慢性腎臓病（ＣＫＤ）に関する普及啓発のあり方に関する研究

文献情報

文献番号

201121006A

報告書区分

総括

研究課題名

慢性腎臓病（ＣＫＤ）に関する普及啓発のあり方に関する研究

課題番号

H22-腎疾患・一般-002

研究年度

平成23(2011)年度

研究代表者(所属機関)

秋澤　忠男(昭和大学　医学部内科学講座腎臓内科学部門)

研究分担者(所属機関)

旭　浩一(福島県立医科大学医学部・慢性腎臓病（CKD）病態治療学講座)
安藤　康宏(自治医科大学・内科学講座腎臓内科部門・透析部)
上村　治(あいち小児保健医療総合ｾﾝﾀｰ・腎臓科・小児腎臓病学)
北村　健一郎(熊本大学大学院生命科学研究部・腎臓内科学分野・腎臓内科)
藤垣　嘉秀(浜松医科大学医学部・内科学第一)
宮崎　真理子(東北大学病院・血液浄化療法部)
前島　洋平(岡山大学大学院医歯薬総合研究科・CKD・CVD地域連携・心腎血管病態解析学)
平方　秀樹(福岡赤十字病院・腎臓内科)
安田　宜成(名古屋大学大学院CKD地域連携システム寄附講座)

研究区分

厚生労働科学研究費補助金疾病・障害対策研究分野腎疾患対策研究

研究開始年度

平成22(2010)年度

研究終了予定年度

平成24(2012)年度

研究費

1,554,000円

研究者交替、所属機関変更

-

研究報告書（概要版）

研究目的

本研究は慢性腎臓病（CKD）の認知度を効率的に高める普及啓発手段の策定と推進を目的とする。

研究方法

本研究では10都県にまたがる研究体制を組織し、3年間でCKD啓発ツール開発やCKD認知度調査に取り組む。平成23年度はCKD認知度調査を継続し、CKD啓発リーフレットの効果を検証する介入研究を計画する。リーフレットやポスターを活用し、新たにYouTubeを活用し、健康意識の低い若年層へのCKD啓発を行う。世界腎臓デーなどのCKD啓発イベントを企画運営する。CKD診療連携では、CKD診療ガイド2012に合わせて改訂版を作成する。

結果と考察

1.CKD認知度調査：平成22年度に作成した一般市民向けのアンケート調査票の有効性を日本腎臓学会学術集会において報告した。リーフレットなどのCKD啓発ツールは、日本慢性腎臓病対策協議会（J-CKDI）のホームページ（HP）よりダウンロードが可能で、平成23年度末現在34都道府県、184件のダウンロードがあり、その満足度は98.3%であった。リーフレットのCKD啓発効果を検証する前向き介入研究は日本腎臓学会の倫理委員会に承認され、主に特定健診受診者をにおいて調査予定である。これまでは一般市民のCKD認知度調査が中心であったが、来年度は医療関係者の認知度調査を計画している。
2.CKD啓発ツールの開発と普及：CKD啓発動画2作を作成しYouTube上で一般公開した。愛知県で世界腎臓デーイベントとして開催されたパレードの動画も併せて公開しており、健康意識の低い若年層などへのCKD啓発に有効と期待される。平成22年度に作成したCKD啓発用のリーフレットならびにポスターを全国47都道府県と医師会、腎臓専門医に頒布し、HPを通じて普及をはかった。
3.CKD診療ツールの開発：平成22年度に作成したCKD診療連携マニュアルとそのエッセンスを、CKD診療ガイド2012改訂にあわせ改訂した。小児のCKD診療連携マニュアルを基盤として、小児腎臓病学会の学校検尿マニュアル改訂に協力した。これらのマニュアルが活用され、CKD診療連携が推進が期待される。今後は腎臓専門医が不足する地域でのCKD対策にも取り組む必要がある。
4.CKD啓発イベント：東京、宮城、福島、栃木、静岡、愛知、岡山、福岡、熊本などでCKD啓発イベントを開催し、広く一般市民にCKD啓発を行った。世界腎臓デーにあわせ、新聞報道を獲得できた。

結論

本研究によりリーフレット、ポスター、HPに加えてYouTubeを活用したCKD啓発と、成人と小児別のマニュアルを活用したCKD診療連携を推進できた。