文献情報
文献番号
201313069A
報告書区分
総括
研究課題名
革新的な統計手法を用いたがん患者の生存時間分析とその情報還元に関する研究
課題番号
H25-３次がん-若手-008
研究年度
平成25(2013)年度
研究代表者(所属機関)
伊藤 ゆり(地方独立行政法人大阪府立病院機構 大阪府立成人病センター がん予防情報センター)
研究分担者(所属機関)
- 伊藤 秀美(愛知県がんセンター研究所 疫学予防部)
- 井岡 亜希子(地方独立行政法人大阪府立病院機構 大阪府立成人病センター がん予防情報センター)
- 松田 智大(独立行政法人国立がん研究センター がん対策情報センター がん統計研究部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 第３次対がん総合戦略研究
研究開始年度
平成25(2013)年度
研究終了予定年度
平成25(2013)年度
研究費
4,400,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
がん医療における診断・治療技術の向上により、がん患者の生存率は向上し、長期生存が可能となった。そのため、これまでに用いられてきた5年生存率では不十分で、より長期の生存率が必要となった。しかし、10年生存率を算出するには通常の方法では10年以上前に診断・治療された患者のデータに基づくこととなり、近年の医療技術の向上を反映することが出来ない。がん患者や医療現場では、「最新の治療状況を反映した長期の生存率を知りたい」というニーズが高まっていた。そこで本研究では、我が国における地域がん登録資料に生存解析の手法を適用し、最新の長期生存率やサバイバー生存率、治癒割合を算出し、その結果をがん患者やその家族、またがん医療従事者に対し、わかりやすい形式で情報提供を行うことを目的とした。また、長期生存率を算出するにあたり、必要な基盤について検討した。
研究方法
我が国において、長期間がん登録資料が集積されている6府県（山形、宮城、福井、新潟、大阪、長崎）の地域がん登録資料を用いて、がんの部位別（23部位）・性別・年齢階級別・進行度別に最新の長期生存率（period analysisを用いた10年生存率）、サバイバー生存率（conditional survival）、がん患者の治癒割合（cure modelの適用）を算出した。Period analysisによる生存率は直近に追跡された患者情報のみを用いて、長期生存率を推計する方法である。また、サバイバー生存率は推計した10年生存率を用いて、診断からの経過年数ごとのその後の5年生存率を示したもので、がんサバイバーのための新しい生存率の提示方法である。また、治癒割合はmixture cure fraction modelにより推定した。得られた統計指標に関しては地域がん登録関連の研究者や臨床医、患者会の方の協力を得て、わかりやすい提示方法及び解説文を検討した。
結果と考察
Period analysisによる2002-2006年追跡症例の10年相対生存率は男女とも甲状腺、皮膚がんでは85-90％を超えており、これらがんの患者の死亡リスクは10年以上経ってもほぼ一般集団の死亡リスクと変わらないことがわかった。また、前立腺がん、乳がんとも約80％と高い値を示した。一方、膵がん、肝がん患者の10年生存率は10％未満であった。サバイバー生存率は、部位により異なるパターンを示した。胃、大腸、胆のう・胆管、腎臓など多くの部位は、診断から2～3年以上経過したサバイバーのその後の5年生存率は100％に近い値を示した。一方、肝がんや多発性骨髄腫では、診断から年数が経過してもサバイバー生存率は向上せず、5年経過後においても50％未満の値を示した。前立腺がんや乳がん患者は元々高い5年生存率であるが、消化器系のがんなどと異なり、診断からの年数が経過してもサバイバー生存率は向上せず、100％には近づかなかった。治癒割合は、最も低い膵がんでは約5％、高い部位である子宮体がんや喉頭がんでは約75％と部位により大きく異なっていた。小児がん、AYA世代のがんの治癒割合の向上も著しく最新の2002-2006年追跡症例では70-80％が治癒に至ることが示された。
これらの網羅的な解析結果は部位別に見やすく視覚化し、図表の見方についても、要点を提示し、専門家によるその結果の解釈をつけたものを冊子として発行した。地域におけるがん診療やがん対策活動に役立ててもらうために、全国のがん診療連携拠点病院および各都道府県のがん登録室に発送した。本冊子の内容はWebにて公開予定である。
また、これらの研究結果を専門家のみならず、がん患者やその家族に対してわかりやすく情報提供するために、患者会の協力を得て提示方法や説明を検討し、一般の方向けにがん患者の生存率に関するリーフレットの案を作成した。さらに、最新の長期生存率を計測するための、情報基盤として、地域がん登録の生存確認調査の現状と今後の展望と課題について整理した。
これらの網羅的な解析結果は部位別に見やすく視覚化し、図表の見方についても、要点を提示し、専門家によるその結果の解釈をつけたものを冊子として発行した。地域におけるがん診療やがん対策活動に役立ててもらうために、全国のがん診療連携拠点病院および各都道府県のがん登録室に発送した。本冊子の内容はWebにて公開予定である。
また、これらの研究結果を専門家のみならず、がん患者やその家族に対してわかりやすく情報提供するために、患者会の協力を得て提示方法や説明を検討し、一般の方向けにがん患者の生存率に関するリーフレットの案を作成した。さらに、最新の長期生存率を計測するための、情報基盤として、地域がん登録の生存確認調査の現状と今後の展望と課題について整理した。
結論
我が国において代表性の高い統計資料である地域がん登録資料を用いて、包括的にがん患者の長期生存率を報告し、また、サバイバー生存率や治癒割合など新しい統計資料の提示方法を提案し、情報提供を行った。また、がん患者や一般の方に対し、これらの統計資料をわかりやすく提示する方法を患者会とともに検討した。がん登録法の法制化により、全国がん登録が始まるにあたり、本研究班で提案した統計値が迅速かつ正確に算出できるような生存確認調査の体制整備が急務である。
公開日・更新日
公開日
2015-09-02
更新日
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