文献情報
文献番号
201120044A
報告書区分
総括
研究課題名
職域における生活習慣病予防のためのハイリスク・ポピュレーションアプローチの連動に関する研究
課題番号
H22-循環器等（生習）・若手-021
研究年度
平成23(2011)年度
研究代表者(所属機関)
佐藤 潤(東京医療保健大学 看護学部)
研究分担者(所属機関)
- 大塚 敏子(浜松医科大学 医学部)
- 加藤 憲司(大阪大学 医学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
研究開始年度
平成22(2010)年度
研究終了予定年度
平成23(2011)年度
研究費
2,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
本研究では，ハイリスクアプローチとポピュレーションアプローチを効果的に連動させるために，ポピュレーションアプローチの実態を調査し，その認知状況やその効果の感じ方と行動変容段階との関連を検討する。また，ポピュレーションアプローチの認識や効果の感じ方に関連する因子を検討することで，今後ハイリスクアプローチとどのように連動させていくのが効果的であるかの示唆を得ることを目的とする。
研究方法
本調査では，一般の就労者に対してWEBを用いて，現在実施されているポピュレーションアプローチの認識および希望するポピュレーションアプローチに関する内容を検討した。
結果と考察
多くのポピュレーションアプローチにおいて，既に変える試みをしている者と比較して生活習慣を変える必要性を感じていない者において有意に認知率が低かった。
効果があると考えるポピュレーションアプローチと行動変容段階との関連では，社内報等での特集のみが，生活習慣を変える必要性を感じていない者と比較して6ヶ月以内に変える予定の者，既に変える試みをしている者において有意に効果があると思う者の割合が高かった。
ポピュレーションアプローチを認識していないことと関連する因子を検討した結果，年齢（OR=1.02），女性（OR=1.49），運動を月1回以上実施（OR=0.62），運動を週1回以上実施（OR=0.64），疾患がない（OR=1.52）において有意な関連がみられた。一方，ポピュレーションアプローチの効果がないと思うことと関連する因子を検討した結果，女性（OR=0.58），運動を月1回以上実施している者（OR=0.56），運動を週1回以上実施している者（OR=0.55），運動を毎日実施している者（OR=0.42）において有意な関連がみられた。
効果があると考えるポピュレーションアプローチと行動変容段階との関連では，社内報等での特集のみが，生活習慣を変える必要性を感じていない者と比較して6ヶ月以内に変える予定の者，既に変える試みをしている者において有意に効果があると思う者の割合が高かった。
ポピュレーションアプローチを認識していないことと関連する因子を検討した結果，年齢（OR=1.02），女性（OR=1.49），運動を月1回以上実施（OR=0.62），運動を週1回以上実施（OR=0.64），疾患がない（OR=1.52）において有意な関連がみられた。一方，ポピュレーションアプローチの効果がないと思うことと関連する因子を検討した結果，女性（OR=0.58），運動を月1回以上実施している者（OR=0.56），運動を週1回以上実施している者（OR=0.55），運動を毎日実施している者（OR=0.42）において有意な関連がみられた。
結論
ポピュレーションアプローチの手段によらず認識状況は低く，特に無関心期の者では多くのポピュレーションアプローチにおいて認識していない者が多かった。よって，まずは無関心期の者にポピュレーションアプローチの認識をさせることが重要である。
逆に，既に運動習慣のある者では，ポピュレーションアプローチの認識が高く，その効果もあると感じていたことから，ポピュレーションアプローチをきっかけとした生活習慣改善の可能性は否定できない。
また，今回の結果から女性の目を惹くポピュレーションアプローチを実施することが大きな効果へと繋がる可能性が示唆された。
逆に，既に運動習慣のある者では，ポピュレーションアプローチの認識が高く，その効果もあると感じていたことから，ポピュレーションアプローチをきっかけとした生活習慣改善の可能性は否定できない。
また，今回の結果から女性の目を惹くポピュレーションアプローチを実施することが大きな効果へと繋がる可能性が示唆された。
公開日・更新日
公開日
2015-10-13
更新日
-