文献情報
文献番号
201222003A
報告書区分
総括
研究課題名
中核都市型医療圏における急性心筋梗塞診療救急体制の実態調査:宮城心筋梗塞対策協議会ネットワークの活用
課題番号
H22-心筋-一般-004
研究年度
平成24(2012)年度
研究代表者(所属機関)
安田 聡(独立行政法人国立循環器病研究センター 心臓血管内科)
研究分担者(所属機関)
- 宮本 恵宏(独立行政法人国立循環器病研究センター 予防健診部・予防医学、疫学情報部)
- 伊藤 健太(東北大学大学院 医学系研究科循環器先端医療開発学)
- 高橋 潤(東北大学大学院 医学系研究科循環器内科学)
- 伊藤 愛剛(東北大学大学院 医学系研究科循環器内科学)
- 西村 邦宏(独立行政法人国立循環器病研究センター 予防医学・疫学情報部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
研究開始年度
平成22(2010)年度
研究終了予定年度
平成24(2012)年度
研究費
10,400,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
宮城心筋梗塞研究会データベースを活用して急性心筋梗塞症の診療・救急体制に関する実態調査を行い、その問題点を明らかにすること。
研究方法
宮城県の主要循環器診療施設が参加し(現在43施設)県下の急性心筋梗塞症例のほぼ全例を連結不可能匿名化の上30年にわたり前向き登録したデータベース(1979年から2008年までに総計22,551症例, 男16,238/女6,313)を用いて検証する。
(倫理面への配慮)患者の機密保護に十分配慮する。即ち個人情報はすべて匿名化し個人が特定されることがないよう格別の配慮を要する。
(倫理面への配慮)患者の機密保護に十分配慮する。即ち個人情報はすべて匿名化し個人が特定されることがないよう格別の配慮を要する。
結果と考察
≪結果≫Primary PCI未施行群は施行群に比べ院内死亡率は有意に高率であった(19.4% vs6.6%, P<0.01)であった。この結果をふまえ多変量解析(ロジスティック回帰)を行いPCI未施行に相関する因子を検討した。高齢、女性、AMI再発例、来院時の救急車利用がPCI未施行と有意な相関を示した。また、AMI発症から入院までに時間を要するほどPCI未施行率は有意に増加した。2011年3月11日には東日本大震災があり震災直後2か月間を、過去3年間の同時期のデータと比較した。1)AMI発症から病院到着までの時間が短縮した。2) Primary PCI施行率が増加した。3) 院内死亡率が減少した。4)発症から2時間以内に搬送された症例では、前壁梗塞の割合が高率であったにもかかわらず、PCI施行率が通年以上に増加し心不全合併が減少した。5) 沿岸部と内陸部との違いも認められなかった。
≪考察≫AMIの院内死亡率改善に対するPCIの役割は大きい。その制限因子の一つが時間(発症から入院までに要した時間)であることが今回の検討で明らかであった。患者自身の遅れ(症状出現から患者が認識して救急要請するまで)が大きな要因であると考えられるが、東日本大震災後のデータは示唆を与えるものである。すなわち、震災後数か月にわたりAMI発症後の来院までの時間が短縮、特に2時間以内に来院する症例が増えるとともに、primary PCIの施行率が上昇した。解釈の一つとして震災後心理的不安から、我慢はせずにまずは病院受診という意識が高まった可能性が考えらえた。今後更なる検討が必要であるが、早期来院に関して啓発活動の余地があることが示唆された。
≪考察≫AMIの院内死亡率改善に対するPCIの役割は大きい。その制限因子の一つが時間(発症から入院までに要した時間)であることが今回の検討で明らかであった。患者自身の遅れ(症状出現から患者が認識して救急要請するまで)が大きな要因であると考えられるが、東日本大震災後のデータは示唆を与えるものである。すなわち、震災後数か月にわたりAMI発症後の来院までの時間が短縮、特に2時間以内に来院する症例が増えるとともに、primary PCIの施行率が上昇した。解釈の一つとして震災後心理的不安から、我慢はせずにまずは病院受診という意識が高まった可能性が考えらえた。今後更なる検討が必要であるが、早期来院に関して啓発活動の余地があることが示唆された。
結論
高齢、女性、再発、来院時に救急車を利用していないこと、発症から来院までの時間の遅れが、急性心筋梗塞患者におけるPrimary PCIの未施行に関係する因子であった。来院までの遅れ(患者自身の遅れ)は、高齢女性において顕著であり、特にこれらのハイリスク群に対する啓発活動の重要性が示唆された。
公開日・更新日
公開日
2013-06-03
更新日
-