文献情報
文献番号
201219007A
報告書区分
総括
研究課題名
自己抗体陽性女性の妊娠管理指針の作成及び新生児ループスの発症リスクの軽減に関する研究
課題番号
H22-次世代-一般-007
研究年度
平成24(2012)年度
研究代表者(所属機関)
村島 温子(独立行政法人国立成育医療研究センター病院 母性医療診療部)
研究分担者(所属機関)
- 高崎 芳成(順天堂大学 膠原病内科)
- 住田 孝之(筑波大学医学医療系 内科)
- 岸本 暢将(聖路加国際病院 アレルギー膠原病科)
- 中山 雅弘(大阪府立母子保健総合医療センター 検査科)
- 和栗 雅子(大阪府立母子保健総合医療センター 母性内科)
- 和氣 徳夫(九州大学環境発達医学研究センター研究推進部門 ゲノム疫学分野)
- 堀米 仁志(筑波大学医学医療系 小児内科)
- 前野 泰樹(久留米大学小児科)
- 左合 治彦(独立行政法人国立成育医療研究センター病院 周産期センター)
- 山岸 良匡(筑波大学医学医療系 社会健康医学)
- 山口 晃史(独立行政法人国立成育医療研究センター病院 母性医療診療部 膠原病・一般内科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 成育疾患克服等次世代育成基盤研究
研究開始年度
平成22(2010)年度
研究終了予定年度
平成24(2012)年度
研究費
5,274,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
本研究の目的は、母体が保有する自己抗体が胎盤を通じて胎児へ移行して生じるとされる胎児・新生児疾患のうち、抗SS-A抗体との関連性が指摘されている新生児ループス(特に先天性心ブロック(CHB))を対象とし、CHB発症の母体側リスク因子・予防因子を同定すること、CHBの早期診断の手法を確立することにより、抗SS-A抗体陽性女性の妊娠中の管理指針、新生児ループスの診断基準・治療指針の作成につなげることである。また、複数の診療分野にまたがる疾患を協働で研究することにより成育医療のモデルを示す。
研究方法
全国の施設から抗SS-A抗体陽性女性の妊娠症例の調査票を提供していただいた758例の症例をデータクリーニングし、732例がデータベースとなった。CHB発症の母体側リスク因子、予防因子を同定するために、CHB発症がきっかけで母体が抗SS-A抗体を保有していることが判明した97例を除外した635例(CHB発症16例、非発症619例)を対象に単変量解析、多変量解析の手法を用いて解析した。
平成23年度までに行った調査の解析結果を班員および研究協力者である内科、産科、小児科の医師により十分な議論を行い、自己抗体陽性女性の妊娠管理指針(妊娠女性のうち胎児診断能力のある施設で管理すべきハイリスク群を選定するための判断基準を含む)と新生児ループスに伴って生じる重篤な循環器疾患(特に房室ブロック)の標準的な治療方法についての診療の手引き(予後を改善する手法並びに胎児診断治療の指針及びその評価基準を含む)を作成した。
平成23年度までに行った調査の解析結果を班員および研究協力者である内科、産科、小児科の医師により十分な議論を行い、自己抗体陽性女性の妊娠管理指針(妊娠女性のうち胎児診断能力のある施設で管理すべきハイリスク群を選定するための判断基準を含む)と新生児ループスに伴って生じる重篤な循環器疾患(特に房室ブロック)の標準的な治療方法についての診療の手引き(予後を改善する手法並びに胎児診断治療の指針及びその評価基準を含む)を作成した。
結果と考察
CHB発症がきっかけで母体が抗SS-A抗体を保有していることが判明した例を除外した635例(CHB発症16例、非発症619例)を対象に行った単変量解析、多変量解析の結果、妊娠判明前のステロイド剤投与、抗SS-A抗体高力価がCHB発症の独立した因子であり、妊娠判明後妊娠16週以前のプレドニゾロン換算10mg/日以上の継続投与がCHB予防因子として抽出された。また、抗SS-A抗体陽性とあらかじめわかっている場合に胎児エコーや胎児心電図で早期診断が可能かどうかという視点で本データベースに含まれていたCHB50例の臨床経過、特にCHB発症時の胎児治療の効果について評価した。その結果、新しい手法を用いても臨床の現場ではⅠ~Ⅱ度の段階での房室ブロックを発見することとⅢ度に至った症例での胎児治療の是非についての判断することは難しいと結論した。複数の領域の専門家から構成されている本研究班の特性を生かし、本研究の成果と国内外の研究成果を盛り込んだ「抗SS-A抗体陽性女性の妊娠に関する診療の手引き」を作成した。
結論
本研究では抗SS-A抗体陽性妊娠例ないしは新生児ループス症例を多く保有する施設に所属する、複数の診療科の専門家が一つの班を構成し、全国規模の症例詳細調査を施行し、732例というこの領域としては大規模な症例調査ができた。また、本研究はこの分野に関連ある専門家が既存の領域を超えて協力して実施した本邦初めてのものであり、当該疾患の現状把握ができた上に、いくつかの新たな知見を得ることができた。またその成果と国内外の研究情報をもとに診療の手引きを作成することができた。このことにより、成育医療における内科、産科、小児科により協働のモデルを示すことができたと考えている。
公開日・更新日
公開日
2013-06-04
更新日
-