文献情報
文献番号
199800152A
報告書区分
総括
研究課題名
がん患者のQOL向上を目指す支持療法に関する研究
課題番号
-
研究年度
平成10(1998)年度
研究代表者(所属機関)
山脇 成人(広島大学医学部)
研究分担者(所属機関)
- 武田文和(埼玉県県民健康センター)
- 平賀一陽(国立がんセンター中央病院)
- 西野卓(千葉大学医学部)
- 内富庸介(国立がんセンター研究所支所)
研究区分
厚生科学研究費補助金 総合的プロジェクト研究分野 がん克服戦略研究事業
研究開始年度
平成9(1997)年度
研究終了予定年度
平成11(1999)年度
研究費
10,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
がん患者のQOL低下の要因となっている身体的・精神的苦痛の内容およびその背景因子を解析するとともに、その苦痛発生の病態機序を科学的に解明し、病態機序に基いた支持療法の開発・改良、その臨床的応用とインフォームド・コンセントや服薬指導等との関連性を検証することを主目的とする。
研究方法
1. 身体的支持療法
(1) がん自体あるいはがん治療による身体的苦痛を解析するとともに、その発症機序を解明し、身体的苦痛緩和のための非侵襲的な支持療法の開発及びその治療指針をまとめる。(2) がん患者の痛みに対するモルヒネの継続投与の安全性(依存性)に関する精神薬理学的検討を行ない、適正なモルヒネ使用を推進する。
(3) モルヒネに関する適切な服薬指導が、がん患者の身体的・精神的QOLに及ぼす効果を解析し、インフォームド・コンセントとしての服薬指導の意義を検討する。
2. 精神的支持療法
病名(再発)告知や病状進行に伴うがん患者およびその家族の精神的苦痛を解析し、その背景にある病態機序について精神医学的に検討する。
3. 医学・看護教育
がん緩和医療における研究成果を、がん医療に従事する現場の医療関係者に還元するのみならず、いかに医学・看護教育にまで組み入れて、がん患者のQOL向上に関する支持療法を普及・促進させるかについて検討する。
(1) がん自体あるいはがん治療による身体的苦痛を解析するとともに、その発症機序を解明し、身体的苦痛緩和のための非侵襲的な支持療法の開発及びその治療指針をまとめる。(2) がん患者の痛みに対するモルヒネの継続投与の安全性(依存性)に関する精神薬理学的検討を行ない、適正なモルヒネ使用を推進する。
(3) モルヒネに関する適切な服薬指導が、がん患者の身体的・精神的QOLに及ぼす効果を解析し、インフォームド・コンセントとしての服薬指導の意義を検討する。
2. 精神的支持療法
病名(再発)告知や病状進行に伴うがん患者およびその家族の精神的苦痛を解析し、その背景にある病態機序について精神医学的に検討する。
3. 医学・看護教育
がん緩和医療における研究成果を、がん医療に従事する現場の医療関係者に還元するのみならず、いかに医学・看護教育にまで組み入れて、がん患者のQOL向上に関する支持療法を普及・促進させるかについて検討する。
結果と考察
1) 健康成人を対象として実験的な疼痛刺激と呼吸抵抗負荷を加え、呼吸困難感と疼痛の相互作用について検討した結果、呼吸困難感と疼痛が同時に存在する場合には呼吸ドライブを制御することが、呼吸困難感の緩和のみならず疼痛の緩和にも有用であることが示唆された。
2) 緩和ケア病棟退院患者47例を調査した結果、16例(34%)で呼吸困難感等のためにミダゾラム等によるセデーションを必要としていたが、がん終末期にはせん妄等によって患者の意思決定能力が障害されるため、セデーションに関するインフォームド・コンセントは意識清明な生前早期に行われる必要があると考えられた。
3) 予後の限られた進行食道がん患者48例の治療法を比較検討した結果、QOLの客観的な評価項目で生存率を補正したQOL補正生存率(QAS)が、治療法選択の検討に有用であった。4) 術後乳がん患者227例を対象として、がんリハビリ評価システム(CARES)を用いて術後1年目のQOL予測因子について検討した結果、感情状態の障害度(POMS-TMD)とリンパ節転移が術後のQOL低下の予測因子として抽出された。
5) モルヒネの知識についての小冊子の配布前後における癌疼痛除痛率の変化を調査した結果、小冊子によるモルヒネ服薬指導をした病棟では、小冊子を用いなかった病棟に比べて、経口モルヒネ及びモルヒネ注射による除痛率が有意に高かった。小冊子を用いたモルヒネの服薬指導を徹底することの必要性が示された。
