文献情報
文献番号
199800209A
報告書区分
総括
研究課題名
沖縄に特徴的な食生活の栄養学的研究
課題番号
-
研究年度
平成10(1998)年度
研究代表者(所属機関)
田中 平三(東京医科歯科大学難治疾患研究所社会医学研究部門疫学)
研究分担者(所属機関)
- 安藤富士子(国立長寿医療研究センタ-疫学調査部)
- 城田知子(中村学園短期大学部)
- 吉池信男(国立健康・栄養研究所成人健康・栄養部)
- 伊達ちぐさ(大阪市立大学医学部公衆衛生学教室)
- 長谷川恭子(女子栄養大学栄養学部)
- 比嘉政昭(沖縄県中央保健所)
- 山本茂(徳島大学医学部栄養学科)
- 新城澄枝(琉球大学教育学部)
研究区分
厚生科学研究費補助金 総合的プロジェクト研究分野 長寿科学総合研究事業
研究開始年度
平成8(1996)年度
研究終了予定年度
平成10(1998)年度
研究費
9,510,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
人間栄養の評価は、食事摂取量、身体活動度、生化学的指標、身体計測値等、多方面からの接近によりなされる。本研究班でも沖縄の人々の栄養を多面的に評価することにした。沖縄の地域集団を対象にして栄養評価を行い、他の地域集団での成績と比較した。
研究方法
沖縄2地域(市部、村部)および比較対照のための5地域(東京、新潟、愛知、兵庫、福岡)をフィールドとして設定し、40～69歳の地域一般住民を対象として、栄養素摂取量、身体活動度、食生活、喫煙・飲酒、運動習慣、余暇の状況、血圧や体重管理に関する行動、検診受診行動などに関する調査を実施し、沖縄におけるそれらの特徴を記載した。食事調査は24時間思い出し法、身体活動は面接質問票法により実施した。身体計測値としては身長、体重、Body Mass Index(BMI)、血圧、脈拍数を、生化学的指標としては、血清総コレステロ-ル、HDL-コレステロ-ル、γ-GTP、血色素、ヘマトクリットを採用した。いずれも統一方法、標準化プロトコ-ルを作成し、調査方法の説明、訓練のため講習会を沖縄で開催した。沖縄の2集団と全国5地域集団のデータを、統計学的な処理を加えて比較検討した。また、栄養状態の評価として、体格や肥満の指標の経年変化を、沖縄と他地域(46都道府県)との間で比較した。さらに、沖縄県の肥満者率が高い要因として、温暖な気候がエネルギーの必要量を低下させているのではないかと考え、それを明らかにするために沖縄と福岡の女子大生の基礎代謝量を測定し比較検討した。
結果と考察
沖縄2地域においては366名の、対照5地域においては658名のデータを得た。食生活、栄養素摂取量以外の生活習慣因子については、概して、沖縄-対照5地域との間の差よりも、むしろ沖縄村部―市部間の差の方が顕著であった。しかし、栄養素摂取量については、沖縄村部―市部間の差異は少なく、沖縄村部・市部-対照5地域間の差が際だっていた。すなわち、総エネルギー摂取量は、沖縄村部・市部では対照5地域と比較して、200kcal程度低かった。この傾向は、女性よりも、男性で顕著であった。総たんぱく質、動物性たんぱく質についても同様の傾向にあった。それに対して総脂肪摂取量(絶対値)は、沖縄村部・市部と対照5地域とでほぼ同等であった。脂肪の種類では、沖縄村部・市部は比較5地域と比べて、魚介類由来の脂肪量が少なく植物性脂肪の摂取量が多かった。食事性コレステロールについては、沖縄村部・市部では対照5地域と比べて60～70mg/日程度低い傾向にあった。脂肪エネルギー比については、沖縄村部・市部では対照5地域と比較して3.5%程度高かった。カルシウム摂取量については、沖縄市部では、対照5地域とほぼ同等であったが、沖縄村部では500mg/日に満たない低いレベルにあった。