文献情報
文献番号
201122106A
報告書区分
総括
研究課題名
在宅重度障害者に対する医療的ケアにおける支援の在り方に関する研究
課題番号
H23-身体・知的・一般-009
研究年度
平成23(2011)年度
研究代表者(所属機関)
星 孝(新潟医療福祉大学 医療技術学部)
研究分担者(所属機関)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 障害者対策総合研究
研究開始年度
平成23(2011)年度
研究終了予定年度
平成24(2012)年度
研究費
1,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
「研究目的」本研究の目的は、一定の条件で理学療法士・作業療法士・言語聴覚士らが実施可能となった気管吸引を、安全かつ適切に広く在宅医療に普及させるため卒前教育がどのような役割を担い活用できるかを検討すること、かつ在宅の理学療法士・作業療法士・言語聴覚士における吸引行為の課題を明らかにし、療法士の標準的支援技術を向上させる基礎的知見の提供を行う
研究方法
「研究方法」23年度では、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士教育課程を持つ国内全学校477校（大学、専門学校）に対し普及率、普及を阻害する要因のアンケート調査を郵送により行った。調査項目として1）ガイドラインの理解、運用について。2）吸引処置の指導や教育について、存在の有無、確保時間、使用機器やスタッフ数、3）他学科および学内外教育体制との関係。4）卒前教育における教育の範疇の意識度等を調査した。倫理的側面では、研究対象者に書面による説明を用い、送付された調査表の研究者への返信帰着を持って同意とした。
結果と考察
「結果および考察」調査は、理学療法学科、作業療法学科、言語聴覚学科の3学科に対して行い回収率45.5％であった。結果は1）学会や各協会の策定したガイドラインの認知度は高かったが、利用度は少ない状況であった。2）学校での吸引教育の機会は高く存在しており、実技の組み込みも多数が組み込んでいた。3）どの学科も他学科らとの連携で行っているが多く、特に言語聴覚学科では他学科との協力体制が強く必要な傾向であった。4）吸引教育の開始は卒前から開始する、の意見が多数であった。現時点の理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の卒前教育における吸引教育範囲の考え方は、「吸引行為が自職の業であることの理解を主とし、実技実習を行うが、実践力は就業後の現場での習得に期待がかけられているとした傾向が示唆された。
結論
「結論」本研究は、リハビリテーション関係職種が行う喀痰などの吸引の施策に貢献する内容となった。
(1) 今後 理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の卒前教育範囲について、ガイドラインへの方針検討を行う必要性が示唆された。
(2) 標準的支援技術の確立に影響を与える卒前教育が、どのような立場でいるかが把握でき、今後の卒前教育の方針検討の基礎的知見と成りえる。
(3) 本調査結果が標準化達成度の検討材料として参考活用される可能性があると考える。
(1) 今後 理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の卒前教育範囲について、ガイドラインへの方針検討を行う必要性が示唆された。
(2) 標準的支援技術の確立に影響を与える卒前教育が、どのような立場でいるかが把握でき、今後の卒前教育の方針検討の基礎的知見と成りえる。
(3) 本調査結果が標準化達成度の検討材料として参考活用される可能性があると考える。
公開日・更新日
公開日
2012-08-10
更新日
-