慢性閉塞性肺疾患（ＣＯＰＤ）のスクリーニング手法の改善に関する疫学研究

文献情報

• 文献番号: 201120065A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 慢性閉塞性肺疾患（ＣＯＰＤ）のスクリーニング手法の改善に関する疫学研究
• 課題番号: H23-循環器等（生習）・一般-015
• 研究年度: 平成23(2011)年度
• 研究代表者(所属機関): 小倉 剛(財団法人結核予防会大阪府支部)

研究分担者(所属機関)

• 内村　和広(公益財団法人結核予防会結核研究所)
• 五十嵐　中(東京大学大学院薬学系研究科)
• 福田　敬(東京大学大学院医学系研究科)
• 赤沢　学(明治薬科大学)
• 工藤　翔二(公益財団法人結核予防会複十字病院・呼吸器内科)
• 太田　睦子(財団法人岩手県予防医学協会)
• 土屋　俊晶(財団法人新潟県保健衛生センター・中越支所・呼吸器内科)
• 松崎　義和(財団法人結核予防会福岡県支部・内科、呼吸器科)
• 岡山　明(公益財団法人結核予防会第一健康相談所)
• 星野　斉之　（田川　斉之）(公益財団法人結核予防会第一健康相談所)
• 福地　義之助(順天堂大学医学部呼吸器内科)
• 林　清二(近畿中央胸部疾患センター)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
• 研究開始年度: 平成23(2011)年度
• 研究終了予定年度: 平成25(2013)年度
• 研究費: 7,360,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

我が国では、COPDはタバコ煙による生活習慣病であり、その90％は症状が無いか軽
度の軽・中等症例であるが、加齢と共に重症化する。そこで、禁煙やCOPD啓発活動
を行うとともに、早期発見・治療を目指したCOPDの効率的なスクリーニング体制を
確立することは極めて重要な課題である。

研究方法

本研究は、これまでに結核予防会本部と各支部が行った人間ドック受診者を対象とした
IPAG－COPD質問票による調査結果を基に、二つの研究方法が採られた。
研究Ⅰとしては、研究参加施設は、結核予防会本部第一健康相談所、岩手、新潟、福
岡県と大阪府支部の６施設とし、各施設の人間ドックの受診者に対してIPAG－COPD
質問票に準じた自記式COPD質問票による回答結果、簡易式肺機能検査機器（ハイチ
ェッカー）による検査値、人間ドックでの肺機能検査値を調査した。対象数は、全施設
で40?75歳代の各世代毎の男女総計3,500人と男性喫煙者の1,000人、合計4,500人
とした。各施設での調査の統一化を図るため、調査マニュアルの作製とそれらを用いた
研修会などを行った。さらに、ハイ・チェッカー検査時の助言のあり方が検査値に及ぼ
す影響について検討し、助言の仕方も統一化した。これらの成績を対比することにより、
IPAG質問票に代わる我が国の実情に促した質問票の開発を試みると共に、それらの組
み合わせによる効率的なCOPDスクリーニング体制の確立を図る。
研究Ⅱとしては、大阪府支部堺髙島屋内診療所が行う一般事業所での健診において、研
究Ⅰに準じた調査を行う。スクリーニングされた気流閉塞例（１秒率＜70％）を国立病
院機構近畿中央胸部疾患センターにおいて、気管支拡張剤の吸入による可逆性テストを
行い、COPDの確定診断を行う。これらにより、COPDハイリスク例の確定診断に関
わる地域医療・連携面からの課題を明らかにする。

結果と考察

　研究Ⅰにおいては、現在1,500名以上が登録された。調査の進行に格別の支障はなく、
今年度中に登録を終えられると思われる。
　研究Ⅱについては、現在２つの事業所で100名以上が登録された。調査現場の実情
をみると小企業が多く、ドック健診に比べて作業は頻雑化しているが、格別の支障は
なく進行している。

結論

現在初年度の研究立ち上げを完了しデータ収集を行っている。

公開日・更新日

• 公開日: 2015-10-13
• 更新日: -

収支報告書

• 文献番号: 201120065Z