文献情報
文献番号
201230004A
報告書区分
総括
研究課題名
線維筋痛症をモデルとした慢性疼痛機序の解明と治療法の確立に関する研究
課題番号
H23-痛み-一般-007
研究年度
平成24(2012)年度
研究代表者(所属機関)
松本 美富士(藤田保健衛生大学 医学部内科（七栗サナトリウム）)
研究分担者(所属機関)
- 植田 弘師(長崎大学大学院医歯薬総合研究科薬理学分野)
- 中島 利博(東京医科大学医学総合研究所運動器科学研究部門)
- 岡 寛(東京医科大学八王子医療センターリウマチ性疾患治療センター)
- 行岡 正雄(医療法人行岡医学研究会行岡病院整形外科)
- 宮岡 等(北里大学医学部精神科学)
- 横田 俊平(横浜市立大学大学院医学研究科発生生育小児医療学)
- 臼井 千恵(順天堂大学練馬病院メンタルクリニック科)
- 山野 嘉久(聖マリアンナ医科大学難病治療研究センター)
- 長田 賢一(聖マリアンナ医科大学精神神経科学)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 慢性の痛み対策研究
研究開始年度
平成23(2011)年度
研究終了予定年度
平成25(2013)年度
研究費
6,683,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
未だ解明されていない慢性疼痛の発症機序を明らかにし、日本人のエビデンスに基づいた標準的な治療法の確立により、日常生活動作能、生活の質の改善を目指し、本症の適切な診断や治療・ケアの普及を図る。研究体制には臨床研究→病態解明→病因究明という3つのステップからなり、より専門的な包括的アプローチを行って以下の目標を設定している。病因・病態解明、全国的なリエゾン診療ケア体制の確立及び臨床データのデータベース化、プライマリケア医を対象とした診断基準の提唱、治療・ケアの均てん化のために、ガイドラインの改訂とその周知、治療薬の開発と評価法の確立である。
研究方法
実験動物には6週齢のC57BL/6J系雄性マウスを用い、疼痛評価法には熱刺激あるいは機械刺激誘発性疼痛試験法を用いた。線維筋痛症モデルマウスを用い、薬物を一日一回腹腔内投与した。症例の登録、臨床所見の収集、アンケート調査および検体の採取、FDG-PET解析検査はデータの匿名化、暗号化を行なった。対象者には文書による説明と書面の同意書を得たのちに実施した。健常者のFDG-PET施行にあたっては、さらに説明と同意が慎重に十分な時間をかけて行い、自主的同意の得られたもののみを対象とし、費用負担は研究者の負担で実施した。疼痛の客観的評価法の開発のためのPain Visionを用い、疼痛の閾値、痛み度の測定を行った。
結果と考察
病因解明：線維筋痛症の動物モデルとして、慢性疼痛モデルである低体温繰り返しストレス(ICS)、うつ型モデルとして精神繰り返しストレス(IPS)モデルおよび筋痛モデルとして酸性食塩水筋注のFMモデルの３モデルが作成された。これらモデル動物において既存の治療薬の治療効果解析が終了し、既存薬による慢性疼痛軽減作用が確認され、新規薬剤での解析を進めており、これら薬物と中枢神経での関連遺伝子群の定量解析、またヒトと動物において脳画像解析を行い責任領域の同定にせまりつつある。
病態解明：病態解明研究のプラットフォームが構築され、これら症例の臨床データバンク、生体資料バンクを用いた研究が開始された。また、末梢血有核細胞を用いてgabapentin, pregabalinの標的分子であるα2δシグナルの機能評価系をモデル動物で構築できた。さらに脳機能画像検査がヒトで行われ、健常人、対照疾患との比較で特異的機能低下領域が確認されつつある。、線維筋痛症の一部に抗電位依存性Kチャンネル(VGKC)抗体が検出(22.7%)され、病型分類のバイオマーカーの可能性が示唆される。また、線維筋痛症における自律神経機能異常も明らかにされた。一方、本邦人の診断基準を提唱するために、米国リウマチ学会診断予備基準2010の多施設の多数例により、対照症例を設定し、検証が実施されている。類縁疾患である慢性疲労症候群のプライマリケア医の疾患認知度が明らかにされ、本症と同様に疾患認知度は高いが、診療経験のないプライマリケア医が多いことが示された。
