特定健診・保健指導におけるメタボリックシンドロームの診断・管理のエビデンス創出に関する横断・縦断研究

文献情報

文献番号
201222013A
報告書区分
総括
研究課題名
特定健診・保健指導におけるメタボリックシンドロームの診断・管理のエビデンス創出に関する横断・縦断研究
課題番号
H22-循環器等(生習)-一般-005
研究年度
平成24(2012)年度
研究代表者(所属機関)
門脇 孝(東京大学医学部附属病院 糖尿病・代謝内科 )
研究分担者(所属機関)
  • 島本 和明(札幌医科大学)
  • 清原 裕(九州大学大学院医学研究院環境医学分野)
  • 大門 真(山形大学医学部第三内科)
  • 中尾 一和(京都大学大学院医学系研究科臨床病態医科学)
  • 伊藤千賀子(医療法人グランドタワーメディカルコート)
  • 磯 博康(大阪大学大学院医学系研究科社会環境医学講座)
  • 伊藤 貞嘉(東北大学大学院医学系研究科内科病態学講座)
  • 武城 英明(千葉大学大学院医学研究院臨床遺伝子応用医学)
  • 野田 光彦(国立国際医療研究センター病院 糖尿病・代謝症候群診療部)
  • 原 一雄(東京大学医学部附属病院統合的分子代謝疾患科学講座)
  • 岡村 智教(慶應義塾大学医学部 衛生学公衆衛生学)
  • 宮本 恵宏(国立循環器病研究センター)
  • 北村 明彦(大阪がん循環器病予防センター )
  • 島袋 充生(徳島大学大学院 ヘルスバイオサイエンス研究部心臓血管病態医学分野)
  • 中川 秀昭(金沢医科大学医学部公衆衛生学教室)
  • 斉藤 功(愛媛大学大学院医学系研究科公衆衛生・健康医学分野)
  • 山田 美智子(公益財団法人放射線影響研究所・臨床研究部)
  • 高本 偉碩(東京大学医学部附属病院糖尿病・代謝内科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
研究開始年度
平成22(2010)年度
研究終了予定年度
平成26(2014)年度
研究費
17,640,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
心血管疾患の高リスク者のスクリーニングという観点から,メタボリックシンドロームの診断基準の検討と特定健診・特定保健指導の最適化に必要なエビデンスを創出する.
研究方法
北海道端野・壮瞥町,山形県舟形町,福岡県久山町,京都職域(MONKS),広島健診受診者集団,茨城県筑西市協和地区,大阪府八尾市南高安地区,大阪府吹田市,沖縄県豊見城市検診集団,富山職域,愛媛県大洲市,広島県地域コホートの計12コホートが参加し,全国規模の調査・解析を行った.
結果と考察
(1)ウエスト周囲長(中点レベル)と我が国で使用されているウエスト周囲長(臍レベル)の対応関係は中点レベル(cm)→臍レベル(cm)の順に,男性では75→76.5,80→81.1,85→85.7,90→90.3,女性では75→79.7,80→84.1,85→88.5,90→92.8であった.従って,特に女性では,海外のウエスト周囲長の基準値を我が国に置き換えて解釈する際には,無視できない差異が存在するものと考えられた.
(2)ウエスト周囲長とメタボリックシンドロームのリスクファクター(血糖高値・脂質異常・血圧高値)の関連をみると,ウエスト周囲長の増加に伴い,メタボリックシンドロームの平均リスクファクター数・リスクファクター集積者の割合は増加した.平均リスクファクター数が1を超えるウエスト周囲長(臍レベル)のカテゴリーは,男性では80-85cmから,女性では90-95cmからで,男女差が認められた.
(3)臍レベルならびに中点レベルで測定したウエスト周囲長が増加するに伴い,メタボリックシンドロームのリスクファクターの2つ以上が集積するオッズ比は単調に上昇していた.リスクファクター集積(2つ以上)を予測するウエスト周囲長に関して検討すると,ROC曲線解析で感度と特異度の和を最大にするウエスト周囲長は, 臍レベルでは男性85-87cm,女性81-83cmであったが,中点レベルでは男性83-86cm,女性77-80cmと算出された. 特に女性では,ウエスト周囲長の測定位置によってその度数分布が変化し,ROC曲線解析の結果に影響を及ぼす可能性があることに留意する必要があると考えられた.
結論
メタボリックシンドロームにおけるウエスト周囲長の基準値に関しては,基準値をどのような観点から定めるのかというコンセプトに加えて,特に女性の場合には測定位置の差異を考慮する必要がある.本研究班のデータを用いて,海外(アジア地域)の診断基準のコンセプトならびにウエスト周囲長の測定位置に従って解析した場合,得られたウエスト周囲長の基準値は海外で提唱されているものと合致した.

公開日・更新日

公開日
2013-05-29
更新日
-

研究報告書(PDF)

収支報告書

文献番号
201222013Z