精神療法の有効性の確立と普及に関する研究 | 厚生労働科学研究成果データベース

文献情報

文献番号

201122073A

報告書区分

総括

研究課題名

精神療法の有効性の確立と普及に関する研究

課題番号

H22-精神・一般-005

研究年度

平成23(2011)年度

研究代表者(所属機関)

大野　裕(独立行政法人国立精神・神経医療研究センター認知行動療法センター)

研究分担者(所属機関)

岡本　泰昌(広島大学　医薬歯学総合研究科)
岩田　仲生(藤田保健衛生大学　医学部)
仲本　晴男(沖縄県立総合精神保健福祉センター)
古川　壽亮(京都大学　医学研究科)
金　吉晴(独立行政法人国立精神・神経医療研究センター　成人精神保健研究部)
元村　直靖(大阪医科大学　医学部)
水島　広子(水島広子こころの健康クリニック)
清水　栄司(千葉大学　医学研究院)
藤澤　大介(独立行政法人国立がん研究センター　東病院外来部)
中川　敦夫(独立行政法人国立精神・神経医療研究センタートランスレーション・メディカルセンター)

研究区分

厚生労働科学研究費補助金疾病・障害対策研究分野障害者対策総合研究

研究開始年度

平成22(2010)年度

研究終了予定年度

平成24(2012)年度

研究費

11,231,000円

研究者交替、所属機関変更

-

研究報告書（概要版）

研究目的

1.精神療法の有効性を実証する
2.効果が実証された精神療法を実施できる専門家の育成の方法論を確立する

研究方法

1.平成16年以来行ってきた厚生労働科学研究事業「精神療法の実施方法と有効性に関する研究」で開発・使用したマニュアルに準拠して、うつ病、不安障害（パニック障害、社会不安障害、強迫性障害、心的外傷後ストレス障害）に対する認知行動療法及び摂食障害に対する対人関係療法の有効性について検証した。
2.上記のマニュアルをもとに研修を行い、エビデンスに基づく精神療法を行える医師を全国レベルで方法する方法について検討した。

結果と考察

1.継続中のうつ病に対する認知療法・認知行動療法の無作為割り付け比較試験では、平成24年1月末日までに、認知行動療法併用群に30例、通常治療対照群には30例が割付けられた。ベースライン時の、認知行動療法併用群の平均年齢は39.0歳、平均HAMD 20.7, BDI 平均25.8に対して、通常治療対照群では、41.5歳、平均HAMD 20.6, BDI 平均24.1であり、両群の間には差はなかった。現在、順調に、目標症例数を目指し、症例を蓄積中である。この他に、不安障害に対する認知療法・認知行動療法のマニュアル作成や認知療法・認知行動療法の効果の生物学的側面からの検証も進んでいる。
2.認知療法・認知行動療法の厚労省研修事業では、17人のスーパーバイザーのもとで、52名がスーパービジョンを受けた。スーパーバイジーは、患者の同意を得たうえで治療セッションをICレコーダーに録音し、電子暗号化してスーパーバイザーに送り、スーパーバイザーはスーパービジョンより前にセッションを聴いてスーパービジョンに臨んだ。

結論

1.継続中の無作為割り付け比較試験では、平成24年1月末日までに、合計62例がスクリーニング面接を受け、適格基準を満たさなかった2例を除外し、60例が試験に参加した。
2.スーパービジョンで電話やITを活用することによって、治療者が仕事を離れることなく全国レベルで研修を提供することが可能であることが明らかになった。