文献情報
文献番号
201128008A
報告書区分
総括
研究課題名
重症拡張型心筋症へのbridge-to-transplantation/recoveryを目指した新規治療法の開発と実践
課題番号
H21-難治・一般-219
研究年度
平成23(2011)年度
研究代表者(所属機関)
澤 芳樹(大阪大学 医学系研究科)
研究分担者(所属機関)
- 宮川 繁(大阪大学 医学系研究科)
- 市川 肇(国立循環器病研究センター 小児心臓外科)
- 松山 晃文(大阪大学 医学部附属病院)
- 川真田 伸(先端医療振興財団 先端医療センター)
- 大門 貴志(兵庫医科大学 医学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 難治性疾患克服研究
研究開始年度
平成21(2009)年度
研究終了予定年度
平成23(2011)年度
研究費
323,077,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
難治性の拡張型心筋症の治療において、これまでの補助人工心臓より心臓移植への橋渡し治療のみでは、限界があるのが現状である。本研究では、筋芽細胞シートの臨床応用の継続を行い、最終的には、その効果の検討と、保険医療化を目指す。
研究方法
Cell processing centerにて、GMP基準を満たす筋芽細胞を単離し、筋芽細胞シートを作製する。重症心不全患者に対して、筋芽細胞シート移植を行い、治療法の安全性・可能性を検討する。
豚の心不全モデルを作製し、心筋芽細胞を経冠動脈にて細胞を移植し、心機能の改善効果を検討した。
GMP対応細胞培養施設にてcold runを実施し、製品標準書、製造手順書、製造指図書、製造記録書を策定にむけたデータ収集を行なう。
安全性の観点からの心筋治療法における頻度流の目標症例数の根拠づけ、および安全性の観点からの最適治療レジメンのBayes流逐次推定法の開発とシミュレーションにて、生物統計学的に予備的検討を行い、議論を行う。
豚の心不全モデルを作製し、心筋芽細胞を経冠動脈にて細胞を移植し、心機能の改善効果を検討した。
GMP対応細胞培養施設にてcold runを実施し、製品標準書、製造手順書、製造指図書、製造記録書を策定にむけたデータ収集を行なう。
安全性の観点からの心筋治療法における頻度流の目標症例数の根拠づけ、および安全性の観点からの最適治療レジメンのBayes流逐次推定法の開発とシミュレーションにて、生物統計学的に予備的検討を行い、議論を行う。
結果と考察
重症心不全患者13例に対して、所定量の細胞を培養することが可能であり、うち10例に筋芽細胞シートを移植し、有害事象は観察されなかった。5例のうち3例に左室reverse remodeling効果を認め、全例においてSAS、6分間歩行による生活の質の改善を認めた。
慢性心不全動物への心筋芽細胞の経冠動脈投与で心機能の改善と長期生存率改善を認め、その重症心不全への有効性を示した。
治験水準の製品標準書、標準手順書、製造指図書・記録書を作成し、当該改定・修正を下にコールドランとして2例実施した。
安全性・効果の視点からの心筋芽細胞移植研究における目標症例数の根拠づけに関する研究、最適移植手順又は最適移植細胞数のBayes流逐次推定法の開発は、高度医療実施、医師主導治験を実施するうえで必要とされるものと思われた。
今後、筋芽細胞シート治療の高度医療化を行う予定であり、本細胞シート治療の企業治験申請も達成した。本研究で開発した"Bridge to Bridge"、 "Bridge to Transplantation"治療をベースとした"Bridge to Recovery"治療を、小児心不全患者にも応用していく予定である。
慢性心不全動物への心筋芽細胞の経冠動脈投与で心機能の改善と長期生存率改善を認め、その重症心不全への有効性を示した。
治験水準の製品標準書、標準手順書、製造指図書・記録書を作成し、当該改定・修正を下にコールドランとして2例実施した。
安全性・効果の視点からの心筋芽細胞移植研究における目標症例数の根拠づけに関する研究、最適移植手順又は最適移植細胞数のBayes流逐次推定法の開発は、高度医療実施、医師主導治験を実施するうえで必要とされるものと思われた。
今後、筋芽細胞シート治療の高度医療化を行う予定であり、本細胞シート治療の企業治験申請も達成した。本研究で開発した"Bridge to Bridge"、 "Bridge to Transplantation"治療をベースとした"Bridge to Recovery"治療を、小児心不全患者にも応用していく予定である。
結論
本プロジェクトにより、細胞シート治療の安全性、可能性が示されるとともに、新しい植え込み型定常流人工心臓と細胞シートを用いた新しい心不全治療の可能性が示され、企業治験につなげることができた。
公開日・更新日
公開日
2013-03-28
更新日
-