文献情報
文献番号
201217006A
報告書区分
総括
研究課題名
チームによる効果的な栄養ケア・マネジメントの標準化をめざした総合的研究～大学―施設連携による研究基盤・人材育成システムの構築の試み～
課題番号
H22-長寿-一般-006
研究年度
平成24(2012)年度
研究代表者(所属機関)
吉池 信男(青森県立保健大学 健康科学部栄養学科)
研究分担者(所属機関)
- 杉山 みち子(神奈川県立保健福祉大学 保健福祉学部栄養学科)
- 高田 和子(国立健康・栄養研究所 栄養教育研究部)
- 合田 敏尚(静岡県立大学 食品栄養科学部)
- 早渕 仁美(県立福岡女子大学 人間環境学部栄養健康科学科)
- 弘津 公子(山口県立大学 看護栄養学部栄養学科)
- 大原 里子(東京医科歯科大学 歯学部付属病院歯科総合診療部)
- 梶井 文子(聖路加看護大学 看護学部)
- 太田 貞司(聖隷クリストファー大学 社会福祉学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 長寿科学総合研究
研究開始年度
平成22(2010)年度
研究終了予定年度
平成24(2012)年度
研究費
12,088,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
介護保険施設入所高齢者の“食べること”を支援し、摂食嚥下障害、認知症、終末期等の困難な栄養問題を解決するためには、多職種連携協働による栄養ケア・マネジメント（NCM）の取組が必要である。このことを推進するために以下の検討を行った。
研究方法
１．介護保険施設のNCMでのアウトカムとして「最期まで経口摂取を維持して看取ること」を仮定し、管理栄養士による取組み、多職種連携協働（IPW）実践の自己評価との関連を調べた。介護保険施設531施設を対象として、1年間の看取り件数、最期まで経口摂取を維持して看取った件数等についての郵送調査を実施した。さらに、質的なアプローチとして、NCMにおけるチームアプローチ実践に関して評価の高い施設、並びに経口移行加算、経口維持加算Ⅰ、Ⅱの算定を実施している11施設を対象に、NCMのチームアプローチに影響を及ぼす構造・プロセスの変化要因となる構成要素を明らかするためにインタビュー調査を行い、帰納的分析を行った。
２．60歳以上の日常生活が自立した高齢者（自立：男性99名、女性111名、平均年齢73.3歳）、経口により食事を摂取している要支援または要介護の認定を受けている高齢者（男性11名、女性41名、平均年齢82.7歳）を対象として、基礎代謝量を測定し、食事摂取基準における基礎代謝基準値との比較及び年齢、身体組成、自立度との関係を検討した。
３．１の調査において歯科領域との連携の重要性が示唆されたことから、管理栄養士養成課程及び卒後の教育の中で口腔機能に焦点を当てた教育プログラムを開発し、５つの管理栄養士養成課程の学生291名を対象に、その効果を検証した。また、管理栄養士養成施設における現状を把握するための全国調査を実施した。
２．60歳以上の日常生活が自立した高齢者（自立：男性99名、女性111名、平均年齢73.3歳）、経口により食事を摂取している要支援または要介護の認定を受けている高齢者（男性11名、女性41名、平均年齢82.7歳）を対象として、基礎代謝量を測定し、食事摂取基準における基礎代謝基準値との比較及び年齢、身体組成、自立度との関係を検討した。
３．１の調査において歯科領域との連携の重要性が示唆されたことから、管理栄養士養成課程及び卒後の教育の中で口腔機能に焦点を当てた教育プログラムを開発し、５つの管理栄養士養成課程の学生291名を対象に、その効果を検証した。また、管理栄養士養成施設における現状を把握するための全国調査を実施した。
結果と考察
