文献情報
文献番号
201313056A
報告書区分
総括
研究課題名
乳がん検診における超音波検査の有効性を検証するための比較試験
課題番号
H25-３次がん-指定-005
研究年度
平成25(2013)年度
研究代表者(所属機関)
大内 憲明(東北大学 医学系研究科外科病態学講座腫瘍外科学分野)
研究分担者(所属機関)
- 東野 英利子(公益財団法人筑波メディカルセンターつくば総合健診センター)
- 祖父江 友孝(大阪大学大学院医学系研究科環境医学)
- 斎藤 博(国立がん研究センター・がん予防検診センター・消化器学)
- 山本 精一郎(国立がん研究センター・がん対策情報センター・生物統計学)
- 遠藤 登喜子(国立病院機構名古屋医療センター放射線科)
- 石田 孝宣(東北大学大学院医学系研究科・腫瘍外科学)
- 深尾 彰(山形大学医学部・公衆衛生学)
- 栗山 進一(東北大学災害科学国際研究所)
- 山口 拓洋(東北大学大学院・医学系研究科・医学統計分野)
- 川上 浩司(京都大学大学院医学研究科・薬剤疫学)
- 鈴木 昭彦(東北大学病院・乳腺・内分泌外科)
- 成川 洋子(東北大学・東北メディカル・メガバンク機構・予防医学・疫学部門)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 第３次対がん総合戦略研究
研究開始年度
平成25(2013)年度
研究終了予定年度
平成25(2013)年度
研究費
114,308,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
マンモグラフィは検診における死亡率低減効果が科学的に証明された唯一の乳がん検診法であり、我が国においても40歳以上の女性に対する検診方法として導入されている。しかし年齢階層別にその有効性を検証すると、50歳以上の女性では明らかな有効性が証明されているが、40歳代の検診に関してはその発見率の低さや、偽陽性率の高さなどから、有効性を疑問視する意見もある。
本研究では、40歳代女性を対象とする乳がん検診の方法として、超音波による検診の標準化を図った上で、マンモグラフィに超音波検査を併用する（介入）群と併用しない（非介入）群との間でランダム化比較試験を行い、2群間で検診精度と有効性を検証することを目的とする。なお、がん検診の有効性評価の最も重要な指標はがん死亡率であるが、乳がんの自然史を考えるに、有意な群間差を観察するには研究期間は短すぎるため、終了後も追跡できる体制を整備することが必要となる。
本研究では、40歳代女性を対象とする乳がん検診の方法として、超音波による検診の標準化を図った上で、マンモグラフィに超音波検査を併用する（介入）群と併用しない（非介入）群との間でランダム化比較試験を行い、2群間で検診精度と有効性を検証することを目的とする。なお、がん検診の有効性評価の最も重要な指標はがん死亡率であるが、乳がんの自然史を考えるに、有意な群間差を観察するには研究期間は短すぎるため、終了後も追跡できる体制を整備することが必要となる。
研究方法
１．超音波検査による乳がん検診の標準化と普及にむけて超音波による乳がん検診ガイドラインを作成した。並びに、一次検診の主体となる医師、技師に対しての乳房超音波講習会を構成、開催し精度管理を行った。
２．超音波による乳がん検診の有効性を検証するために、40歳から49歳女性を対象に、１） 超音波検診を併用する群（介入群）：（マンモグラフィ＋超音波、またはマンモグラフィ＋視触診＋超音波） 、２）超音波検診を併用しない群（非介入群）：（マンモグラフィのみ、またはマンモグラフィ＋視触診）の2群を設定して、ランダム化比較試験を実施した。目標受診者数は、各群5万人、両群で10万人である。
研究期間内に評価するプライマリ・エンドポイントとして、感度・特異度及び発見率を2群間で比較する。セカンダリ・エンドポイントとして、追跡期間中の累積＊進行乳がん罹患率を2群間で比較する。
２．超音波による乳がん検診の有効性を検証するために、40歳から49歳女性を対象に、１） 超音波検診を併用する群（介入群）：（マンモグラフィ＋超音波、またはマンモグラフィ＋視触診＋超音波） 、２）超音波検診を併用しない群（非介入群）：（マンモグラフィのみ、またはマンモグラフィ＋視触診）の2群を設定して、ランダム化比較試験を実施した。目標受診者数は、各群5万人、両群で10万人である。
研究期間内に評価するプライマリ・エンドポイントとして、感度・特異度及び発見率を2群間で比較する。セカンダリ・エンドポイントとして、追跡期間中の累積＊進行乳がん罹患率を2群間で比較する。
結果と考察
１）超音波検査による乳がん検診の標準化と普及
乳がん検診の標準化に向けて「超音波による乳がん検診ガイドライン」に改良を重ねた。さらに、当ガイドラインに沿った形で乳房超音波講習会を全国で開催し、受講者総数は医師1,814名、技師2,084名となった。
２）有効性検証のためのランダム化比較試験の実施
平成19年度からの累積登録者数は76,196人（介入群38,313人、非介入群37,883人）となっている。
