慢性腎臓病（CKD）に関する普及啓発のあり方に関する研究

文献情報

• 文献番号: 201223002A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 慢性腎臓病（CKD）に関する普及啓発のあり方に関する研究
• 課題番号: H22-腎疾患-一般-002
• 研究年度: 平成24(2012)年度
• 研究代表者(所属機関): 秋澤 忠男(昭和大学 医学部内科学講座腎臓内科学部門)

研究分担者(所属機関)

• 旭　浩一(福島県立医科大学医学部　慢性腎臓病（CKD）病態治療学講座)
• 安藤　康宏(自治医科大学　腎臓内科部門透析部)
• 上村　治(あいち小児保健医療総合ｾﾝﾀｰ腎臓科　小児腎臓病学)
• 北村　健一郎(浜松医科大学医学部附属病院　腎臓内科)
• 藤垣　嘉秀(熊本大学大学院生命科学研究部　腎臓内科学分野腎臓内科)
• 宮崎　真理子(東北大学大学院医学系研究科　腎・高血圧・内分泌分野)
• 前島　洋平(岡山大学大学院医歯薬総合研究科　CKD・CVD地域連携・心腎血管病態解析学)
• 鶴屋　和彦(九州大学大学院　包括的腎不全治療学)
• 安田　宜成(名古屋大学大学院　CKD地域連携システム寄附講座)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 難治性疾患等克服研究（腎疾患対策研究）
• 研究開始年度: 平成22(2010)年度
• 研究終了予定年度: 平成24(2012)年度
• 研究費: 2,100,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

本研究は慢性腎臓病（CKD）の認知度を効率的に高める普及啓発手段の策定と推進を目的とする。世界中で透析患者数は増加の一途を辿っているが、CKDは透析や腎移植治療を要する末期腎不全患者の予備群であり、さらに心血管疾患（CVD）のハイリスク集団として、その対策が喫緊の課題である。本研究の成果によりCKDの早期発見、早期治療が可能となり、CKD患者の予後を向上し、透析や腎移植治療を要する末期腎不全への進展やCVD発症を抑制し、国民の健康増進ならびに医療費抑制効果をもたらすものと期待される。

研究方法

本研究では1.行政や医師会などとの協力、2.ホームページ（HP）や都道府県市区郡町村報などの既存広報手段の活用、3.CKD講演会を通じたCKD医療に携わる人材の育成、4.CKD診療連携マニュアルやパンフレットなどCKD普及啓発ツールの開発、により既存のシステムや人的資源を効率的に活用することで、費用対効果に優れたCKD普及啓発を10都県を核に推進する。

結果と考察

研究では10都県にまたがる研究体制を組織し、CKD普及啓発、そのツール開発、CKD認知度調査等に取り組んだ。本年度はCKD啓発リーフレット、ポスターを作成し、各1万部、500部を47都道府県庁、医師会、腎臓専門医に頒布した。平成22年度に作成した成人のCKD診療連携マニュアルをCKD診療ガイド2012改訂にあわせて修正した。小児CKD患者の診療連携マニュアルを作成した。これらのCKD啓発、診療連携資材は、日本慢性腎臓病対策協議会のホームページでダウンロードが可能であり、平成24年度は約1500の地域で活用され、各ツールとも90%以上の満足度であった。新たなCKD啓発にも取り組み、県庁舎などで懸垂幕を９県１４か所で掲示し、新聞報道などを獲得した。さらにCKD動画研究会との協力のもと、YouTube動画６本を作成しにより健康意識の低い若年層へのCKD啓発を行った。岡山県、愛知県の特定健診受診者4,247名におけるCKD認知度は14%でありCKD講演会における48～65.1%に比べて低いことを明らかにした。さらに街頭でCKD認知度を調査では約4%であった。愛知県ではCKD啓発リーフレットを用いた認知度改善効果を前向きに研究した。

結論

本研究によりCKD認知度を効率的に高める普及啓発手段が開発されたが、継続してCKD認知度を向上させる取り組みが必要である。

公開日・更新日

• 公開日: 2013-05-31
• 更新日: -

文献情報

• 文献番号: 201223002B
• 報告書区分: 総合
• 研究課題名: 慢性腎臓病（CKD）に関する普及啓発のあり方に関する研究
• 課題番号: H22-腎疾患-一般-002
• 研究年度: 平成24(2012)年度
• 研究代表者(所属機関): 秋澤 忠男(昭和大学 医学部内科学講座腎臓内科学部門)

研究分担者(所属機関)

