文献情報
文献番号
201217013A
報告書区分
総括
研究課題名
高齢者における心不全在宅医療に関する研究
課題番号
H23-長寿-一般-004
研究年度
平成24(2012)年度
研究代表者(所属機関)
野出 孝一(国立大学法人佐賀大学 医学部)
研究分担者(所属機関)
- 琴岡 憲彦(国立大学法人 佐賀大学 医学部)
- 筒井 裕之(国立大学法人 北海道大学大学院)
- 増山 理(学校法人 兵庫医科大学)
- 北風 政史(独立行政法人 国立循環器病研究センター)
- 花岡 英紀(国立大学法人 千葉大学大学院)
- 山本 一博(国立大学法人 鳥取大学 医学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 長寿科学総合研究
研究開始年度
平成23(2011)年度
研究終了予定年度
平成24(2012)年度
研究費
25,805,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
心不全は先進国に共通した公衆衛生上の重大な問題である。心不全にかかる医療費の60～70％は入院診療に要するが、心不全による入院の約40％は退院後6ヶ月以内の再入院である。反復する入院は、家族、医療・介護現場、行政にとって大きな負担課題であり、再入院を予防し、入院期間を減少させることは急務である。
心不全増悪の予防には毎日の自己管理が重要であるが、再入院する患者の多くは高齢であり独居や老々介護など、月に1回程度の外来診療で安定した状態を長期間維持することが困難な状況が多く存在する。本研究の目的は、多職種協働による在宅心不全管理により、再入院率および入院期間の減少とコスト削減が得られるかを検証することである。定期的に教育の機会を設け、在宅管理の標準プロトコルを作成し、診療の質の評価と患者情報の共有化のためICTネットワーク構築を行う。在宅医療従事者の心不全診療レベルが向上することにより、再入院率を低下させることを目的とし、同時に費用対効果を検証する。
心不全増悪の予防には毎日の自己管理が重要であるが、再入院する患者の多くは高齢であり独居や老々介護など、月に1回程度の外来診療で安定した状態を長期間維持することが困難な状況が多く存在する。本研究の目的は、多職種協働による在宅心不全管理により、再入院率および入院期間の減少とコスト削減が得られるかを検証することである。定期的に教育の機会を設け、在宅管理の標準プロトコルを作成し、診療の質の評価と患者情報の共有化のためICTネットワーク構築を行う。在宅医療従事者の心不全診療レベルが向上することにより、再入院率を低下させることを目的とし、同時に費用対効果を検証する。
研究方法
初年度に、ICTネットワークを用いた体重、血圧の遠隔モニタリングを各患者の家庭に設置し、患者、家族、クリニック、総合病院、大学病院の多職種間で情報を共有できるようにし、外来受診時にモニタリングで得られた具体的なデータを基に心不全の教育、指導を行い、自己管理を支援するシステムを構築した。このシステムを用いた多施設共同の臨床試験を開始し、平成24 年度もこれを継続する。目標症例数は合計420 例。心不全における遠隔モニタリングでは、患者自身に行動変容がみられなければ効果が低いことが報告されており、そのためにはコメディカルの関与が不可欠である。本研究では、看護師によるモニタリングデータを利用した外来指導の行動変容への効果と、本システムによる多職種協働の促進効果も検証する。平成25 年度に登録期間終了を予定しており、心不全による再入院率の低下、入院期間の短縮、および遠隔モニタリングの費用対効果を検証する。本研究により、有効性が認められた場合には、慢性心不全に対する遠隔モニタリングの臨床応用を目指す。インターネットを利用したシステムを使用するため、個人情報の保護に特に配慮する。
結果と考察
ICTを用いた遠隔モニタリングは既存の医療サービスではなく、本研究のために独自にシステム構築したため安全性を最優先し、機器の使用方法および外来での指導法について、各施設の医師および看護師等に個別に充分な説明を行った上で研究を開始したことから、試験開始までに時間を要したが、現在までに139例の症例登録が行われている。遠隔モニタリングを開始して既に一年以上が経過した症例もあるが、モニタリングに関連する事故はなく、通信の安定性やモニタリングの実施可能性が証明されたと考えられる。また、遠隔モニタリングを行うことにより、多職種間の連携が生まれ、また施設間の意思疎通も向上している。特に患者・家族と医療従事者間の意思疎通が向上し、自己管理意識の向上が得られている。本研究は当初、大学病院・総合病院・地域のクリニック・訪問看護師、介護福祉士まで幅広く連携を行うことを想定していたが、慢性心不全の通院患者では一般的に介護度が低いため、全ての患者に訪問を取り入れることが困難であった。
遠隔モニタリングにより患者・家族と医療従事者間のコミュニケーションが向上することから、安心を提供できること、医療従事者間の連携が促進され、教育効果が生まれることや、患者の自己管理意識が向上することが示唆されたが、実用化のためには有効性および費用対効果を証明する必要がある。先行する欧米の臨床試験では有効性が証明されなかったが、試験方法について反論も多い。本研究においては、遠隔モニタリングにpatient-centered careの概念を取り入れることによって有効性を高める努力をし、これを多施設共同無作為化試験に盛り込んだ。また、患者の不安や自己効力感などの尺度も評価項目とした。試験の安全性および保険制度を考慮した結果、参加施設は地域のクリニックまでとした。本研究により、遠隔モニタリングの有効性・安全性・費用対効果が明らかにできれば、在宅医療従事者全体への応用を目指す。
遠隔モニタリングにより患者・家族と医療従事者間のコミュニケーションが向上することから、安心を提供できること、医療従事者間の連携が促進され、教育効果が生まれることや、患者の自己管理意識が向上することが示唆されたが、実用化のためには有効性および費用対効果を証明する必要がある。先行する欧米の臨床試験では有効性が証明されなかったが、試験方法について反論も多い。本研究においては、遠隔モニタリングにpatient-centered careの概念を取り入れることによって有効性を高める努力をし、これを多施設共同無作為化試験に盛り込んだ。また、患者の不安や自己効力感などの尺度も評価項目とした。試験の安全性および保険制度を考慮した結果、参加施設は地域のクリニックまでとした。本研究により、遠隔モニタリングの有効性・安全性・費用対効果が明らかにできれば、在宅医療従事者全体への応用を目指す。
結論
慢性心不全患者におけるICTを用いた遠隔モニタリングを一年以上に渡って実施することは可能であり、これにより多職種協働が促進され、医療従事者への教育効果も得られる。さらには患者・家族の安心感・自己管理意識の向上が示唆されるが、実用化のためには、再入院率の低下による費用対効果を多施設共同無作為化比較試験によって証明することが必要である。
公開日・更新日
公開日
2013-07-16
更新日
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