チーム医療の推進における看護師等の役割拡大・専門性向上に関する研究

文献情報

文献番号
201129045A
報告書区分
総括
研究課題名
チーム医療の推進における看護師等の役割拡大・専門性向上に関する研究
課題番号
H22-医療・指定-049
研究年度
平成23(2011)年度
研究代表者(所属機関)
本田 彰子(東京医科歯科大学 大学院保健衛生学研究科)
研究分担者(所属機関)
  • 井上 智子(東京医科歯科大学 大学院保健衛生学研究科)
  • 真田 弘美(東京大学 大学院医学系研究科)
  • 山田 雅子(聖路加看護大学 看護実践開発研究センター)
  • 洪 愛子((社)日本看護協会)
  • 小池 智子(慶應義塾大学 看護医療学部)
  • 佐々木 吉子(東京医科歯科大学 大学院保健衛生学研究科)
  • 藤内 美保(大分県立看護科学大学)
  • 池ノ上 克(宮崎大学)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究 地域医療基盤開発推進研究
研究開始年度
平成22(2010)年度
研究終了予定年度
平成23(2011)年度
研究費
12,220,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
①看護実践の効果測定スケールを用いて看護実践に適応し、その有用性検証と洗練を行うこと
②看護師と看護補助者の連携の在り方を検討すること
③助産師が会陰裂傷縫合等の実施における医師との連携、安全な実施の要件等を検証すること
研究方法
①急性期、慢性・外来期、在宅期等の専門領域において先駆的実践事例を抽出し、開発した効果測定スケール案を用いてその効果を表すとともに、スケールの有用性を検証し、洗練する。
②施設規模ごとの看護補助者活用の実態調査、看護師と看護補助者の認識調査を行う。
③助産師と産科医の連携の検討、および試行的実施とその検証を行う。
結果と考察
①抽出した先駆的実践事例は、創傷管理領域の陰圧閉鎖VAC療法、慢性期・外来看護領域の生理機能検査を取り入れたフットケア、急性期看護領域の急性期心臓リハビリテーションであり、加えてプライマリケア領域として、慢性疾患の継続的管理処置、軽微な初期症状への医療的対応の教育を受けた修了生の実践である。実施における安全性の確保、実施の効果は高く、また、患者の生活を考慮した満足感が得られていることがわかった。
②全国規模の実態、および認識調査に続いて、さらに看護補助者の活用の実績のある施設の看護管理者に対する面接調査を実施した。看護補助者活用の背景には診療報酬加算や雇用促進事業等の影響があり、それに対応すべく補助者導入の体制を整えていることがわかった。
③試行的実施のために会陰裂傷縫合の教育内容を取り入れた助産師教育カリキュラムを作成し、全国の助産師養成学校でその必要性・妥当性を調査した。92%が会陰裂傷縫合の教育の必要性を挙げていた。試行実施では、安全な実施に必要な要件が見出された。
結論
①先駆的実践事例の抽出は施設環境等により実施及びスケール適応に困難があったが、適応できた領域では患者の満足感や効率性の観点から、効果があることがわかった。
②看護師と看護補助者の連携においては、補助者の導入時の教育、業務内容の整理、看護師との連携促進等、体制を整えることが重要である。
③助産師による安全な会陰裂傷縫合には、裂傷の程度や麻酔薬の用量等の要件が整っている状況での実施に加えて、縫合に必要な知識技術の研修、医師との緊密な連携が必要である。

公開日・更新日

公開日
2012-05-28
更新日
-

文献情報

文献番号
201129045B
報告書区分
総合
研究課題名
チーム医療の推進における看護師等の役割拡大・専門性向上に関する研究
課題番号
H22-医療・指定-049
研究年度
平成23(2011)年度
研究代表者(所属機関)
本田 彰子(東京医科歯科大学 大学院保健衛生学研究科)
研究分担者(所属機関)
  • 井上 智子(東京医科歯科大学 大学院保健衛生学研究科)
  • 真田 弘美(東京大学 大学医医学系研究科)
  • 山田 雅子(聖路加看護大学 看護実践開発研究センター)
  • 洪 愛子(社団法人 日本看護協会)
  • 小池 智子(慶應義塾大学 看護医療学部)
  • 佐々木 吉子(東京医科歯科大学 大学院保健衛生学研究科)
  • 藤内 美保(大分県立看護科学大学 看護学部)
  • 川村 佐和子(聖隷クリストファー大学 大学院看護学研究科)
  • 池ノ上 克(宮崎大学医学部附属病院)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究 地域医療基盤開発推進研究
研究開始年度
平成22(2010)年度
研究終了予定年度
平成23(2011)年度
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
①看護実践の効果測定スケールを用いて看護実践に適応し、その有用性検証と洗練を行うこと、
②看護師と看護補助者の連携の在り方を検討すること
③療養者に対する介護職員による安全な医療処置(たんの吸引等)提供のためのチーム医療の在り方を検討すること
④助産師が会陰裂傷縫合等の実施における医師との連携、安全な実施の要件等を検証すること
研究方法
①急性期、慢性・外来期、在宅期等の専門領域において先駆的実践事例を抽出し、開発した効果測定スケール案を用いてその効果を表すとともに、スケールの有用性を検証し、洗練する。
②施設規模ごとの看護補助者活用の実態調査、看護師と看護補助者の認識調査を行う。
③介護職員によるたんの吸引等の試行事業参加者による法制化を想定した連携モデル案を作成する。
④助産師と産科医の連携の検討、および試行的実施とその検証を行う。
結果と考察
①抽出した先駆的実践事例は、創傷管理領域の陰圧閉鎖VAC療法、慢性期・外来看護領域の生理機能検査を取り入れたフットケア、急性期看護領域の急性期心臓リハビリテーションであり、加えてプライマリケア領域として、慢性疾患の継続的管理処置、軽微な初期症状への医療的対応の教育を受けた修了生の実践である。
②全国規模の実態、および認識調査に続いて、さらに看護補助者の活用の実績のある施設の看護管理者に対する面接調査を実施した。
③試行事業参加者に対する面接調査等より、安全に実施するための要件を抽出し、その内容を踏まえ連携モデルを洗練、改善した。
④会陰裂傷縫合の教育内容を取り入れた助産師教育カリキュラムを作成し、全国の助産師養成学校でその必要性・妥当性を調査した。92%が会陰裂傷縫合の教育の必要性を挙げていた。
結論
①先駆的実践事例の抽出は施設環境等により実施及びスケール適応に困難があったが、適応できた領域では患者の満足感や効率性で効果があることがわかった。
②看護師と看護補助者の連携では、補助者の導入時の教育、業務内容の整理、看護師との連携促進等、体制を整えることが重要である。
③介護職員による痰の吸引等の実施において、安全委員会、個別計画会議の設置等、組織としての安全性の確保に向けた連携体制を整えることの重要性が示された。
④助産師による安全な会陰裂傷縫合には、裂傷の程度や麻酔薬の用量等の要件が整っている状況での実施に加えて、縫合に必要な知識技術の研修、医師との緊密な連携が必要である。

公開日・更新日

公開日
2012-05-28
更新日
-

行政効果報告

文献番号
201129045C

収支報告書

文献番号
201129045Z