慢性肝炎・肝硬変・肝癌の病態解明と各病態および都市形態別で求められる医療を考慮したクリティカルパスモデルの開発のための研究

文献情報

文献番号
201137010A
報告書区分
総括
研究課題名
慢性肝炎・肝硬変・肝癌の病態解明と各病態および都市形態別で求められる医療を考慮したクリティカルパスモデルの開発のための研究
課題番号
H23-実用化(肝炎)・指定-003
研究年度
平成23(2011)年度
研究代表者(所属機関)
泉 並木(武蔵野赤十字病院 消化器科)
研究分担者(所属機関)
  • 長谷部 千登美(旭川赤十字病院 消化器内科)
  • 中田 良(日本赤十字社医療センター)
  • 和田 秀一(長野赤十字病院 消化器内科)
  • 折戸 悦朗(名古屋第二赤十字病院 消化器内科)
  • 大崎 往夫(大阪赤十字病院 消化器科)
  • 上甲 康二(松山赤十字病院 肝胆膵センター)
  • 玉田 尚(高槻赤十字病院 消化器科)
  • 黒崎 雅之(武蔵野赤十字病院 消化器科)
  • 朝比奈 靖浩(武蔵野赤十字病院 消化器科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康長寿社会実現のためのライフ・イノベーションプロジェクト 難病・がん等の疾患分野の医療の実用化研究(肝炎関係研究分野)
研究開始年度
平成23(2011)年度
研究終了予定年度
平成25(2013)年度
研究費
46,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
肝炎ウイルスの持続感染は、高率に肝硬変、肝癌に進展し、国民の死亡原因として大きな社会問題となっている。必要とされる診療体制は各病態や治療及び都市形態毎に異なるため、それぞれに則したクリティカルパスと診療体制を整備する必要がある。多様な病態に関るウイルス因子や宿主因子を明らかとし、ウイルス肝炎・肝癌に対する新規治療におけるこれらの関与を解明することは、病態の多様性や新規治療に応じたクリティカルパスの開発や高リスク症例の囲い込みなど効率的医療を確立する上で不可欠である。専門的診療をきん点化していくために、各地域での医療連携を構築するため、都市形態別の問題点を調査によって把握することを目的とした。
研究方法
全国の日本赤十字社病院に班員ならびに班長協力者を依頼し、都市形態別に区分してウイルス肝炎検診を行っている医療機関(医師会員)に対して、ウイルス肝炎検診や肝疾患の診療におけるアンケート調査を実施した。都市形態の区分は医療資源について、4つに分け集計した。すなわち、①医療資源の極端に少ない地域形態、②1つの強力な地域中核病院をもつ地域形態、③多くの県庁所在地などの中核都市で認められる②と次に述べる④との中間的都市形態、④大都市ならびにその周辺地域に見られる豊富な医療資源があり自由なアクセスが可能な地域形態である。
結果と考察
HBs抗原が陽性とわかったときの対応について調査した。自院でB型肝炎について精査をすると回答した割合が、都市形態①では64%と高かったのに対し、都市形態②?④では、32%?42%であった。HBs抗原陽性と判明したら専門医を紹介するとした施設は、都市形態①で19%と低かったのに対し、②?④では39%?42%であった。HCV抗体陽性者に対する対応について、アンケートを行った。検診を行った施設の自院で次の精査を行う割合を質問したところ、都市形態①では自院で精査する割合が高かったのに対して、②?④では41?43%と都市形態別に差はみられなかった。肝疾患治療における連携パスについて調査した。連携パスがない率は都市形態①と②では60%を超えていた。肝疾患の医療連携パスは、都市形態①と②で40%以下しか作成されておらず、都市形態③や④においても半数以下であった。
結論
肝疾患診療について、都市形態別に調査を行い、医療資源に乏しい地域では自院で検査を行い専門医への紹介率が低かった。連携パスの作成はどの地域でも十分でなく、都市形態を考慮した医療連携の構築の工夫が重要である。

公開日・更新日

公開日
2012-06-07
更新日
-

研究報告書(紙媒体)

公開日・更新日

公開日
2013-02-18
更新日
-

収支報告書

文献番号
201137010Z
報告年月日

収入

(1)補助金交付額
59,800,000円
(2)補助金確定額
59,800,000円
差引額 [(1)-(2)]
0円

支出

研究費 (内訳) 直接研究費 物品費 6,167,032円
人件費・謝金 0円
旅費 2,420,550円
その他 37,412,418円
間接経費 13,800,000円
合計 59,800,000円

備考

備考
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公開日・更新日

公開日
2017-01-20
更新日
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