放射線による認知機能障害を回避する転移性脳腫瘍の治療法に関する研究

文献情報

• 文献番号: 201119012A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 放射線による認知機能障害を回避する転移性脳腫瘍の治療法に関する研究
• 課題番号: H21-がん臨床・一般-012
• 研究年度: 平成23(2011)年度
• 研究代表者(所属機関): 嘉山 孝正(独立行政法人国立がん研究センター 国立がん研究センター中央病院)

研究分担者(所属機関)

• 若林　俊彦(名古屋大学医学部附属病院　脳神経外科)
• 三國　信啓(札幌医科大学附属病院　脳神経外科)
• 渋井　壮一郎(国立がん研究センター中央病院　脳神経外科)
• 小川　彰(岩手医科大学　医学部)
• 佐伯　直勝(千葉大学医学部附属病院　脳神経外科)
• 大西　丘倫(愛媛大学医学部附属病院　脳神経外科)
• 宝金　清博(北海道大学病院　脳神経外科)
• 西川　亮(埼玉医科大学包括的がんセンター　脳脊髄腫瘍科)
• 白土　博樹(北海道大学病院　放射線科)
• 冨永　悌二(東北大学病院　神経外科)
• 城倉　英史(鈴木二郎記念ガンマハウス　脳神経外科)
• 藤堂　具紀(東京大学医学部附属病院　脳神経外科)
• 中川　恵一(東京大学医学部附属病院　放射線科)
• 角　美奈子(国立がん研究センター中央病院　放射線科)
• 佐藤　慎哉(山形大学医学部附属病院　脳神経外科)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん臨床研究
• 研究開始年度: 平成21(2009)年度
• 研究終了予定年度: 平成23(2011)年度
• 研究費: 10,400,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

現在、多発病変に対して全脳照射単独治療が選択される以外、転移性脳腫瘍の治療は、摘出術＋全脳照射が標準治療とされている。しかし脳以外の臓器転移のコントロール率の改善に伴い、全脳照射による遅発性高次脳機能障害の発生が、がん患者のQOLを著しく低下させる原因として問題視されている。近年、転移性脳腫瘍に対する新たな治療モダリティーとして定位放射線照射が注目されている。定位放射線照射は、病巣に選択的に放射線照射を行うため、全脳照射と異なり新病巣の発生予防効果はないが、病変周囲の正常脳への影響を抑えることが可能である。本研究は、この定位放射線照射を活用し、全脳照射後の遅発性高次神経障害を回避する新たな治療レジメの開発が目的である。

研究方法

術前の転移個数が４個以下の症例を対象に、標準治療である腫瘍摘出術＋全脳照射に対して、腫瘍摘出術後に全脳照射を行わず、残存病変、および新病変に対して定位放射線照射の追加を行うことの有効性の比較（非劣性）を比較する前方視的ランダム化比較試験を行う。予定登録数：270例、登録期間：6年、追跡期間：登録終了後1年。

結果と考察

本臨床試験は、平成17年11月登録開始、平成22年度末の時点で登録症例数が中間解析に必要な135例に達し中間解析が行われ、試験の続行が認められた（平成2２年9月11日）。現在も登録継続中であり、平成24年3月末時点の登録症例数は207例で、目標の77%である。目標症例数まで現在の登録ペースを考えるとあと2年必要である。今後もなんとか新たな財源を確保し研究を継続予定である。
本臨床試験で検討している治療レジメは、これまでランダム化比較試験は行われておらず、独創的なものである。米国のNational Comprehensive Cancer Network (NCCN)の転移性脳腫瘍治療のガイドライン最新版（2011年）でも、本治療レジメが、治療法としてコンセンサスが得られつつあるがエビデンスレベルの高い臨床試験が求められるものとして掲載されるなど、登録完了までに時間を要しているが、現時点でも正に世界が求めているものである。

結論

本研究班で検討中の治療レジメの有効性が示されれば、全脳照射に係る入院期間の短縮と放射線障害によって引き起こされるADLの低下を抑制でき、転移性脳腫瘍患者の自宅復帰・家庭介護の可能性を高め、国民に計り知れない福利を提供することが期待されるとともに、日本発の数少ないがん臨床に関係するエビデンスとなることも期待される。

