乳癌患者における妊孕性保持支援のための治療選択および患者支援プログラム・関係ガイドライン策定の開発

文献情報

文献番号
201220078A
報告書区分
総括
研究課題名
乳癌患者における妊孕性保持支援のための治療選択および患者支援プログラム・関係ガイドライン策定の開発
課題番号
H24-3次がん-一般-010
研究年度
平成24(2012)年度
研究代表者(所属機関)
清水 千佳子(独立行政法人 国立がん研究センター 中央病院 乳腺・腫瘍内科)
研究分担者(所属機関)
  • 大野 真司(国立病院機構 九州がんセンター 臨床研究センター)
  • 坂東 裕子(筑波大学大学院 人間総合科学研究科)
  • 加藤 友康(独立行政法人 国立がん研究センター 中央病院 婦人腫瘍科)
  • 鈴木 直(聖マリアンナ医科大学)
  • 浅田 義正(医療法人 浅田レディースクリニック)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 第3次対がん総合戦略研究
研究開始年度
平成24(2012)年度
研究終了予定年度
平成24(2012)年度
研究費
7,652,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
乳癌治療医と生殖医療医との連携システムの構築は緊喫の課題であり、本研究では、乳癌治療医と生殖医療医の正式な協力関係の樹立を目指す。乳癌治療医と生殖医療医の協働の礎となる乳癌患者の妊孕性保持に関する指針の策定、リアルタイムでのコンサルテーション・システムの作成、妊孕性保持を希望した若年乳癌患者の乳癌の予後・生殖に関するアウトカムを評価するためのデータベース(DB)の構築を目的とする。
研究方法
乳癌治療医、婦人科医、生殖医療医により「乳癌患者の妊孕性保持に関するガイドライン」を検討し、リアルタイムでのコンサルテーション・紹介システムのモデルを構築する。
①乳癌患者の妊孕性保持に関するガイドラインを作成
②乳癌患者の生殖医療に関するリアルタイム・コンサルテーション・システムのモデル作成
結果と考察
乳癌治療医、婦人科医・生殖医療医により国内外の乳癌患者の妊孕性保持に関するガイドラインを検討し、本邦におけるガイドラインの基本構成およびガイドラインで取り上げるべきクリニカルクエスチョンを検討した。また、リアルタイムでのコンサルテーション・紹介システムを円滑に行えるよう、患者に対する情報提供ツールとして作成した小冊子に関して、乳癌治療医、生殖医療医を対象に、冊子内容の妥当性評価のための調査を行った。
結論
本研究により妊孕性保持に関するガイドライン案の作成、患者さん向け冊子の実地臨床での試用をすすめた。今後はデータベース構築に向けてのパイロット研究を行う。

公開日・更新日

公開日
2013-07-25
更新日
-

研究報告書(PDF)

行政効果報告

文献番号
201220078C

成果

専門的・学術的観点からの成果
乳癌患者の妊娠・出産に関するクリニカルクエスチョンが整理された。今後のエビデンスの検討により、本領域において検討されるべき学術的課題が明らかになると考えられる。
臨床的観点からの成果
ガイドライン案や患者用冊子の作成を通じた乳癌治療医と生殖医療医の直接の対話により、お互いの考え方や立場についての理解を深めることができた。医療者の評価では、患者用冊子は、患者と医療者にとって有用なものとなることが示唆された。
ガイドライン等の開発
本研究の研究成果(診療ガイドライン)を、「乳がん患者の妊娠出産と生殖医療に関する診療の手引き」(2014年9月1日金原出版、東京)として刊行した。 日本癌治療学会では、小児思春期,若年がん患者の妊孕性温存に関するガイドラインの作成が予定されている。
その他行政的観点からの成果
厚生労働科学研究費補助金(がん対策推進総合研究)研究事業「小児・若年がん長期生存者に対す妊孕性のエビデンスと生殖医療ネットワーク構築に関する研究」「総合的な思春期・若年成人(AYA)世代のがん対策のあり方に関する研究」など、乳がん以外のがん領域も含むAYA世代がん患者の妊孕性の問題へのがん政策研究としての取り組みが進んだ。
その他のインパクト
2013年11月2日放送 NHK総合 ナビゲーション「がんになっても子どもがほしい」
2013年11月3日放送 NHK総合 ニュース7
2013年2月25日放送 NHK総合 クローズアップ現代「がんになっても子供が欲しい」
2012年11月3日 NPO法人 日本がん・生殖医療研究会設立 

発表件数

原著論文(和文)
1件
原著論文(英文等)
0件
その他論文(和文)
0件
その他論文(英文等)
0件
学会発表(国内学会)
9件
学会発表(国際学会等)
4件
その他成果(特許の出願)
0件
その他成果(特許の取得)
0件
その他成果(施策への反映)
0件
その他成果(普及・啓発活動)
4件
NHK総合テレビ放送(11/2・11/3・2/25) NPO法人 日本がん・生殖医療研究会設立

特許

主な原著論文20編(論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る)

公開日・更新日

公開日
2015-04-28
更新日
2016-07-06

収支報告書

文献番号
201220078Z