文献情報
文献番号
201119015A
報告書区分
総括
研究課題名
初発肝細胞癌に対する肝切除とラジオ波焼灼療法の有効性に関する多施設共同研究
課題番号
H21-がん臨床・一般-015
研究年度
平成23(2011)年度
研究代表者(所属機関)
國土 典宏(東京大学 医学部附属病院)
研究分担者(所属機関)
- 幕内 雅敏(日本赤十字社医療センター)
- 小俣 政男(山梨県立病院機構)
- 小池 和彦(東京大学医学部附属病院)
- 椎名秀一朗(東京大学医学部附属病院)
- 長谷川 潔(東京大学医学部附属病院)
- 赤羽 正章(東京大学医学部附属病院)
- 大橋 靖雄(東京大学大学院医学系研究科)
- 松山 裕(東京大学大学院医学系研究科)
- 工藤 正俊(近畿大学医学部)
- 有井 滋樹(東京医科歯科大学医学部)
- 前原 喜彦(九州大学医学部)
- 高山 忠利(日本大学医学部)
- 久保 正二(大阪市立大学)
- 大崎 往夫(大阪赤十字病院)
- 山田 晃正(大阪府立成人病センター)
- 山中 若樹(明和病院)
- 斎藤 明子(東京女子医科大学消化器病センター)
- 上本 伸二(京都大学医学部)
- 金子 弘真(東邦大学医学部)
- 住野 泰清(東邦大学医学部)
- 大河内 信弘(筑波大学人間総合科学研究)
- 福田 邦明(筑波大学人間総合科学研究)
- 宮川 眞一(信州大学医学部)
- 田中 榮司(信州大学医学部)
- 太田 哲生(金沢大学医薬保健研究域)
- 金子 周一(金沢大学医薬保健研究域)
- 西垣 洋一(岐阜市民病院)
- 足立 尊仁(岐阜市民病院)
- 河田 則文(大阪市立大学)
- 島田 光生(徳島大学ヘルスバイオサイエンス研究部)
- 竹中 英喬(徳島大学病院)
- 古藤 和浩(九州大学医学部)
- 山口 幸二(産業医科大学医学部)
- 原田 大(産業医科大学医学部)
- 馬場 秀夫(熊本大学生命科学研究部)
- 佐々木 裕(熊本大学生命科学研究部)
- 北野 正剛(大分大学医学部)
- 清家 正隆(大分大学医学部)
- 高松 督(武蔵野赤十字病院)
- その他(当研究班の分担者は46名。その他の分担者については研究報告書を参照。)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん臨床研究
研究開始年度
平成21(2009)年度
研究終了予定年度
平成23(2011)年度
研究費
20,082,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
肝細胞癌(HCC)に対する肝切除とラジオ波焼灼療法(RFA)の短期成績はともに良好だが、長期的な優劣は不明である。本研究では初発HCCに対する肝切除とRFAの有効性について、多施設共同無作為化比較試験(SURF-RCT)とコホート研究(SURF-cohort)により、総合的に評価する。
研究方法
造影CT上、典型的初発HCCと診断され、3個以下3cm以下、Child-Pugh score 7点以下の症例をSURF-RCTの対象とし、同意が得られれば、無作為に手術群or RFA群に割り付けて治療し、その後、同一の方法でフォローする。このRCTは全生存、無再発生存を主評価項目、登録目標1群300例とする。RCTの同意が得られない患者にはコホート研究の説明を行い、フォローする。独立データモニタリング委員会を組織し、プロトコルとデータ解釈の妥当性を担保した。データのquality controlのため、データセンターをNPO法人日本臨床研究支援ユニットに設置した。
平成21年秋に多施設共同研究の態勢をほぼ整え、今年度には参加施設は104施設に、研究分担者も増員した。症例検討会、学術講演会、市民公開講座を開催し、研究計画の周知に努めた。
平成21年秋に多施設共同研究の態勢をほぼ整え、今年度には参加施設は104施設に、研究分担者も増員した。症例検討会、学術講演会、市民公開講座を開催し、研究計画の周知に努めた。
結果と考察
症例登録数は平成24年3月21日現在、RCT 172例、cohort 471例となった。
登録終了3年後に無再発生存に関し解析、結果を公表する予定であったが、症例登録数は当初の予定に届かなかった為、平成23年度第2回班会議において討議の結果、SURF-RCTの登録期間を2年延長することとなった。プロトコールは改定され、平成24年3月27日、東京大学倫理委員会の承認を得た。
登録終了3年後に無再発生存に関し解析、結果を公表する予定であったが、症例登録数は当初の予定に届かなかった為、平成23年度第2回班会議において討議の結果、SURF-RCTの登録期間を2年延長することとなった。プロトコールは改定され、平成24年3月27日、東京大学倫理委員会の承認を得た。
結論
当課題の重要性は高く、国内外で注目されていること、公的研究費(厚労省科研費)のサポートを得た研究であり、今までに費やした資金と労力を考えると、現時点での試験中止は避けるべきであると第2回班会議において議決した。症例登録期間は延長することとなったが、エビデンスの高い研究結果を発信することは肝がん診療で世界をリードする日本の使命でもあるので、今後も症例の集積に努めたい。
公開日・更新日
公開日
2015-05-21
更新日
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