文献情報
文献番号
201125001A
報告書区分
総括
研究課題名
B型肝炎の核酸アナログ薬治療における治療中止基準の作成と治療中止を目指したインターフェロン治療の有用性に関する研究
課題番号
H21-肝炎・一般-001
研究年度
平成23(2011)年度
研究代表者(所属機関)
田中 榮司(国立大学法人 信州大学 医学部)
研究分担者(所属機関)
- 鈴木 義之(国家公務員共済組合連合会 虎の門病院 肝臓センター)
- 新海 登(名古屋市立大学 大学院医学研究科)
- 平松 直樹(大阪大学 大学院医学研究科)
- 狩野 吉康(JA北海道厚生連 札幌厚生病院)
- 柘植 雅貴(広島大学 自然科学研究支援開発センター)
- 今関 文夫(千葉大学 医学部)
- 髭 修平(北海道大学病院)
- 八橋 弘(国立病院機構 長崎医療センター)
- 齋藤 正紀(兵庫医科大学)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 肝炎等克服緊急対策研究
研究開始年度
平成21(2009)年度
研究終了予定年度
平成23(2011)年度
研究費
23,800,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
核酸アナログ薬中止の前向き検討結果と同薬の長期継続投与例の解析結果をまとめ、これらを評価する。さらに、これまでの研究結果を総合し、核酸アナログ薬中止の指針を作成することを目的とした。
研究方法
核酸アナログ薬の単純中止例を対象に、中止後の経過を後向きおよび前向きに検討した。また、核酸アナログ薬治療を中止しなかった症例を対象に、各種ウイルスマーカーの推移を検討した。最終的に、班員および班友による討議を行い、核酸アナログ薬中止の指針を作成した。
結果と考察
核酸アナログ薬中止時にHBV DNA量が3.0 log copies/ml未満かつHBe抗原陰性であることは中止の必要条件と考えられた。この必要条件を満たす症例では、中止時のHBs抗原量とHBコア関連抗原量から肝炎再燃のリスクを低、中、高の三段階で予測可能であった。すなわち、中止の予測成功率は低リスク群で80-90%、中リスク群で薬50%、高リスク群で10-20%であった。中止の前向き検討でも後向き検討とほぼ同様の結果が得られ、この予測は信頼のおけるものと考えられた。
核酸アナログ薬継続投与例の検討では、低リスク群は最初の7年間はほとんど増えず、その後徐々に増加した。中リスク群も年余の経過で軽度の増加に止まった。この結果より、多くの症例でdrug freeを達成するには核酸アナログ薬の長期投与だけでは不十分であり、IFN併用などの積極的な中止方法の開発が必要と考えられた。
これまでの研究成果を基に「核酸アナログ薬中止に伴うリスク回避のための指針 2012」を作成した。この中止の指針作成では、中止成功の可能性が高い症例を見いだすことや逆に治療を継続すべき症例を明らかにすること、さらに、中止後の経過観察の指標を設定することにより、核酸アナログ薬中止に伴うリスクを極力回避することを目指した。
核酸アナログ薬継続投与例の検討では、低リスク群は最初の7年間はほとんど増えず、その後徐々に増加した。中リスク群も年余の経過で軽度の増加に止まった。この結果より、多くの症例でdrug freeを達成するには核酸アナログ薬の長期投与だけでは不十分であり、IFN併用などの積極的な中止方法の開発が必要と考えられた。
これまでの研究成果を基に「核酸アナログ薬中止に伴うリスク回避のための指針 2012」を作成した。この中止の指針作成では、中止成功の可能性が高い症例を見いだすことや逆に治療を継続すべき症例を明らかにすること、さらに、中止後の経過観察の指標を設定することにより、核酸アナログ薬中止に伴うリスクを極力回避することを目指した。
結論
1. 中止時のHBs抗原量とHBコア関連抗原量を用いて行う肝炎再燃の予測は、前向き試験でその性能が確認された。
2. 多くの症例でdrug freeを達成するには核酸アナログ薬の長期投与だけでは不十分であり、IFN併用などの積極的な中止方法の開発が必要と考えられた。
3. これまでの研究成果を基に「核酸アナログ薬中止に伴うリスク回避のための指針 2012」を作成した。
2. 多くの症例でdrug freeを達成するには核酸アナログ薬の長期投与だけでは不十分であり、IFN併用などの積極的な中止方法の開発が必要と考えられた。
3. これまでの研究成果を基に「核酸アナログ薬中止に伴うリスク回避のための指針 2012」を作成した。
公開日・更新日
公開日
2012-05-21
更新日
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