登録数を研究デザイン別に見ると、個別RCTが71.0％（介入群35.5%、非介入群35.5%）、クラスターRCTが25.0％（介入群12.9%、非介入群12.1%）であり、非ランダム化比較試験は3.9%（介入群1.8%、非介入群2.1%）である。 平成24年度末までに予定されている2回目検診の受診は終了となり、平成25年度は検診結果の把握、精密検査結果の把握、2回目検診未受信者のアンケート調査、がん症例の登録とデータクリーニングを行っている。平成25年度に登録症例の追跡とデータクリーニングを行った結果、ランダム化の後に明らかとなった不適格症例や同意撤回症例を除いた介入群38,269例、非介入群37,534例に対して、初回検診の成績（プライマリ・エンドポイント）に関する集計を行っている。更に、初回検診で乳癌と診断された症例、検診を受けた後での同意撤回を申し出た症例などを除いた75,359例が、二回目検診の対象者として調査を進めており、74.5％が受診を完了、さらに22.0％の受診者にはアンケート、葉書での連絡の結果、追跡調査が済んでいる。受診予定者（初回登録者）の未把握率は平成25年12月末日時点で3.5％となり、研究計画時に目標とした5％未満の未把握率を達成できた。平成25年12月31日をもって初回検診のデータの固定を決定、平成26年度中の初期データの公表を準備している
乳がん検診の標準化に向けて「超音波による乳がん検診ガイドライン」に改良を重ねた。さらに、当ガイドラインに沿った形で乳房超音波講習会を全国で開催し、受講者総数は医師1,814名、技師2,084名となった。
２）有効性検証のためのランダム化比較試験の実施
平成19年度からの累積登録者数は76,196人（介入群38,313人、非介入群37,883人）となっている。
登録数を研究デザイン別に見ると、個別RCTが71.0％（介入群35.5%、非介入群35.5%）、クラスターRCTが25.0％（介入群12.9%、非介入群12.1%）であり、非ランダム化比較試験は3.9%（介入群1.8%、非介入群2.1%）である。 平成24年度末までに予定されている2回目検診の受診は終了となり、平成25年度は検診結果の把握、精密検査結果の把握、2回目検診未受信者のアンケート調査、がん症例の登録とデータクリーニングを行っている。平成25年度に登録症例の追跡とデータクリーニングを行った結果、ランダム化の後に明らかとなった不適格症例や同意撤回症例を除いた介入群38,269例、非介入群37,534例に対して、初回検診の成績（プライマリ・エンドポイント）に関する集計を行っている。更に、初回検診で乳癌と診断された症例、検診を受けた後での同意撤回を申し出た症例などを除いた75,359例が、二回目検診の対象者として調査を進めており、74.5％が受診を完了、さらに22.0％の受診者にはアンケート、葉書での連絡の結果、追跡調査が済んでいる。受診予定者（初回登録者）の未把握率は平成25年12月末日時点で3.5％となり、研究計画時に目標とした5％未満の未把握率を達成できた。平成25年12月31日をもって初回検診のデータの固定を決定、平成26年度中の初期データの公表を準備している
結論
第一の目的である超音波による乳がん検診の標準化にしては、超音波講習会等の実施により、超音波による乳がん検診の普及と標準化がほぼ完成した。
第二の目的である、ランダム化比較試験による乳がん検診の有効性の検証に関して、新規登録者数が76,196名に達した。８万人に迫るRCTはわが国初であり、世界でも最大規模である。登録症例の96.1％がRCTであり、さらにエビデンスレベルが最も高い個別RCTが71.1％であったことは特筆すべき成果と云える。
本研究期間中の中間解析は、研究結果へのバイアスを回避するため、行って来なかったが、未把握率5％未満の達成を受けて、データモニタリング委員会及び統計解析委員会による議論の結果、平成25年12月31日をもって初回検診のデータの固定を決定した。平成26年度中にプライマリ・エンドポイントである感度・特異度、がん発見率等の解析結果を公表する計画である。
第二の目的である、ランダム化比較試験による乳がん検診の有効性の検証に関して、新規登録者数が76,196名に達した。８万人に迫るRCTはわが国初であり、世界でも最大規模である。登録症例の96.1％がRCTであり、さらにエビデンスレベルが最も高い個別RCTが71.1％であったことは特筆すべき成果と云える。
本研究期間中の中間解析は、研究結果へのバイアスを回避するため、行って来なかったが、未把握率5％未満の達成を受けて、データモニタリング委員会及び統計解析委員会による議論の結果、平成25年12月31日をもって初回検診のデータの固定を決定した。平成26年度中にプライマリ・エンドポイントである感度・特異度、がん発見率等の解析結果を公表する計画である。
公開日・更新日
公開日
2015-09-02
更新日
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