カリウム摂取量は、沖縄村部では特に低く(約2300mg/日)、対照5地域よりも500mg近くも低かった。食塩摂取量については、沖縄村部では特に低く(8.3g/日)、対照5地域よりも約4g低かった。さらに、沖縄市部では概して食塩摂取量に関して、あるいは減塩の方法に関して正しい知識を持つ者の割合が多く、さらに、態度としてoutcome expectancyやself-efficacyも強固であり、薄味への親和性も高く、自己評価による減塩実践の程度も、対照5地域と比較して良好であった。一方、沖縄村部では、沖縄市部におけるこのような顕著な特徴は弱
まる傾向にあったが、薄味への親和性および減塩実践の程度については沖縄市部と同様に良好な傾向にあった。すなわち、地域における旧来からの“食習慣"、“食文化"ということのみならず、健康との関連からも沖縄においては減塩が実行しやすい素地があるのかもしれない。その他、鉄、ビタミンB2摂取量、摂取食品数は、沖縄村部・市部では対照5地域と比較して有意に低かった。
肥満度(Body Mass Index; BMI)は、沖縄村部・市部ともに対照5地域と比較して1.2kg/m2程度高く、BMIが26.4以上の者の割合は7～11%程度高かった。エネルギー摂取量に関しては、沖縄2地域では、対照5地域と比較して200kcal程度低い。一方、総身体活動度は、沖縄村部では対照5地域よりも高く、沖縄市部では逆に対照5地域よりも低かった。これは、主に労働の身体活動量の差異によるもので、例えば、4.5METs以上を目安とする中等度以上の労働作業時間は、沖縄村部で平均129分であったのに対し、沖縄市部では21分、対照5地域ではその中間の54分であった。すなわち、沖縄に特徴的というわけではなく、きわめて一般的な事実として村部―市部の労働形態の違いを示した結果が得られた。したがって、身体活動の多寡から沖縄における“BMIの高値"を説明できるものではないと考えられる。遺伝的なバックグラウンドや、気候などの環境因子が基礎代謝に与える影響等をむしろ考える必要があるように思われた。
一方、沖縄(32名)と福岡(12名)の女子大生(19～23歳)の比較では、両県の女子大生のBMIは約20、体脂肪率は約26%で、両群間に差はなかった。しかし、体表面積当たりの基礎代謝量は、沖縄は30.4(kcal/m2/hr)で、福岡の33.3(kcal/m2/hr)より9.6%低かった。1957年のエネルギー必要量に関するFAOの委員会では、平均の年間外気温が規準温度(10℃)より10℃高くなるごとにエネルギー必要量を5%減らし、逆に10℃低くなるにつれて、3%ずつ増やすことを推奨していた。このことを、沖縄と福岡の年間平均気温に当てはめると、両者の差は6.2℃であり、沖縄県民のエネルギー必要量は全国よりも少ない可能性は否定できない。今回得られた基礎代謝値を現在の日本人のエネルギー所要量算定式に当てはめてみると、福岡の対象者では1847kcal、沖縄の対象者では1565kcalであった。両地区の対象者に日本人のエネルギー所要量で用いられている基礎代謝基準値34.3(kcal/ m2/hr)を当てはめると、福岡の対象者の所要量は1902kcal、沖縄の対象者では1766kcalとなる。すなわち、沖縄の若い女性が厚生省の所要量どおりに摂取すると、1日201kcalの過剰摂取、一方福岡では55kcalの過剰摂取となる。このことは、沖縄県民が全国並のエネルギーを摂取すると、過剰摂取となり、その結果肥満になりやすいと考えられた。
まる傾向にあったが、薄味への親和性および減塩実践の程度については沖縄市部と同様に良好な傾向にあった。すなわち、地域における旧来からの“食習慣"、“食文化"ということのみならず、健康との関連からも沖縄においては減塩が実行しやすい素地があるのかもしれない。その他、鉄、ビタミンB2摂取量、摂取食品数は、沖縄村部・市部では対照5地域と比較して有意に低かった。
