文献情報
文献番号
201128213A
報告書区分
総括
研究課題名
GJB2変異による劣性遺伝難聴の全国的実態把握
課題番号
H23-難治・一般-057
研究年度
平成23(2011)年度
研究代表者(所属機関)
伊藤 壽一(京都大学 医学研究科)
研究分担者(所属機関)
- 北尻真一郎(京都大学 医学研究科)
- 宇佐美真一(信州大学 医学部)
- 四ノ宮成祥(防衛医科大学校)
- 松尾 洋孝(防衛医科大学校)
- 林野 泰明(京都大学 医学研究科)
- 佐藤 宏昭(岩手医科大学)
- 内藤 泰(神戸市立医療センター中央市民病院)
- 暁 清文(愛媛大学医学部)
- 大森 孝一(福島県立医科大学)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 難治性疾患克服研究
研究開始年度
平成23(2011)年度
研究終了予定年度
平成23(2011)年度
研究費
5,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
GJB2遺伝子変異による劣性遺伝難聴は、先天性難聴の主な原因と考えられている。本研究は日本人のGJB2遺伝子変異の種類と保因者頻度を全国レベルで確定する事を目的とする。
研究方法
全国の医療施設で、先天性難聴の遺伝子診断をインベーダー法により先進医療として行う際に、同意を得てGJB2遺伝子の全コーディング領域を直接シークエンス法で解析する。また、聴力正常な各地地域住民の健診において同意を得てGJB2遺伝子配列を解析し、日本人での各GJB2遺伝子変異の保因者頻度を確定する。
結果と考察
日本全国の両側感音難聴患者264例について解析した結果、約17%(46例)より変異が見出された。6歳未満に難聴と診断された群141例では38例(27.0%)にGJB2遺伝子変異が認められたが、6歳以降に難聴と診断された群100例では7例(7%)であった。これは、GJB2遺伝子変異による難聴は高度?重度難聴となるケースが多いことより、難聴の診断が早期になされるためであることが示唆される。見出される変異の内訳にとしてc.235delC変異が最も高頻度であり、日本人難聴患者におけるコモンミューテーションと成っていることが改めて示された。また、p.T8M、c.35insG、p.F106Y、c.511insAACG、p.C174Sの5種類の、先進医療のインベーダー検査に含まれていない新規遺伝子変異を見出した。欧米での変異のスペクトラムと日本人難聴患者における変異のスペクトラムは大きく異なっており、欧米人で最も頻度の高いc.35delG変異は1例も認められなかった。
健診時に得られた地域住民151例中、GJB2遺伝子変異の保因者は6例であった。この中で4例は既知の難聴変異である。他の2例はp.D2Nとp.E110Gという新規の変異であり、難聴の原因かどうかは結論できない。よって保因者頻度は4-6/151(2.6%?4.0%)と推定される。ただし151例の解析では不十分であり、これまでに収集した約800例の解析を現在進めている。
健診時に得られた地域住民151例中、GJB2遺伝子変異の保因者は6例であった。この中で4例は既知の難聴変異である。他の2例はp.D2Nとp.E110Gという新規の変異であり、難聴の原因かどうかは結論できない。よって保因者頻度は4-6/151(2.6%?4.0%)と推定される。ただし151例の解析では不十分であり、これまでに収集した約800例の解析を現在進めている。
結論
全国の両側感音難聴患者264例のうち、約17%(46例)にGJB2遺伝子変異が見出され、日本人難聴患者における主要な原因であると確認された。日本人でのGJB2保因者頻度に関しては、今回検討できた範囲では約3%前後と推定されたが、さらに解析例を増やす必要がある。
公開日・更新日
公開日
2013-03-12
更新日
-