「痛み」に関する教育と情報提供システムの構築に関する研究

文献情報

文献番号

201230003A

報告書区分

総括

研究課題名

「痛み」に関する教育と情報提供システムの構築に関する研究

課題番号

H23-痛み-一般-004

研究年度

平成24(2012)年度

研究代表者(所属機関)

柴田　政彦(大阪大学　大学院医学系研究科・疼痛医学寄附講座)

研究分担者(所属機関)

和佐　勝史(大阪大学医学科教育センター)
井関　雅子(順天堂大学医学部麻酔科学ペインクリニック講座)
横山　正尚(高知大学教育研究部医療学系医学部門麻酔科学集中治療医学講座)
山下　敏彦(札幌医科大学医学部整形外科学教室)
小山　なつ(滋賀医科大学医学部生理学講座統合生理学)
池本　竜則(愛知医科大学運動療育センター)
中塚　映政(関西医療大学保健医療学部疼痛医学分野)
細井　昌子(九州大学病院心療内科)
宮岡　等(北里大学医学部精神科学)
亀田　秀人(慶応義塾大学医学部リウマチ内科)
今村　佳樹(日本大学歯学部口腔診断学)
大島　秀規(日本大学医学部機能形態学系生体構造医学分野)
平田　幸一(獨協医科大学医学部神経内科)
沖田　実(長崎大学大学院医歯薬学総合研究科医療科学・リハビリテーション科学)
住谷　昌彦(東京大学医学部附属病院医療機器管理部)
長櫓　巧(愛媛大学大学院医学系研究科生体機能管理学分野)
竹下　克志(東京大学大学院医学系研究科整形外科学)
中村　雅也(慶應義塾大学医学部整形外科学)
牛田　享宏(愛知医科大学医学部附属学際的痛みセンター)
井上　玄(北里大学医学部整形外科)
岩田　幸一(日本大学歯学部生理学教室)
矢谷　博文(大阪大学大学院歯学研究科統合機能口腔学)
和嶋　浩一(慶應義塾大学医学部歯科口腔外科学教室)
川真田　樹人(信州大学医学部麻酔科蘇生学講座)
鈴木　勉(星薬科大学薬品毒性学教室)
三木　健司(尼崎中央病院整形外科)

研究区分

厚生労働科学研究費補助金疾病・障害対策研究分野慢性の痛み対策研究

研究開始年度

平成23(2011)年度

研究終了予定年度

平成25(2013)年度

研究費

4,000,000円

研究者交替、所属機関変更

-

研究報告書（概要版）

研究目的

厚生労働省から発表された「今後の慢性の痛み対策についての提言」に記載されているように、慢性の痛みは疾病や外傷に伴って起こる警告信号としての急性の痛みが長期化しているだけではなく、痛み自体が患者の生活や、ひいては人生そのものに影響を与え得る深刻なものである。
平成23年度は、痛みの教育および情報提供のための資材を作成した。平成24年度以降は、
①痛み関連学会の協力を得て、学会の各ホームページ等を利用することによって本コンテンツを紹介するなど、痛みに関する正しい知識の広報に努める。
②NPO痛み医学研究情報センターが主催する市民公開講座、医療者向け慢性の痛みワークショップの開催に協力する。
③医療系企業が企画する慢性の痛み関連の広報活動に資材の提供を行う。
④研究分担者の所属する教育機関においてできた資材を基にした教育を試験的に開始する。痛みの教育を医療機関で実施することの重要性を各医療教育機関に働きかけ、教育者の養成を行う。
⑤文部科学省と連携し、医療教育において痛みの教育を必修項目と位置付け、すべての教育機関で適切に実施できるよう働きかける。
ことなどを目標とした。

研究方法

H24年度は、昨年度から作成を開始した教育コンテンツを完成させ、普及させることである。ダウンロードシステムとしては、大阪大学医学部附属病院中央クオリティマネジメント部が平成21・22・23年度文部科学省特別経費「医療安全能力向上のための効果的教育・トレーニングプログラム開発事業」において構築したシステムを利用した。利用者に氏名、所属、職種、役職、メールアドレス、使用目的などを入力していただき、利用状況をモニターできるものである。H24年8月に一般公開した。また、本システムは利用者へのメールアンケート機能を有し、使用感、修正案などの意見を収集することが可能で、H24年12月にこの機能を利用して、使用状況を調査した。
日本疼痛学会、日本ペインクリニック学会、日本緩和医療学会、日本慢性疼痛学会、日本運動器疼痛学会、日本口腔顔面痛学会、NPO法人いたみ医学研究情報センターのホームページに掲載しダウンロードできるようにした。

結果と考察

H24年7月に痛みの教育コンテンツ初版が完成した。8月6日より一般公開しダウンロード可能となった。以来ダウンロード数は2000件を超え（H25年5月19日現在2044件）、広く使用されている。
H24年12月21日からH25年1月1日までの12日間にダンロードした方を対象にアンケート調査を実施した。アンケート回答者524名で回収率は34%であった。回答者の職種は医師244名（47％）、リハビリ療法士78名（15％）、看護師71名（14％）、薬剤師44名（8％）、基礎医学者39名（8％）、その他43名（8％）であった。医師以外の医療者及び研究者にも痛みに関する教育資材の需要が高いことが分かった。医師の所属診療科・部は麻酔科28％、緩和医療23％、整形外科15％、その他の外科9％、一般内科8％、精神科7％、脳神経外科7％、神経内科7％、リハビリ医4％、心療内科1％、その他20％と痛みに関連する医師の所属は多岐にわたった。使用目的は「自身の学習」69%、「院内教育」47%、「学生講義」38%、「一般の方向けの講演など」17%、「学会及び研究会」10%、「執筆活動」5%、「その他」4%（重複あり）と学生講義以外の目的にも需要があることが分かった。使用状況については、既に講義、講演、研修会、執筆などに使用したという回答が96名あり、公開から5か月弱の間に約100件使用されている実態が明らかになった。作成資材は、質の高い痛みの診療を医療に根付かせるために必要な基本的知識を正確にわかりやすく伝えることを目的としたため、既存の資料の整理にとどまらず内容を吟味するところから作成した。独自のものとしては、痛みと精神心理的側面、痛みとリハビリテーション、痛みの疫学と社会への影響、手術療法の位置づけなどである。

結論

「痛み」に関する教育資材を作成し普及させるシステムを構築し、運用を開始した。アンケート調査の結果から、痛みに対する正しい知識の普及の重要性が広く認識されており、教育や知識の普及の重要性が確認できた。医療者の生涯教育、一般市民への広報に関しては、NPO法人いたみ医学研究情報センターをはじめとする幅広い取り組みを長期的に継続していく必要がある。医師以外の医療系学生に対する教育コンテンツの作成が必要である。