肥満度(Body Mass Index; BMI)は、沖縄村部・市部ともに対照5地域と比較して1.2kg/m2程度高く、BMIが26.4以上の者の割合は7～11%程度高かった。エネルギー摂取量に関しては、沖縄2地域では、対照5地域と比較して200kcal程度低い。一方、総身体活動度は、沖縄村部では対照5地域よりも高く、沖縄市部では逆に対照5地域よりも低かった。これは、主に労働の身体活動量の差異によるもので、例えば、4.5METs以上を目安とする中等度以上の労働作業時間は、沖縄村部で平均129分であったのに対し、沖縄市部では21分、対照5地域ではその中間の54分であった。すなわち、沖縄に特徴的というわけではなく、きわめて一般的な事実として村部―市部の労働形態の違いを示した結果が得られた。したがって、身体活動の多寡から沖縄における“BMIの高値"を説明できるものではないと考えられる。遺伝的なバックグラウンドや、気候などの環境因子が基礎代謝に与える影響等をむしろ考える必要があるように思われた。
一方、沖縄(32名)と福岡(12名)の女子大生(19～23歳)の比較では、両県の女子大生のBMIは約20、体脂肪率は約26%で、両群間に差はなかった。しかし、体表面積当たりの基礎代謝量は、沖縄は30.4(kcal/m2/hr)で、福岡の33.3(kcal/m2/hr)より9.6%低かった。1957年のエネルギー必要量に関するFAOの委員会では、平均の年間外気温が規準温度(10℃)より10℃高くなるごとにエネルギー必要量を5%減らし、逆に10℃低くなるにつれて、3%ずつ増やすことを推奨していた。このことを、沖縄と福岡の年間平均気温に当てはめると、両者の差は6.2℃であり、沖縄県民のエネルギー必要量は全国よりも少ない可能性は否定できない。今回得られた基礎代謝値を現在の日本人のエネルギー所要量算定式に当てはめてみると、福岡の対象者では1847kcal、沖縄の対象者では1565kcalであった。両地区の対象者に日本人のエネルギー所要量で用いられている基礎代謝基準値34.3(kcal/ m2/hr)を当てはめると、福岡の対象者の所要量は1902kcal、沖縄の対象者では1766kcalとなる。すなわち、沖縄の若い女性が厚生省の所要量どおりに摂取すると、1日201kcalの過剰摂取、一方福岡では55kcalの過剰摂取となる。このことは、沖縄県民が全国並のエネルギーを摂取すると、過剰摂取となり、その結果肥満になりやすいと考えられた。
結論
戦前における沖縄の人々の食生活は、全国の他県と同様に貧しいもので、栄養素で表現すると、低脂肪・動物性蛋白質、高糖質であった。しかし、沖縄には、比較的早い時期から豆腐、豚肉が少量ではあるが摂取されていた。調理法も油でいためることは、他県では認められなかった。結果的には、食塩摂取量が少な目で、脂肪摂取量は多めということになった。このような食生活における特徴は、生活習慣病のリスクファクターが顕在化してくる40～60歳代の一般住民を対象とした今回の調査でも確認された。特に食塩摂取については、沖縄では摂取量が平均として4g程度低いのみならず、沖縄では食塩と健康に関して正しい知識を持つ者の割合が多く、減塩態度および行動も対照5地域と比較して良好であった。すなわち、地域における旧来からの“食習慣"、“食文化"ということのみならず、健康との関連からも沖縄においては減塩が実行しやすい素地があるように思われた。また、沖縄における“BMIの高値"は、身体活動の多寡からを説明できるものではなく、遺伝的なバックグラウンドや、気候などの環境因子が基礎代謝に与える影響等が重要であると思われた。
公開日・更新日
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