6) 難治性がん関連疼痛のためにペインクリニックに紹介されたがん患者135例を調査した結果、がん性疼痛66例(49%)以外に、術後慢性創部痛の患者が56例(41.5%)に達しており、その鎮痛対策が重要であると思われた。またモルヒネ抵抗性疼痛やモルヒネによる意識障害等の副作用に対し、持続硬膜外鎮痛法の積極的な導入が必要と考えられた。
7) 疼痛下におけるモルヒネの身体依存の修飾とその機序に関する基礎的検討を行なった結果、慢性疼痛下ではモルヒネの身体依存形成が抑制され、この機序として疼痛下にκオピオイド神経系が活性化されて遊離されるダイノルフィンがモルヒネの身体依存形成を抑制しているものと考えられた。
8) 再発リスクの高い乳がん患者126例を対象として、グループ療法について調査した結果、「興味あり」106例、「参加意思あり」53例と高いニーズが明らかになった。参加意思のある患者では強い不安と抑うつが認められた。実際にグループ療法に参加した10例の検討から、日本人に適したグループ療法プログラムを作成した。
9) 乳がん患者18例とその同居家族を調査した結果、患者のがんに対するコーピングスタイル(対処行動様式)や患者の感情状態に家族機能が密接に関連していることが明らかになった。家族の効率的な支持体制の確立が重要であることが示された。
10) わが国における緩和ケアに関する教育カリキュラムの現況について調査した結果、ほとんどの医学・看護教育機関で緩和ケアの講義が行なわれていたが、多くの機関では非常勤教職員による講義に依存せざるを得ない現状であった。
11) がん医療に従事する看護婦127名を対象に調査した結果、がん患者のQOL向上を目指した看護実践を阻害する因子として、精神心理的側面では「知識不足」が、また社会的側面では「業務上の優先順位の低さ」が抽出された。
2) 緩和ケア病棟退院患者47例を調査した結果、16例(34%)で呼吸困難感等のためにミダゾラム等によるセデーションを必要としていたが、がん終末期にはせん妄等によって患者の意思決定能力が障害されるため、セデーションに関するインフォームド・コンセントは意識清明な生前早期に行われる必要があると考えられた。
3) 予後の限られた進行食道がん患者48例の治療法を比較検討した結果、QOLの客観的な評価項目で生存率を補正したQOL補正生存率(QAS)が、治療法選択の検討に有用であった。4) 術後乳がん患者227例を対象として、がんリハビリ評価システム(CARES)を用いて術後1年目のQOL予測因子について検討した結果、感情状態の障害度(POMS-TMD)とリンパ節転移が術後のQOL低下の予測因子として抽出された。
5) モルヒネの知識についての小冊子の配布前後における癌疼痛除痛率の変化を調査した結果、小冊子によるモルヒネ服薬指導をした病棟では、小冊子を用いなかった病棟に比べて、経口モルヒネ及びモルヒネ注射による除痛率が有意に高かった。小冊子を用いたモルヒネの服薬指導を徹底することの必要性が示された。
6) 難治性がん関連疼痛のためにペインクリニックに紹介されたがん患者135例を調査した結果、がん性疼痛66例(49%)以外に、術後慢性創部痛の患者が56例(41.5%)に達しており、その鎮痛対策が重要であると思われた。またモルヒネ抵抗性疼痛やモルヒネによる意識障害等の副作用に対し、持続硬膜外鎮痛法の積極的な導入が必要と考えられた。
7) 疼痛下におけるモルヒネの身体依存の修飾とその機序に関する基礎的検討を行なった結果、慢性疼痛下ではモルヒネの身体依存形成が抑制され、この機序として疼痛下にκオピオイド神経系が活性化されて遊離されるダイノルフィンがモルヒネの身体依存形成を抑制しているものと考えられた。
8) 再発リスクの高い乳がん患者126例を対象として、グループ療法について調査した結果、「興味あり」106例、「参加意思あり」53例と高いニーズが明らかになった。参加意思のある患者では強い不安と抑うつが認められた。実際にグループ療法に参加した10例の検討から、日本人に適したグループ療法プログラムを作成した。
9) 乳がん患者18例とその同居家族を調査した結果、患者のがんに対するコーピングスタイル(対処行動様式)や患者の感情状態に家族機能が密接に関連していることが明らかになった。家族の効率的な支持体制の確立が重要であることが示された。
10) わが国における緩和ケアに関する教育カリキュラムの現況について調査した結果、ほとんどの医学・看護教育機関で緩和ケアの講義が行なわれていたが、多くの機関では非常勤教職員による講義に依存せざるを得ない現状であった。