１．管理栄養士のNCMにおける「食事中の認知症の徴候・症状の観察」「他職種への説明や指導」は、ITA総合得点や各下位尺得点を高くする方向に、「本人の要望が最重要な目標であるという認識」は、看取り【有】や最期まで経口摂取を維持した看取り【有】に有意に寄与した。 また、ITA下位尺度＜ケアのプロセスと実践度＞は看取り【有】 に、＜組織構造の柔軟さ＞は最期まで経口摂取を維持して看取り【有】に有意に寄与した。これらのことから、介護保険施設のNCMにおいて管理栄養士が本人の要望、食事中の利用者の観察、他職種への指導・説明を重視して取り組むことによってIPWが推進され、最期まで経口摂取を維持して看取ることに寄与することが検証された。さらに、質的調査からは、NCMを効果的に実施していく多職種連携チームの形成のために必要な組織体制、施設長、管理栄養士、看護師、介護職、介護支援専門員（生活相談員）、口腔ケア担当者らの実践内容、チームのリーダーシップ・コミュニケーションにおいて具体的な要素が明らかとなった。これらのことは、今後NCMを実施するための多職種チームの質の向上に寄与することが考えられた。
２．食事摂取基準2010年版で示されている基礎代謝基準値（男性21.5kcal/kg/day、女性20.7kcal/kg/day）より小さい値を示す者が男性の89％、女性で83％を占めた。すなわち、現状のガイドラインでは過大となる推計であることが判明した。基礎代謝量は加齢に従って減少するが、体重あたりあるいは除脂肪量あたりの基礎代謝量は、BMI、体脂肪率、自立度などによっても異なっていた。そのため、今後の基礎代謝量の推定においては、少なくとも加齢の変化を考慮した値を示すとともに、施設の高齢者においては、筋肉量や体脂肪量も考慮することが必要であると考えられた。
３．教育を実施しなかった施設に比べて１年前に教育を行った施設においては、有意に関連する知識や意識が高く、短期的な知識の向上のみならず、効果の定着を確認することができた。さらに、その教育プログラムを大学と介護保険施設との連携による実務者教育に応用し、チームによるNCMの質的向上に応用可能であることがわかった。養成施設における教育カリキュラムに関しては、口腔機能をシラバスに組み入れていたのは、33校（56.9%）、歯科医師・歯科衛生士が講義・実習を行っているのは、9校(15.5%)と少なかった。
２．食事摂取基準2010年版で示されている基礎代謝基準値（男性21.5kcal/kg/day、女性20.7kcal/kg/day）より小さい値を示す者が男性の89％、女性で83％を占めた。すなわち、現状のガイドラインでは過大となる推計であることが判明した。基礎代謝量は加齢に従って減少するが、体重あたりあるいは除脂肪量あたりの基礎代謝量は、BMI、体脂肪率、自立度などによっても異なっていた。そのため、今後の基礎代謝量の推定においては、少なくとも加齢の変化を考慮した値を示すとともに、施設の高齢者においては、筋肉量や体脂肪量も考慮することが必要であると考えられた。
３．教育を実施しなかった施設に比べて１年前に教育を行った施設においては、有意に関連する知識や意識が高く、短期的な知識の向上のみならず、効果の定着を確認することができた。さらに、その教育プログラムを大学と介護保険施設との連携による実務者教育に応用し、チームによるNCMの質的向上に応用可能であることがわかった。養成施設における教育カリキュラムに関しては、口腔機能をシラバスに組み入れていたのは、33校（56.9%）、歯科医師・歯科衛生士が講義・実習を行っているのは、9校(15.5%)と少なかった。
結論
多職種連携協働チームで管理栄養士がどのような取組みをすべきかが明らかとなり、「良いチーム」の像が見えてきた。今回、検討・開発した教育プログラムは、管理栄養士の資質向上につながり、協働連携教育の発展に寄与する。これらのことを通じ、施設において最期まで経口摂取での看取りがなされるようになれば、高齢者の尊厳やQOLの向上につながると期待される。
公開日・更新日
公開日
2013-05-23
更新日
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