文献情報
文献番号
201120007A
報告書区分
総括
研究課題名
エネルギー必要量推定法に関する基盤的研究
課題番号
H21-循環器等(生習)・一般-007
研究年度
平成23(2011)年度
研究代表者(所属機関)
田中 茂穂(独立行政法人国立健康・栄養研究所 健康増進研究部)
研究分担者(所属機関)
- 高田 和子(独立行政法人国立健康・栄養研究所 栄養教育研究部)
- 田畑 泉(立命館大学 スポーツ健康科学部)
- 金子 佳代子(横浜国立大学 教育人間科学部 )
- 井上 茂(東京医科大学 医学部)
- 引原 有輝(千葉工業大学 工学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
研究開始年度
平成21(2009)年度
研究終了予定年度
平成23(2011)年度
研究費
6,200,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
「日本人の食事摂取基準」における推定エネルギー必要量を決定するために、成人や小児において、身体活動量や基礎代謝量などの推定を通じてエネルギー消費量の推定法を改善・確立することが、本研究の主な目的である。
研究方法
1)255名の成人男女を対象に、二重標識水(DLW)法による1日の身体活動レベルの測定と加速度計による歩数の測定を行い、職種、通勤手段、運動習慣、育児・介護の有無による比較を行った。2)小学生70名、中学生80名、高校生71名を対象として、フード法による基礎代謝量の測定および身体計測を実施した。3)茨城県水戸市の中学1年生および2年生、男女40名に、DLW法と3次元加速度計による総エネルギー消費量を比較した。4)健常成人男性7名を対象に、エネルギー代謝測定室の中で高強度・短時間・間欠的運動を行った場合と、行わなかった場合の酸素摂取量を測定した。5)成人21名を対象に、週末を含む3日間の加速度計装着に基づいて判定した装着時間と、装着記録を基に算出した装着時間とを比較した。
結果と考察
1)職種や運動習慣、通勤手段等を考慮することで、身体活動レベルが異なることが明らかになった。これらの結果をもとに今後、身体活動レベルを推測する簡易な質問項目の開発などの検討が可能と考えられる。2)小児において、体重1kgあたりのBMRを基礎代謝基準値と比較すると、8-9歳男女、10-11歳女子、中学生および高校生女子以外の群では実測値と基準値の差は±5%以内であった。3)茨城県水戸市の中学生において、身体活動レベルは1.77±0.16であり、ほぼ成人の標準値であった。DLW法と加速度計による推定値との間には強固な相関関係が認められ、より個人レベルでのTEEの推定が可能となることが示唆された。4)高強度・短時間・間欠的運動は、運動後12時間まで、非運動時に対して酸素摂取量が高くなったが、運動日と非運動日の総エネルギー消費量の差は110kcal程度であった。5)身体活動量を評価する際に必要な非装着時間は、30分から60分間程度の無信号が継続する状態を非装着状態と定義して解析することが妥当であることが示唆された。
結論
子どもにおける基礎代謝量推定法の問題点を指摘するとともに、成人や小児における総エネルギー消費量や身体活動レベルの推定において、新たな方法を提示した。
公開日・更新日
公開日
2015-10-07
更新日
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