国民に役立つ情報提供のためのがん情報データベースや医療機関データベースの質の向上に関する研究

文献情報

文献番号

201220037A

報告書区分

総括

研究課題名

国民に役立つ情報提供のためのがん情報データベースや医療機関データベースの質の向上に関する研究

課題番号

H22-3次がん-一般-039

研究年度

平成24(2012)年度

研究代表者(所属機関)

若尾　文彦(独立行政法人国立がん研究センター　がん対策情報センター)

研究分担者(所属機関)

飯塚　悦功(東京大学大学院工学系研究科)
石川　ベンジャミン　光一(独立行政法人国立がん研究センター　がん対策情報センター)
小山　博史(東京大学大学院医学系研究科)
柴田　大朗(独立行政法人国立がん研究センター　多施設臨床試験支援センター)
河村　進(独立行政法人国立病院機構　四国がんセンター)
水流　聡子(東京大学大学院工学系研究科)
平田　公一(札幌医科大学外科学第一講座)
福井　次矢(財団法人聖路加国際病院)
松山　琴音(先端医療振興財団　臨床研究情報センター)
山口　直人(東京女子医科大学医学部衛生学公衆衛生学第二講座)
加藤　裕久(昭和大学薬学部薬物療法学講座医薬情報解析部門)

研究区分

厚生労働科学研究費補助金疾病・障害対策研究分野第３次対がん総合戦略研究

研究開始年度

平成22(2010)年度

研究終了予定年度

平成25(2013)年度

研究費

50,000,000円

研究者交替、所属機関変更

-

研究報告書（概要版）

研究目的

がん情報テータベースや医療機関テータベースの質を向上させることにより、患者・家族・国民にがんに関する正しい情報と共に、がん診療を実施しているがん診療連携拠点病院等の情報を伝え、国民が、がんに関する正しい知識を持ち、安心して医療を受けることを支援すると同時に、医療者に対して正しい情報を伝え、科学的根拠に基づく医療を普及させることを目的とする。

研究方法

「がん診療ガイドライン作成・公開体制に関する協議会」を研究的に立ち上げ、組織連携の推進、在り方について協議を行なった。
各臓器別WGで基本となるパスを検討・作成し、関連施設で評価を行った。作成された基本パスに基づいた患者向け解説を作成した。
放送用番組に近い７本の動画コンテンツを作成し、利用状況について分析した。国内3臨床試験登録システムから新たに登録されたがん領域の試験を抽出し、累積4551試験に関して情報提供を行った。拠点病院現況報告書のデータを元に、拠点病院データベースを作成した。がん医療の診療プロセスの検討に基づき、望ましい診療プロセスを病院として、提供する体制の整備状況についてのアンケートとして、地域がん拠点病院用簡易版（29問）、都道府県拠点病院用フルバージョン（135問）を作成し、地域拠点69施設、都道府県拠点12施設からの回答を得た。

結果と考察

エビデンスデータベースシステムについて、他の情報提供サイトで公開されている情報の更新状況について照査し、もっとも正確に更新情報を掲載していることを確認した。データの更新体制を整備した上で、本システムを広く周知することで、わが国のがん診療ガイドラインのポータルサイトとして、ガイドライン検索のワンストップサービスを提供することが可能となると考える。
がん診療の基本パスの作成を進め、７種の基本パスを新たに公開した。作成した動画番組コンテンツをもとにしたヒューリスティック分析を医療者で行ったところエージェントによる解説について冷たい印象を与えているとの感想があったが動画コンテンツの作成の簡易性については有用性が指摘された。文字の判読性や読み上げ音声を改良することで簡易的に医療専門家が動画を用いた番組コンテンツを作成し、既存のがん情報提供を補填する手法としての可能性を示すことができた.
臨床試験データベースについて、新インターフェースとして、がん種、都道府県、試験の進捗状況から該当する臨床試験を検索することができる「臨床試験を探す」を開発し、がん診療連携拠点病院相談支援センター向けに公開を行った。医療機関データベースについて、がん種別の情報を充実させた新ページを作成し公開するとともに、新たな検索機能として、専門医療職を検索する機能を新規開発し実装した。さらに、リンパ浮腫外来がある医療機関について、全国の関連施設に対して、アンケート調査を実施し、研修修了者が配置されている施設26施設とリンパ浮腫外来があるがん診療連携拠点病院129施設を合わせた155施設について、データを公開した。
ガイドラインの公開方法に関しては、利用者にとって分かり易いものにするためには、作成団体、包括的公開サイト作成団体、横断的学術団体の密接な協力体制が必要であり、今後はそれぞれの組織の特性に見合った役割分担の設定、およびそれらを統括していく組織の構築が必要であると考えられた。
わが国で使用されている代表的なレジメンに関するがん診療連携拠点病院を対象とした使用実態調査の結果、注射用抗がん薬は施設内でレジメン登録されているが、経口用抗がん薬を含むレジメンの登録率は低い、同一名称で内容の異なるレジメンが登録されている場合がある等の課題を明らかにした。支持療法薬を含めた時系列的な処方設計書であるレジメンの標準化を図ることにより、安心かつ安全な抗がん剤治療をがん患者へ提供することが可能となると考える。
がん医療の診療プロセスの検討に基づき、望ましい診療プロセスを病院として、提供する体制の整備状況についてのアンケートを作成しがん診療連携拠点病院に対して実施した。その結果，がん診療体制について，詳細な自己評価および相対評価が可能であることが確認された．本調査で用いた評価指標は，改善につながるよう詳細なレベルで設計されていることから，評価結果が改善に向けた行動変容をもたらす効果が期待できると考える。

結論

がん情報データベースの構築、診療ガイドライン作成・更新・公開体制の検討、がん診療の質評価に関する検討を実施した。患者にとってわかりやすい情報提供を実施するためには、がん臨床の質の評価方法を確立するとともに、がん診療ガイドラインを作成している専門学会、情報提供を実施している横断的学術団体の密接な協力体制を構築し、役割分担に基づき恒常的に、ガイドライン及び関連する情報を作成・更新する体制が必要であると考える。