の開発も行い、こちらも有望な5種類のseed化合物を得ることに成功した。特に既存薬ライブラリーのスクリーニングも行い、そこから得られたseedは毒性の点で次のステップを短縮できる可能性もあり、動物レベルでの効果確認が大いに期待される。
2)確立した測定法が、ギッテルマン症候群、偽性低アルドステロン症II型の診断に有用である事を報告するとともに、100名程度のCKD患者での測定も終了し、尿中NCC測定のもつチアジド薬感受性スクリーニング法の確立の為の基礎臨床データが得られ、論文報告した。
3)蛋白レベルで網羅的解析を行う事には、試料の可溶性の問題等で未だ多くの問題点がある事が判明した。そこで仮に蛋白レベルでの制御だとしても、mRNA量の変化が2次的にでも反映されていることが多いことを考慮し、スクリーニングとしてはDNAアレイや、次世代シークエンサーを用いたチップシークエンスにより、これらのアッセイを腎臓、血管、心臓、脂肪細胞等をターゲットとして行い、塩分負荷や高血圧状態で変化する遺伝子群の同定を試み、その有用性を種々の高血圧モデルや腎機能障害モデルで検証する。
考察
研究計画1)に関しては2つのアプローチからともに有望なseed化合物が得られており、次年度中に最適化を行う。2)に関しても、ヒトでの100例程度の測定が終了し基礎データが得られたため、今後測定系の更なるbrush-upを行い、臨床的有用性を確立する。3)に関しては次年度以降、研究分担者が進める遺伝子改変高血圧モデルマウスの検体を用いて上記の網羅的解析を行い、新たなバイオマーカーを得る。
結論
WNK-OSR1/SPAKシグナル伝達系阻害薬およびサイアザイド感受性検査法開発のための臨床応用への基礎データを確立できた。

公開日・更新日

公開日
2014-07-25
更新日
-

研究報告書(PDF)

公開日・更新日

公開日
2014-07-25
更新日
-

収支報告書

文献番号
201316004Z