文献情報
文献番号
201120019A
報告書区分
総括
研究課題名
個人特性に応じた効果的な行動変容を促す手法に関する研究
課題番号
H21-糖尿病等・一般-002
研究年度
平成23(2011)年度
研究代表者(所属機関)
永井 良三(東京大学大学院医学系研究科 東京大学医学部附属病院 循環器内科)
研究分担者(所属機関)
- 大橋 靖雄(東京大学大学院医学系研究科 生物統計学)
- 丸山 千寿子(日本女子大学 家政学部食物学科)
- 大橋 健(独立行政法人国立がん研究センター 総合内科)
- 古井 祐司(東京大学大学院医学系研究科 企画情報運営部)
- 満武 巨裕(財団法人医療経済研究・社会保険福祉協会 医療経済研究機構)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
研究開始年度
平成21(2009)年度
研究終了予定年度
平成23(2011)年度
研究費
9,867,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
被保険者の健康状況の変化を経年で捉え、どのような保健事業を適用することが効果的であるかを明らかにすると同時に、リスクに応じた介入手法の検証を行うことを目的とした。
研究方法
（１）経年データに基づく効果の最大化に関する研究
2009-2010年度の経年で特定健診データを有する22万人の被保険者を対象に、経年での改善率、悪化率とメタボリック・シンドロームの割合について回帰分析を行った。
（２）被保険者の行動変容を促す方策に関する研究
2010-2011年度の特定健診を経年で受診した被保険者（n=16,190）に動機づけプログラムを適用したうえで、体重、歩数など自己での健康管理を支援するITプログラムに登録してもらい、行動変容や健康状況の推移を把握した。
（３）介入効果を高める要因に関する研究
継続支援プログラムの効果検証を、BMIが5％以上減少した効果群、5％未満の対照群との比較に基づき行った。行動計画の達成度、モニタリングなどと行動変容、減量効果との関連分析を実施した。
（４）重症化防止の実施スキームの構築および検証
年齢35～59歳、HbA1c6.1％以上、BMI25以上の被保険者に対して、重症化防止を目的とした受診勧奨や減量を指標とした介入プログラムを適用し、医療機関との連携や事業運営のポイントを探った。
2009-2010年度の経年で特定健診データを有する22万人の被保険者を対象に、経年での改善率、悪化率とメタボリック・シンドロームの割合について回帰分析を行った。
（２）被保険者の行動変容を促す方策に関する研究
2010-2011年度の特定健診を経年で受診した被保険者（n=16,190）に動機づけプログラムを適用したうえで、体重、歩数など自己での健康管理を支援するITプログラムに登録してもらい、行動変容や健康状況の推移を把握した。
（３）介入効果を高める要因に関する研究
継続支援プログラムの効果検証を、BMIが5％以上減少した効果群、5％未満の対照群との比較に基づき行った。行動計画の達成度、モニタリングなどと行動変容、減量効果との関連分析を実施した。
（４）重症化防止の実施スキームの構築および検証
年齢35～59歳、HbA1c6.1％以上、BMI25以上の被保険者に対して、重症化防止を目的とした受診勧奨や減量を指標とした介入プログラムを適用し、医療機関との連携や事業運営のポイントを探った。
結果と考察
経年分析結果より、情報提供群の健康状況を悪化させないことがメタボリック・シンドローム減少の鍵を握っていることが示唆された。また、健診結果を認識させたうえで適用するIT媒体の自己管理支援プログラムでは、専門職による面談を介在しなくても健康状況の悪化防止効果が認められ、特定保健指導だけに依存しない効率的な保健事業の再構築の可能性が示された。次に、低リスク者に対する継続支援プログラムの介入は、初回面接時の行動計画が具体的であることや初回面接後３か月間のモニタリングが効果を高めるなど、介入プログラムのフローごとに効果に寄与する要素が明らかとなり、今後の効果的なプログラム構成につながる。さらに、糖尿病をモデル疾患とした高リスク者の重症化防止に関しては、保険者・被保険者・主治医の連携スキームや支援プログラムが行動変容を促し、受診や減量につながった。
結論
情報提供群への介入が全体効果を高めることが示された。また、個人特性に応じた行動変容手法の保健事業への適用を目的として、医療保険者による効果的な保健事業の企画および実施に資する指針を整理した。
公開日・更新日
公開日
2015-10-08
更新日
-