文献情報
文献番号
201123037A
報告書区分
総括
研究課題名
新型インフルエンザ発生時の公衆衛生対策の再構築に関する研究
課題番号
H23-新興・一般-003
研究年度
平成23(2011)年度
研究代表者(所属機関)
押谷 仁(東北大学 大学院医学系研究科)
研究分担者(所属機関)
- 砂川 富正(国立感染症研究所 感染症情報センター)
- 和田 耕治(北里大学 医学部)
- 神垣 太郎(東北大学 大学院医学系研究科)
- 齋藤 玲子(新潟大学 大学院医歯学総合研究科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 新型インフルエンザ等新興・再興感染症研究
研究開始年度
平成23(2011)年度
研究終了予定年度
平成25(2013)年度
研究費
13,775,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
インフルエンザ（H1N1)2009で実行された公衆衛生対策の有効性の検討は様々な国で行われている。しかし日本では大規模な学校の休業措置が継続的に行われたことや、手洗いやマスクの使用が積極的に行われたことなど、諸外国とは異なる対応がなされており、日本独自の対策への評価が求められている。将来に発生するであろう新型インフルエンザの病原性が不明であり、これまでの知見を集約して、効果的でかつ実施可能な対策を構築していく必要がある
研究方法
新型インフルエンザに対する公衆衛生対策の文献調査および情報発信として、蓄積されつつあるインフルエンザ（H1N1)2009の際に実施された公衆衛生対策に関する知見を学術論文や各国の報告書や視察などからそれぞれの公衆衛生対策の有効性についての包括的なレビューを行う。これらを元にウェブサイトを構築して、情報発信を行う。つぎにインフルエンザ（H1N1)2009に対して日本で行われた公衆衛生対策の有効性の検討として、日本でのインフルエンザ（H1N1)2009と公衆衛生対策の有効性の検討を数理モデルなども活用して実施する。最後に、季節性インフルエンザを対象とした公衆衛生対策の有効性の検討として2011/12年のインフルエンザシーズンにおけるインフルエンザの流行動態の把握および公衆衛生対策の有効性を検討する
結果と考察
公衆衛生対策の文献調査および情報発信として、伝播経路、個人防御、水際対策、学校における休業措置および抗ウイルス薬・ワクチンに関してそれぞれ文献調査を実施して、現在まとめられている知見について整理を行った。さらにこれらをウェブとして構築しなおし、公開した（http://www.virology.med.tohoku.ac.jp/pandemicflu/）。インフルエンザ(H1N1)2009における家族内感染を評価した観察研究では小児のみならず30歳以上の初発患者に対する家族内感染リスクも大きいことが明らかにした。また季節性インフルエンザの地域の流行動態を観察すると流行のピークが18歳以下では地域によって違うことや流行初期に小学校区での近隣の小学校区の拡大を観察するなど多様であることが明らかとなった
結論
インフルエンザ（H1N1)2009の際に実施された公衆衛生対応に関する文献調査を通じて知見を整理してウェブ公開することができた。一方で家族内感染のリスクや季節性インフルエンザにおける地域の流行動態などをうけて公衆衛生対応に関する知見をさらに深めていく必要があると考えられる。これらを2年目以降に設定している公衆衛生対応の地域における実践とともに継続していく予定である
公開日・更新日
公開日
2012-05-31
更新日
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