• 旭　浩一(福島県立医科大学医学部　慢性腎臓病（CKD）病態治療学講座)
• 安藤　康宏(自治医科大学　腎臓内科部門・ 透析部)
• 上村　治(あいち小児保健医療総合ｾﾝﾀｰ　腎臓科・小児腎臓病学)
• 北村　健一郎(熊本大学大学院生命科学研究部　腎臓内科学分野・腎臓内科)
• 藤垣　嘉秀(浜松医科大学医学部附属病院　腎臓内科)
• 宮崎　真理子(東北大学大学院医学系研究科　腎・高血圧・内分泌分野)
• 前島　洋平(岡山大学大学院医歯薬総合研究科　CKD・CVD地域連携・心腎血管病態解析学)
• 鶴屋　和彦(九州大学大学院　包括的腎不全治療学)
• 安田　宜成(名古屋大学大学院　CKD地域連携システム寄附講座)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 難治性疾患等克服研究（腎疾患対策研究）
• 研究開始年度: 平成22(2010)年度
• 研究終了予定年度: 平成24(2012)年度
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

本研究は慢性腎臓病（CKD）の認知度を効率的に高める普及啓発手段の策定と推進を目的とする。世界中で透析患者数は増加の一途を辿っているが、CKDは透析や腎移植治療を要する末期腎不全患者の予備群であり、さらに心血管疾患（CVD）のハイリスク集団として、その対策が喫緊の課題である。本研究の成果によりCKDの早期発見、早期治療が可能となり、CKD患者の予後を向上し、透析や腎移植治療を要する末期腎不全への進展やCVD発症を抑制し、国民の健康増進ならびに医療費抑制効果をもたらすものと期待される。

研究方法

本研究では1.行政や医師会などとの協力、2.ホームページ（HP）や都道府県市区郡町村報などの既存広報手段の活用、3.CKD講演会を通じたCKD医療に携わる人材の育成、4.CKD診療連携マニュアルやパンフレットなどCKD普及啓発ツールの開発、により既存のシステムや人的資源を効率的に活用することで、費用対効果に優れたCKD普及啓発を10都県を核に推進する。

結果と考察

本研究では10都県にまたがる研究体制を組織し、3年間でCKD普及啓発、そのツール開発、CKD認知度調査等に取り組んだ。CKD啓発リーフレット、ポスターを作成し47都道府県庁、医師会、腎臓専門医に頒布した。成人のCKD診療連携マニュアルを作成し、CKD診療ガイド2012改訂にあわせて修正した。小児CKD患者の診療連携マニュアルを作成した。これらのCKD啓発、診療連携資材は、日本慢性腎臓病対策協議会のホームページでダウンロードが可能であり、本研究終了後も継続して活用できる。啓発資材の活用度をホームページで調査し、各ツールとも90%以上の満足度であった。新たなCKD啓発にも取り組み、県庁舎などで懸垂幕掲示し、YouTube動画により健康意識の低い若年層へのCKD啓発を行った。全国各地でCKD講演会、特定健診受診者、街頭でCKD認知度を調査し、各々60%、12%、4%であった。さらにCKD啓発リーフレットを用いた認知度改善効果を前向きに研究している。

結論

本研究によりCKD認知度を効率的に高める普及啓発手段が開発されたが、継続してCKD認知度を向上させる取り組みが必要である。

公開日・更新日

• 公開日: 2013-05-31
• 更新日: -

行政効果報告

• 文献番号: 201223002C

成果

• 専門的・学術的観点からの成果: CKDの認知度について、検診実施時に調査を行い、認知度はCKDの進行が軽度であるほど低値で、進行したCKDでも50%にとどまることを明らかにした。
• 臨床的観点からの成果: こうした調査結果から、今後のともにCKDの普及啓発活動が必要であり、今後の取り組みの重要性が明らかになった。
• ガイドライン等の開発: 特になし
• その他行政的観点からの成果: 特になし
• その他のインパクト: 特になし

発表件数

• 原著論文（和文）: 0件
• 原著論文（英文等）: 0件
• その他論文(和文): 0件
• その他論文(英文等): 0件
• 学会発表(国内学会): 1件 ; 人間ドック受診者における CKD認知率と自覚率 2018年日本腎臓学会
• 学会発表(国際学会等): 1件 ; Low awareness and comprehension of chronic kidney disease among Japanese health-check subjects
• その他成果(特許の出願): 0件
• その他成果(特許の取得): 0件
• その他成果(施策への反映): 0件
• その他成果(普及・啓発活動): 0件

公開日・更新日

• 公開日: 2017-05-30
• 更新日: -

収支報告書

• 文献番号: 201223002Z