公開日・更新日

• 公開日: 2015-05-21
• 更新日: -

文献情報

• 文献番号: 201119012B
• 報告書区分: 総合
• 研究課題名: 放射線による認知機能障害を回避する転移性脳腫瘍の治療法に関する研究
• 課題番号: H21-がん臨床・一般-012
• 研究年度: 平成23(2011)年度
• 研究代表者(所属機関): 嘉山 孝正(独立行政法人国立がん研究センター 国立がん研究センター中央病院)

研究分担者(所属機関)

• 若林　俊彦(名古屋大学医学部附属病院　脳神経外科)
• 三國　信啓(札幌医科大学附属病院　脳神経外科)
• 渋井　壮一郎(国立がん研究センター中央病院　脳神経外科)
• 小川　彰(岩手医科大学　医学部)
• 佐伯　直勝(千葉大学医学部附属病院　脳神経外科)
• 大西　丘倫(愛媛大学医学部附属病院　脳神経外科)
• 宝金　清博(北海道大学病院　脳神経外科)
• 西川　亮(埼玉医科大学包括的がんセンター　脳脊髄腫瘍科)
• 白土　博樹(北海道大学病院　放射線科)
• 冨永　悌二(東北大学病院　神経外科)
• 城倉　英史(鈴木二郎記念ガンマハウス　脳神経外科)
• 藤堂　具紀(東京大学医学部附属病院　脳神経外科)
• 中川　恵一(東京大学医学部附属病院　放射線科)
• 角　美奈子(国立がん研究センター中央病院　放射線科)
• 佐藤　慎哉(山形大学医学部附属病院　脳神経外科)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん臨床研究
• 研究開始年度: 平成21(2009)年度
• 研究終了予定年度: 平成23(2011)年度
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

現在、多発病変に対して全脳照射単独治療が選択される以外、転移性脳腫瘍の治療は、摘出術＋全脳照射が標準治療とされている。しかし全脳照射による遅発性高次脳機能障害の発生が、がん患者のQOLを著しく低下させる原因として問題視されている。近年、転移性脳腫瘍に対する新たな治療モダリティーとして定位放射線照射が注目されている。定位放射線照射は、病巣に選択的に放射線照射を行うため、全脳照射と異なり新病巣の発生予防効果はないが、病変周囲の正常脳への影響を抑えることが可能である。本研究は、この定位放射線照射を活用し、全脳照射後の遅発性高次神経障害を回避する新たな治療レジメの開発が目的である。

研究方法

術前の転移個数が４個以下の症例を対象に、標準治療である腫瘍摘出術＋全脳照射に対して、腫瘍摘出術後に全脳照射を行わず、残存病変、および新病変に対して定位放射線照射の追加を行うことの有効性の比較（非劣性）を比較する前方視的ランダム化比較試験を行う（日本臨床腫瘍研究グループ臨床試験：JCOG0504）。予定登録数：270例、登録期間：6年、追跡期間：登録終了後1年。

結果と考察

本臨床試験は、平成17年11月登録開始、平成22年度末の時点で登録症例数が中間解析に必要な135例に達し中間解析が行われ、試験の続行が認められた（平成2２年9月11日）。現在も登録継続中であり、平成24年3月末時点の登録症例数は207例で、目標の77%である。目標症例数まで現在の登録ペースを考えるとあと2年必要である。
本臨床試験で検討している治療レジメは、これまでランダム化比較試験は行われておらず、独創的なものである。米国のNational Comprehensive Cancer Network (NCCN)の転移性脳腫瘍治療のガイドライン最新版（2011年）でも、本治療レジメが、治療法としてコンセンサスが得られつつあるがエビデンスレベルの高い臨床試験が求められるものとして掲載されるなど、登録完了までに時間を要しているが、現時点でも正に世界が求めているものである。

