急性呼吸器感染症の感染メカニズムと疫学、感染予防・制御に関する研究

文献情報

文献番号
201204009A
報告書区分
総括
研究課題名
急性呼吸器感染症の感染メカニズムと疫学、感染予防・制御に関する研究
課題番号
H24-国医-指定-009
研究年度
平成24(2012)年度
研究代表者(所属機関)
山中 昇(和歌山県立医科大学 医学部)
研究分担者(所属機関)
  • 河岡義裕(東京大学医科学研究所ウイルス感染分野)
  • 田代眞人(国立感染症研究所ウイルス学)
  • 柴山恵吾(国立感染症研究所細菌第2部)
  • 中野貴司(川崎医科大学 医学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 行政政策研究分野 地球規模保健課題推進研究(国際医学協力研究)
研究開始年度
平成24(2012)年度
研究終了予定年度
平成24(2012)年度
研究費
8,613,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
急性呼吸器感染症(ARI)はインフルエンザやRSなどのウイルスおよび、細菌、マイコプラズマ、クラミジアなど多種類の病原微生物が関与する。本研究は日米医学協力研究ARI部会の活動ともリンクし、日米および東南アジアにおけるARI関連疾患の予防・制御を目的とする。本研究のキーワードは、①疫学的データの集積・特徴的な臨床像の解析、②病態の解明、③ウイルスと細菌の重複感染による重症化、④変異と薬剤耐性、⑤ワクチンによる予防と新しい予防手段の開発である。
研究方法
Pandemic A(H1N1)2009 (以下A(H1N1)pdm09)インフルエンザについては、本研究組織の特徴であるウイルス学および細菌学のARI分野の基礎・臨床の研究者が協力して、①~⑤について検討をすすめた。東南アジアをはじめ全世界で蔓延し、ヒトにおける発生からにパンデミックへの危険性が高まっているA(H5N1)高原性鳥インフルエンザのモニタリングも非常に重要と考え、新たな「新型インフルエンザ」の可能性や薬剤耐性ウイルスの出現について検討した。細菌感染症においては薬剤耐性菌の世界的な急増が大きな問題となっており、本邦においても呼吸器感染症の主要起炎菌耐性化が急速に進んでいる。本研究では2011年に大流行したマイコプラズマ肺炎から分離したマイコプラズマのsubtypeや薬剤耐性の検討、肺炎球菌やおよびインフルエンザ桿菌の薬剤感受性の推移、バイオフィルム形成による難治化の病態、7価肺炎球菌ワクチン接種に伴う血清型の分布およびその変化、蛋白抗原による新しい分類およびワクチン候補などの検討を行った。
結果と考察
伝播形式の検討では、A/California/04/09(H1N1)は、ハムスターにおいて飛沫を介した個体間伝播を起こすことが明らかとなり、ハムスターのインフルエンザウイルス飛沫感染モデルの可能性が示唆された。ワクチンに関する検討ではウイルス高増殖性を示す新規MDCK細胞の樹立によって効率的なワクチンシードウイルスの分離増殖が可能となり、大量のワクチン供給体制の構築に繋がることが期待される。小児市中肺炎に対するPCV7導入効果の検討では、5歳未満小児市中肺炎入院数と、肺炎球菌性肺炎入院数の減少傾向があり、特にPCV7含有血清型は著明な減少を認め、PCV7導入による早期の効果が認められている。
肺炎球菌菌に対する新規ワクチン候補を検討するため、肺炎球菌蛋白抗原PspAの検討が行われた。その結果、PspAを含めた肺炎球菌ワクチンは、血清型に関係なく肺炎球菌を広くカバーすることが可能であり、次世代の肺炎球菌ワクチン抗原として有用であると考えられた。
結論
本研究は年1回開催される日米医学協力研究ARI部会と連携し活動した(2013年3月シンガポール開催)。
Pandemic A(H1N1)2009 (以下A(H1N1)pdm09)インフルエンザについては、本研究組織の特徴であるウイルス学および細菌学のARI分野の基礎・臨床の研究者が協力して、疫学的データの集積・特徴的な臨床像の解析、病態の解明、ウイルスと細菌の重複感染による重症化、変異と薬剤耐性、ワクチンによる予防と新しい予防手段の開発について検討をすすめた。2010年から日本で接種が開始された7価肺炎球菌ワクチンによる小児市中肺炎の臨床像や肺炎球菌血清型への影響も検討された。ワクチン導入後の影響については、導入後すでに10年を経過している米国研究者やワクチン導入が積極的に進められているアジア(中国、バングラディッシュ)の研究者との交流により、詳細な成績も紹介され、ワクチンの有効性と課題が明らかとなった。

公開日・更新日

公開日
2013-05-31
更新日
-

研究報告書(紙媒体)

公開日・更新日

公開日
2013-10-31
更新日
-

行政効果報告

文献番号
201204009C

収支報告書

文献番号
201204009Z