治療研究：線維筋痛症ガイドライン2009, 2011をACR診断予備基準の提案、本邦で新たな治療薬の薬価収載、日本人エビデンスの蓄積、公的医療保険との整合性および治療・ケアの均てん化を図るために改訂し、発刊した（診療ガイドライン2013）。プライマリケア医を対象に臨床症状から線維筋痛症の診断を可能とし、疾患活動性指標として利用可能な診断基準(ACR2011改定基準)、重症度基準(FAS31)を本邦人での検証を実施している。疼痛の定量的指標の確立により、線維筋痛症の慢性疼痛の特性の解明、また、小児線維筋痛症の特性を考慮した診療マニュアルを作成中である。慢性疼痛の伝統医学による治療の実態調査を行った。一つは抑肝散による治療効果の検討を行うとともに、鍼灸治療院に受療する患者の22.3％、慢性疼痛を訴える患者の35.9％が線維筋痛症であることが明らかにされた。
病態解明：病態解明研究のプラットフォームが構築され、これら症例の臨床データバンク、生体資料バンクを用いた研究が開始された。また、末梢血有核細胞を用いてgabapentin, pregabalinの標的分子であるα2δシグナルの機能評価系をモデル動物で構築できた。さらに脳機能画像検査がヒトで行われ、健常人、対照疾患との比較で特異的機能低下領域が確認されつつある。、線維筋痛症の一部に抗電位依存性Kチャンネル(VGKC)抗体が検出(22.7%)され、病型分類のバイオマーカーの可能性が示唆される。また、線維筋痛症における自律神経機能異常も明らかにされた。一方、本邦人の診断基準を提唱するために、米国リウマチ学会診断予備基準2010の多施設の多数例により、対照症例を設定し、検証が実施されている。類縁疾患である慢性疲労症候群のプライマリケア医の疾患認知度が明らかにされ、本症と同様に疾患認知度は高いが、診療経験のないプライマリケア医が多いことが示された。
治療研究：線維筋痛症ガイドライン2009, 2011をACR診断予備基準の提案、本邦で新たな治療薬の薬価収載、日本人エビデンスの蓄積、公的医療保険との整合性および治療・ケアの均てん化を図るために改訂し、発刊した（診療ガイドライン2013）。プライマリケア医を対象に臨床症状から線維筋痛症の診断を可能とし、疾患活動性指標として利用可能な診断基準(ACR2011改定基準)、重症度基準(FAS31)を本邦人での検証を実施している。疼痛の定量的指標の確立により、線維筋痛症の慢性疼痛の特性の解明、また、小児線維筋痛症の特性を考慮した診療マニュアルを作成中である。慢性疼痛の伝統医学による治療の実態調査を行った。一つは抑肝散による治療効果の検討を行うとともに、鍼灸治療院に受療する患者の22.3％、慢性疼痛を訴える患者の35.9％が線維筋痛症であることが明らかにされた。
結論
線維筋痛症の病因解明と治療法の確立に関する３年研究の２年度として、現状での診療ガイドラインの改定・発行、病因解明ではモデル動物、ヒトの脳画像解析による中枢神経系の責任領域の同定、治療薬剤による中枢神経系の分子薬理学的解析による責任分子の候補が見えてきており、標的分子の解明により、分子標的治療薬への創薬が期待できる。研究プラットフォームが構築され、臨床データバンク、生体資料バンクを利用した研究が発足した。また、診断基準、類縁疾患との鑑別、病型、診断のバイオマーカーの同定、痛みの客観的指標の確立、伝統医学的治療の位置づけ、および若年性線維筋痛症の本邦小児科医の現状と小児に特化したガイドラインの作成の基盤ができた。
公開日・更新日
公開日
2015-06-30
更新日
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