11) がん医療に従事する看護婦127名を対象に調査した結果、がん患者のQOL向上を目指した看護実践を阻害する因子として、精神心理的側面では「知識不足」が、また社会的側面では「業務上の優先順位の低さ」が抽出された。
結論
1. 身体的支持療法
健康人における検討では、呼吸困難感と疼痛が同時に存在する場合には、呼吸ドライブを制御することが呼吸困難感の緩和のみならず疼痛の緩和にも有用であり、これをがん患者において実証することが必要である。がん終末期にはせん妄等によって患者の意思決定能力が障害されることから、意識清明な生前早期の時点で終末期セデーションに関するインフォームド・コンセントを行なうとともに、セデーション法の標準化を図る必要がある。またモルヒネ使用を含むWHO方式鎮痛法が普及してきているとはいえ、その実践はまだ不十分であり、モルヒネの知識についての小冊子を用いてモルヒネの服薬指導を徹底することにより、除痛率を向上させることが必要である。さらに本研究では、がん関連疼痛のなかでも術後慢性創部痛への対策が重要であることを指摘したが、持続硬膜外鎮痛法等の積極的な導入を含めたがん関連疼痛の鑑別診断のアルゴリズムを早急に開発し、これに基づいたより適切な疼痛対策の確立が望まれる。なお、がん疼痛治療にモルヒネを長期に渡って使用しても、幅広い臨床経験からがん患者には精神依存性が形成されないことが明らかにされているが、本研究ではこれを薬理学的観点から実証した。
2. 精神的支持療法
本研究では、米国のグループ療法に準拠して日本人に適したグループ療法プログラムを作成したが、今後その効果について実証していく必要がある。また患者のQOLと家族機能が密接に関連していたことから、患者を最も真剣に支える家族に関する客観的な評価法の確立と家族に対する効率的なサポート体制の構築が急務である。
3. 医学・看護教育
緩和ケアのニーズの高まりから、多くの教育機関において緩和ケアの講義が行われているが、これらの教育に関わる常勤教職員のさらなる充足が必要である。また、看護支援はがん患者のQOLを保障するだけではなくがん治療にも好影響を及ぼすとともに延命にも効果的に働くことが示されているが、この点を目指した看護実践を阻害する因子である「知識不足」を補うために、卒前のみならず卒後教育カリキュラムの一層の充実が望まれる。
健康人における検討では、呼吸困難感と疼痛が同時に存在する場合には、呼吸ドライブを制御することが呼吸困難感の緩和のみならず疼痛の緩和にも有用であり、これをがん患者において実証することが必要である。がん終末期にはせん妄等によって患者の意思決定能力が障害されることから、意識清明な生前早期の時点で終末期セデーションに関するインフォームド・コンセントを行なうとともに、セデーション法の標準化を図る必要がある。またモルヒネ使用を含むWHO方式鎮痛法が普及してきているとはいえ、その実践はまだ不十分であり、モルヒネの知識についての小冊子を用いてモルヒネの服薬指導を徹底することにより、除痛率を向上させることが必要である。さらに本研究では、がん関連疼痛のなかでも術後慢性創部痛への対策が重要であることを指摘したが、持続硬膜外鎮痛法等の積極的な導入を含めたがん関連疼痛の鑑別診断のアルゴリズムを早急に開発し、これに基づいたより適切な疼痛対策の確立が望まれる。なお、がん疼痛治療にモルヒネを長期に渡って使用しても、幅広い臨床経験からがん患者には精神依存性が形成されないことが明らかにされているが、本研究ではこれを薬理学的観点から実証した。
2. 精神的支持療法
本研究では、米国のグループ療法に準拠して日本人に適したグループ療法プログラムを作成したが、今後その効果について実証していく必要がある。また患者のQOLと家族機能が密接に関連していたことから、患者を最も真剣に支える家族に関する客観的な評価法の確立と家族に対する効率的なサポート体制の構築が急務である。
3. 医学・看護教育
緩和ケアのニーズの高まりから、多くの教育機関において緩和ケアの講義が行われているが、これらの教育に関わる常勤教職員のさらなる充足が必要である。また、看護支援はがん患者のQOLを保障するだけではなくがん治療にも好影響を及ぼすとともに延命にも効果的に働くことが示されているが、この点を目指した看護実践を阻害する因子である「知識不足」を補うために、卒前のみならず卒後教育カリキュラムの一層の充実が望まれる。
公開日・更新日
公開日
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更新日
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