結論

本研究班で検討中の治療レジメの有効性が示されれば、全脳照射に係る入院期間の短縮と放射線障害によって引き起こされるADLの低下を抑制でき、転移性脳腫瘍患者の自宅復帰・家庭介護の可能性を高め、国民に計り知れない福利を提供することが期待されるとともに、日本発の数少ないがん臨床に関係するエビデンスとなることも期待される。
現在の登録ペースが確保できれば、２年以内には研究を終了できる見込みであり、平成24年度以降も研究資金を確保し、研究を継続したい。

公開日・更新日

• 公開日: 2015-05-21
• 更新日: -

行政効果報告

• 文献番号: 201119012C

成果

• 専門的・学術的観点からの成果: 本研究は、摘出術後の全脳照射を行わず、定位放射線照射を利用することで、生命予後を保ちつつ、放射線障害を抑制しQOLの改善、維持が可能であるか否かを検討するものである。これまでこのようなランダム化比較試験は行われておらず、独創的であり、完遂できれば日本からのがん治療のエビデンスを発信できることになる。2014年5月に登録が終了、2015年5月で登録症例のフォローアップも終了した。2015年度、結果を解析し、2016年6月、国際的にも権威のある第52回米国癌治療学会議の口頭演題に採択され発表した。
• 臨床的観点からの成果: 本研究で検討中の治療レジメの有効性が示されれば、全脳照射に係る入院期間の短縮と放射線障害によって引き起こされるADLの低下を抑制でき、転移性脳腫瘍患者の自宅復帰、家庭介護の可能性を高め、国民に大きな福利を提供することが期待される。
• ガイドライン等の開発: 米国のNational Comprehensive Cancer Network (NCCN）の転移性脳腫瘍ガイドライン2013年最新版において、本研究のレジメが「治療法としてコンセンサスが得られているが、未だランダム化比較試験が行われていない」との注釈付きで掲載されており、研究開始から時間が経過しているが、2014年時点においても本研究が求めている治療法は正に世界が求めているものである。
• その他行政的観点からの成果: 脳以外の臓器転移のコントロール率改善に伴い、全脳照射による遅発性高次脳機能障害の発生が、がん患者のQOLを著しく低下させる原因として問題視されている。この高次脳機能障害は、高齢者ほど発症しやすく、がん患者の高齢化に伴い、今後益々問題となることが予想される。従って、術後の全脳照射に替わりうる治療法の開発は、多発性転移がん患者の治療における喫急の課題であり、その研究成果は日本の厚生労働行政にも大きな影響を与えるものと考える。
• その他のインパクト: 日本対がん協会と共催で厚生労働省がん臨床研究「がん医療均てん」事業、がん医療均てん研修会を平成２１年度に開催した。この研修会は、医療従事者を対象に行われたが、地域のがん医療レベルの均てん化を目指した事業として、マスコミにも取り上げられた。結果を公表した米国の癌治療学会議は世界的にも評価の高い学会であり、その口頭演題に取り上げられたことで、われわれの研究結果が世界に大きなインパクトを与えることが期待される。

発表件数

• 原著論文（和文）: 1件
• 原著論文（英文等）: 12件
• その他論文(和文): 5件
• その他論文(英文等): 0件
• 学会発表(国内学会): 14件
• 学会発表(国際学会等): 7件
• その他成果(特許の出願): 0件 ; 「出願」「取得」計0件
• その他成果(特許の取得): 0件
• その他成果(施策への反映): 0件
• その他成果(普及・啓発活動): 1件

主な原著論文20編（論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る）

• 原著論文1: Hashimoto S, Narita Y, Miyakita Y, et al.; Comparison of clinical outcome of surgery followed by local brain radiotherapy and surgery followed by Whole brain radiotherapy with single brain metastasis: single-center retrospective analysis.; Int J Radiat Oncol , 15 , 475-480 (2011)
• 原著論文2: Shibui S.; Treatment of metastatic brain tumor.; Int J Clin Oncol , 14 , 273-274 (2009)
• 原著論文3: Narita Y, Shibui S.; Strategy of surgery and radiation therapy for brain metastasis.; Int J Clin Oncol , 14 , 275-280 (2009)

公開日・更新日

• 公開日: 2015-04-28
• 更新日: 2017-05-25

収支報告書

• 文献番号: 201119012Z