文献情報
文献番号
201224120A
報告書区分
総括
研究課題名
慢性疲労症候群の実態調査と客観的診断法の検証と普及
課題番号
H24-神経・筋-指定-008
研究年度
平成24(2012)年度
研究代表者(所属機関)
倉恒 弘彦(関西福祉科学大学 健康福祉学部)
研究分担者(所属機関)
- 谷畑 健生(厚生労働省国立保健医療科学院健康危機管理部疫学調査分野)
- 福田 早苗(大阪市立大学大学院医学研究科・予防医学・疫学)
- 稲葉 雅章(大阪市立大学大学院医学研究科代謝内分泌病態内科学)
- 野島 順三(山口大学大学院医学系研究科・生体情報検査学・免疫学、血栓・止血学)
- 近藤 一博(東京慈恵会医科大学医学部ウイルス学講座・ウイルス学、分子生物学)
- 伴 信太郎(名古屋大学医学部附属病院・総合診療医学講座・総合診療医学)
- 下村 登規夫(独立行政法人国立病院機構さいがた病院、神経内科学)
- 久保 千春(九州大学大学病院、心療内科学)
- 松本 美富士(藤田保健衛生大学医学部（七栗サナトリウム内科）、内科学、リウマチ学、臨床疫学)
- 山野 嘉久(聖マリアンナ医科大学医学系研究科（難病治療研究センター）)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 障害者対策総合研究
研究開始年度
平成24(2012)年度
研究終了予定年度
平成24(2012)年度
研究費
5,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
本研究ではCFS患者の診療を行っている医療機関を対象にCFS患者における日常生活の問題の程度の実態調査を行うとともに一般地域住民を対象に疫学調査を実施し、CFS患者の有病率や生活における問題点を明らかにする。また、昨年度に発表した疲労の客観的診断方法の検証を行うとともに、CFS臨床診断基準の項目や表現法についても検討し、医師が臨床の現場で活用しやすいCFS診断基準の確立を目指した。
研究方法
日本において慢性疲労を診療・研究している6施設におけるCFS患者の実態調査を実施した。調査項目は性別、年齢、初診年月日、診断年月日、PS評価、身長・体重、発症年齢、診断基準、発症時の感染症の有無、服薬状況、転帰等である。また、疫学調査は一般地域住民2,000名を対象とした。調査内容は、1999年調査内容を含む項目に設定した。具体的には、疲労の有無、その理由、休息による回復の有無、疲労の程度、持続期間、各種の症状、既往歴、喫煙、飲酒、等の生活習慣因子、服薬状況、PS評価、Chalderの疲労尺度、CFSの診断基準に対応した症状項目、うつ病自己評価尺度(CES-D)、FP (Fatigue-related problem) scale、痛みに関する項目、CFSに関する知識等とした。さらに、平成23年度に報告した客観的疲労評価法(身体活動量評価から得られる睡眠時間、身体活動量評価から得られる覚醒時平均活動量、自律神経機能評価のHFパワー値、単純計算課題評価の反応時間メディアン(繰上有)、酸化ストレス評価の抗酸化力検査)についての再検証を実施した。また、平成23年度研究班CFS臨床診断基準の内容についても検討した。
結果と考察
CFS患者の実態調査：CFS患者の実態としては、家族との同居例が70％、子どもはなしが、70％、有業者割合は40%であるが、そのうちには短時間や非正規、アルバイト、在宅労働なども含まれることから、正規労働者として勤務している例は更に少ない。どの程度の日常生活ができているのかを表しているPSについては、医師評価と自己評価の中央値は変わらなかったが、完全に一致することはなく、自己と医師の評価には乖離がある事例も認められた。CFS罹患後最も悪かった時の中央値は6、現在は5であり、最悪時よりは現在は少し改善していた。PS2以下まで改善して休むことなく学校や会社に通うことができているものも、医師の判断では7.5％、自己申告では20％認められた。しかし、極めて多くの患者は社会復帰ができるような回復はみられておらず、PS7以上の状態が続いており、最低限の国民生活を営むためには社会的な支援が必要であると思われる患者も1/4近く認められた。初診後のPSの変化でみてみても、良好化、変化なしがそれぞれ半数ずつで、CFSに対する治療を受けていても回復がみられない患者が半数近く存在することも明らかとなった。
客観的検査の再検証：CFS患者の陽性率(感度)に関してはa)総睡眠時間、c)自律神経のHFパワー値、d)単純計算課題の繰上有の反応時間メディアンは昨年とほぼ同様であり、b)平均活動量に関しては18.8%上昇しており、ほぼ妥当な結果であった。e)抗酸化力BAP の感度に関しては、昨年と比較すると22.6%低下していたが、この原因としては今回の調査においてはCFS症例の重症度が関係している可能性がある。実際、表3に示す重症度別の解析では、中等度群は45.9％が陽性であるのに対し、重症群は66.7％が陽性であった。PS評価を組み合わせることにより、精度が向上することが明らかである。また、PS評価との組み合わせにより、CFSと判定されるCFも減少することも判明した。この結果は、特に初診時に、医師の診断の補助として、このような客観評価が有効であることを裏付けている。
疫学調査：CFSの有病率は1999年度調査では0.3％(8/3,015)であったが、今回の調査では旧厚生省CFS診断基準を用いた場合はCFSと診断される可能性があるものが0.2％(2/1,149)、平成23年度研究班CFS臨床診断基準を用いた場合は0.1％(1/1,149)で、一般地域住民の中に原因不明の慢性的な疲労で日常生活、社会生活に支障をきたしているものが少なからず存在していることが明らかになった。平成23年度研究班CFS臨床診断基準については、臨床医が診療現場で用いることのできるように一部を変更し、診断基準をわかりやすいように表としてまとめた。
客観的検査の再検証：CFS患者の陽性率(感度)に関してはa)総睡眠時間、c)自律神経のHFパワー値、d)単純計算課題の繰上有の反応時間メディアンは昨年とほぼ同様であり、b)平均活動量に関しては18.8%上昇しており、ほぼ妥当な結果であった。e)抗酸化力BAP の感度に関しては、昨年と比較すると22.6%低下していたが、この原因としては今回の調査においてはCFS症例の重症度が関係している可能性がある。実際、表3に示す重症度別の解析では、中等度群は45.9％が陽性であるのに対し、重症群は66.7％が陽性であった。PS評価を組み合わせることにより、精度が向上することが明らかである。また、PS評価との組み合わせにより、CFSと判定されるCFも減少することも判明した。この結果は、特に初診時に、医師の診断の補助として、このような客観評価が有効であることを裏付けている。
疫学調査：CFSの有病率は1999年度調査では0.3％(8/3,015)であったが、今回の調査では旧厚生省CFS診断基準を用いた場合はCFSと診断される可能性があるものが0.2％(2/1,149)、平成23年度研究班CFS臨床診断基準を用いた場合は0.1％(1/1,149)で、一般地域住民の中に原因不明の慢性的な疲労で日常生活、社会生活に支障をきたしているものが少なからず存在していることが明らかになった。平成23年度研究班CFS臨床診断基準については、臨床医が診療現場で用いることのできるように一部を変更し、診断基準をわかりやすいように表としてまとめた。
結論
慢性的な疲労病態を評価する客観的な評価法を検証するとともに、医療機関に慢性疲労を訴える患者が受診した場合に、診断の手引きとなるCFS診断基準を検討し、更に精度の高いものとして改良した。また、CFS患者の実態や一般集団におけるCFS有病率などを明らかにした。
公開日・更新日
公開日
2015-06-03
更新日
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