包括的脳卒中センターの整備に向けた脳卒中の救急医療に関する研究

文献情報

文献番号

201120046A

報告書区分

総括

研究課題名

包括的脳卒中センターの整備に向けた脳卒中の救急医療に関する研究

課題番号

H22-心筋・一般-001

研究年度

平成23(2011)年度

研究代表者(所属機関)

飯原　弘二(独立行政法人国立循環器病研究センター　脳神経外科)

研究分担者(所属機関)

中川原　譲二(中村記念病院脳神経外科)
小笠原　邦昭(岩手医科大学医学部脳神経外科)
塩川　芳昭(杏林大学医学部脳神経外科)
有賀　徹(昭和大学医学部救急医学講座)
小野　純一(千葉県循環器病センター脳神経外科)
宮地　茂(名古屋大学大学院医学系研究科脳病態制御学講座脳血管内治療学)
永田　泉(長崎大学大学院医歯薬学総合研究科展開医療科学講座神経病態制御外科学)
松田　晋哉(産業医科大学医学部公衆衛生学)
豊田　一則(独立行政法人国立循環器病研究センター脳血管内科)
嘉田　晃子(独立行政法人国立循環器病研究センター研究開発基盤センター先進医療・治験推進部)
西村　邦宏(独立行政法人国立循環器病研究センター予防医学・疫学情報部)

研究区分

厚生労働科学研究費補助金疾病・障害対策研究分野循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究

研究開始年度

平成22(2010)年度

研究終了予定年度

平成24(2012)年度

研究費

18,279,000円

研究者交替、所属機関変更

-

研究報告書（概要版）

研究目的

高齢社会を迎え、地域医療が崩壊しつつある本邦にあって、年々増加する救急要請への対策は喫緊の課題である。緊急性の高い脳卒中治療については、医療機関の集約化、広域化と医療機関同士の連携強化は避けて通れない。地域における脳卒中の各疾患（脳梗塞、脳内出血、くも膜下出血）の治療件数、成績、治療を担当する専門医数をhospital-based, population-basedで比較するとともに、医師の勤務状況と疲労度について検証する。

研究方法

本年度は、１）日本脳神経外科学会、神経学会の教育訓練施設を対象に、包括的脳卒中センターの推奨要件（Stroke 36: 1597-1616, 2005）に該当する「診療施設調査」の解析、２）約10000人の脳卒中担当専門医を対象とした、MBIおよびSF-36の一部の設問による「脳卒中診療医の勤務状況と疲労度調査」、３）平成22年度の1年間の「DPC情報、電子レセプト情報に基づいた、脳卒中患者の退院調査」を行った。

結果と考察

１）包括的脳卒中センターの推奨要件に関する、5つの大分類（専門的な人員、診断技術、外科・介入治療、インフラストラクチャー、教育・研究プログラム）中で、診断技術を除いた4つの大分類の合計スコアに、施設の都市圏分類間で有意差を認めた。２）100例の予備的解析では46%がburn out syndromeに該当する可能性があった。被調査者の平均睡眠時間5.74時間で、６時間以下の睡眠時間はburn out syndromeになるリスク因子であった。３）脳卒中に関連するICD10コードを用いて、脳卒中症例を抽出し、65,165例の脳卒中症例を集積することができた。このうち、死亡退院が6,846例（10.5％）であり、死亡のタイミングは、入院後24時間以内が1313例（2％）、7日以内が3,673例（5.6％）、30日以内が5,593例（8.6％）であった。

結論

今回の研究から、現在の脳卒中診療施設の中で、包括的脳卒中センターの推奨要件に関する地域格差が厳然と存在することが明らかとなった。脳卒中診療に関わる専門医の約半数の医師が燃えつき症候群の疑いがあり、医師の負担軽減のためには、睡眠時間の増加、労働時間の軽減が必要と考えられた。「脳卒中救急疫学調査」では、平成21年度の急性期脳卒中症例約65,000件を集め、現在解析中である。