健康づくり施策の効率性等の経済分析に関する研究

文献情報

文献番号
201120054A
報告書区分
総括
研究課題名
健康づくり施策の効率性等の経済分析に関する研究
課題番号
H23-循環器等(生習)・一般-004
研究年度
平成23(2011)年度
研究代表者(所属機関)
横山 徹爾(国立保健医療科学院 生涯健康研究部)
研究分担者(所属機関)
  • 水嶋 春朔(横浜市立大学大学院医学研究科 疫学・公衆衛生学部門)
  • 比佐 章一(横浜市立大学大学院国際マネジメント研究科)
  • 佐藤 敏彦(北里大学医学部附属臨床研究センター )
  • 島袋 充生(徳島大学大学院ヘルスバイオサイエンス研究部心臓血管病態医学分野 )
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
研究開始年度
平成23(2011)年度
研究終了予定年度
平成25(2013)年度
研究費
14,390,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
OECD(経済協力開発機構)では、OECD加盟30カ国における肥満の影響の拡大、肥満に対する対策の効果に関する経済学的分析を進めるために、2004年保健大臣会合を受けて、2007年より予防の経済専門家会合を開催し、詳細な検討を進め、報告書として「肥満と予防の経済(Obesity and the Economics of Prevention; Fit not Fat)」を2010年秋に出版した。
本研究では、予防の経済専門家会合および国別分析ワークショップに参加した経験を踏まえ、同報告書で扱われた分析手法、シミュレーションモデルに関する検討を行い、我が国の健康づくり施策にフィットした保健事業評価モデルの開発を行うことを目的としている。
研究方法
OECD「肥満と予防の経済(Obesity and the Economics of Prevention; Fit not Fat)」報告書内容を詳細に検討することで
(1)OECD肥満と予防の経済報告書で扱われた分析手法に関する検討
(2)OECD肥満と予防の経済報告書におけるシミュレーションモデルの検証
(3)OECD肥満と予防の経済報告書引用文献データベース構築
(4)健康づくり施策の効率性等の経済分析手法の検討
等を行った。
結果と考察
死に至る3つの慢性疾患のがん(肥満に関連した大腸がん、乳がん、肺がん)、脳血管疾患、虚血性心疾患に対する中間リスクファクターとして肥満を捉え、肥満に影響を及ぼす要因として線維質摂取、脂肪摂取、身体活動を遠位のリスクファクターとして位置づけ、肥満から直接影響を及ぼす血圧、脂質、血糖を近位リスクファクターとして、これらの関係を慢性疾患予防モデル(The Chronic Disease Prevention Model)として 検討している。9種類の対策(学校保健、職域保健、マスメディアキャンペーン、税制措置、食品広告自主規制、食品広告規制、食品成分等表示、医師による指導、医師と栄養士による指導)について検討しており、その手法は様々な保健事業評価にも応用可能であると考えられる。
結論
慢性疾患予防モデルは、日本の社会環境の差異、データの制約、介入効果の仮定の妥当性等、いくつか配慮すべき点があるが、日本の研究に類例がない大局的、長期的な介入効果の把握が可能であり、疫学的にも経済学的にも注視すべき検討手法である。

公開日・更新日

公開日
2015-10-13
更新日
-

収支報告書

文献番号
201120054Z