文献情報
文献番号
201224019A
報告書区分
総括
研究課題名
在宅重度障害者に対する医療的ケアにおける支援の在り方に関する研究
課題番号
H23-身体・知的-一般-009
研究年度
平成24(2012)年度
研究代表者(所属機関)
星 孝(新潟医療福祉大学 医療技術学部)
研究分担者(所属機関)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 障害者対策総合研究
研究開始年度
平成23(2011)年度
研究終了予定年度
平成24(2012)年度
研究費
1,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
本研究は、一定の条件で理学療法士・作業療法士・言語聴覚士（以下療法士）らが実施可能となった気管吸引を、安全かつ適切に広く在宅医療に普及させるため卒前教育がどのような役割を担い活用できるかを検討すること、かつ在宅療法士における吸引行為の課題を明らかにし、療法士の標準的支援技術を向上させる基礎的知見の提供を行う。
研究方法
24年度ではWEB上アンケート方法を用いて、研究者所属学会に登録されている訪問看護事業所868施設の在宅訪問業務に従事する療法士を対象に調査を行った。調査項目として、在宅訪問業務に従事する療法士の 1）ガイドラインの認知および利用率、要望について 2）吸引処置の教育について 3）卒前教育における教育の範疇の意識度等について 4）吸引処置の現況として実施している吸引処置、実施の有無、実施数、実施対象数、実施時のトラブルについて調査した。
（倫理面への配慮）
本調査において、質問用紙の記入は無記名で行い組織名が特定されることはない。また研究目的、研究方法、研究内容、組織情報の保護、研究成果の公表、研究協力の任意性、研究終了後の対応についての説明を書面で行い、送付された調査表の研究者への返信帰着をもって同意とした。なお大学倫理委員会の承認を得た。また収集したデータ及びそこから知り得た情報は研究目的のみに用い，他者に漏洩することはない．データ分析と研究結果の公表では個人を特定できないように使用する．研究終了後、調査表などの紙媒体はシュレッダにかけ破棄するとした。
（倫理面への配慮）
本調査において、質問用紙の記入は無記名で行い組織名が特定されることはない。また研究目的、研究方法、研究内容、組織情報の保護、研究成果の公表、研究協力の任意性、研究終了後の対応についての説明を書面で行い、送付された調査表の研究者への返信帰着をもって同意とした。なお大学倫理委員会の承認を得た。また収集したデータ及びそこから知り得た情報は研究目的のみに用い，他者に漏洩することはない．データ分析と研究結果の公表では個人を特定できないように使用する．研究終了後、調査表などの紙媒体はシュレッダにかけ破棄するとした。
結果と考察
在宅訪問業務に従事する療法士に対する調査は265回答を得た。内訳は理学療法士250、作業療法士12、言語聴覚士3であった。1）日本呼吸療法医学会の策定したガイドラインの認知度は41.1％が知っている。利用度は10.2％が利用していると回答した。2）勤務先での吸引教育機会があるとしたものは48.7％。3）在宅訪問業務に既に従事する側からの吸引教育の開始時期は、卒前から始めるべきとしたものが63.0％。また吸引教育の学生到達度に関して、アセスメントの必要性を理解しているレベル46.1％、アセスメントの実施が出来るに近づいているレベル39.5％、紹介や認知レベル14.4％。実技に関する到達度は、模擬実習で1度以上スムーズに実施できるレベル53.9％、模擬実習での経験レベル39.5％、実務として実施できると教員が判断できるレベル21.0％。4）吸引処置の現況として、勤務組織で吸引処置を行っていないが35.1％、実施している場合は口腔内と鼻腔および気管吸引が最も多く32.8％、次いで口腔内と鼻腔吸引が13.6％。療法士個人の吸引実施においては、実施経験無いが38.5％、現場では無いが22.3％、実施したことがあるは27.5％、普段から実施しているが11.7％。平均的7日間（実働）での吸引実施対象者は1人が53.8％、2人が24.0％、吸引実施数は1回が32.7％、2回が24.0％、3回が9.6％。また吸引実施時のトラブルとして最も多かったのは、清潔不潔の手技を守れない37.7％。さらに平均的1ヶ月でのインシデントレポートの提出に及んだものは2件、アクシデントレポートに及んだものは0件であった。
在宅向けの吸引ガイドラインは現在無い。ガイドライン策定委員会においても全ての範囲の対応では無く、医療現場で使用し多くの職種が対応できるものとしての構成を行ったとしている。今回の研究結果から在宅の多様な場面が認識できた。医療現場と比較してガイドラインとして規準をまとめることは非常に難しく、手法や手順の統一の是非も大きな検討課題と考えられる。よって現行のガイドラインに準じ在宅個々の状況に合わせた利用を行うことの利点が大きいと考え、その際は在宅では現行ガイドラインを基本と位置させるに留める方針を吸引実施者に発信することは重要である。しかしこの場合、吸引実施者の教育が極めて重要な課題となり、今回の報告は有用な資料であると考える。
在宅向けの吸引ガイドラインは現在無い。ガイドライン策定委員会においても全ての範囲の対応では無く、医療現場で使用し多くの職種が対応できるものとしての構成を行ったとしている。今回の研究結果から在宅の多様な場面が認識できた。医療現場と比較してガイドラインとして規準をまとめることは非常に難しく、手法や手順の統一の是非も大きな検討課題と考えられる。よって現行のガイドラインに準じ在宅個々の状況に合わせた利用を行うことの利点が大きいと考え、その際は在宅では現行ガイドラインを基本と位置させるに留める方針を吸引実施者に発信することは重要である。しかしこの場合、吸引実施者の教育が極めて重要な課題となり、今回の報告は有用な資料であると考える。
結論
1)本研究は、リハビリテーション関係職種が行う喀痰などの吸引「医政発0430第1号」に貢献する内容である。
2)在宅訪問業務を実施する事業所の吸引処置の現状を明らかにした。
3)在宅における吸引ガイドラインの策定は、必要性の可否について十分に検討されるべきであることを示した。
4)在宅訪問業務における吸引実施者の教育が極めて重要な課題であり、今回の報告は有用な資料となる。
5) 本調査結果が、卒前および在宅訪問業務に従事する療法士の吸引教育における標準化達成度の検討材料として参考活用される可能性があると考える。
2)在宅訪問業務を実施する事業所の吸引処置の現状を明らかにした。
3)在宅における吸引ガイドラインの策定は、必要性の可否について十分に検討されるべきであることを示した。
4)在宅訪問業務における吸引実施者の教育が極めて重要な課題であり、今回の報告は有用な資料となる。
5) 本調査結果が、卒前および在宅訪問業務に従事する療法士の吸引教育における標準化達成度の検討材料として参考活用される可能性があると考える。
公開日・更新日
公開日
2013-06-04
更新日
-